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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２７１ ２０１０年４月２１日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１０年４月号（２０１０年４月２５日発行）の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇痛烈な『競技者中心』提言◇ 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が各国オリンピック委員会やスポーツ団体、政府関係者ら世界のスポーツ関係者全てに示した「社会におけるオリンピック・ムーブメント（五輪運動）」提言は、日本スポーツ界に重い課題を提起した。 昨年１０月、コペンハーゲンで開かれたＩＯＣコングレス（全体会議）の決議である。 日本のスポーツ団体やマスメディアの多くは、２０１６年東京五輪招致惨敗の直前総会ばかりを注目しているが、提言を重視することなくしては将来の五輪招致はないと言っていいだろう。 提言はスポーツ団体やオリンピックの将来課題を明確化するために世界のスポーツ関係者の衆知を集めた形となっている。 スポーツ９条の会が和訳した提言（ホームページ ｈｔｔｐ：//sports9.hp.infoseek.co.jp/
に掲載）は「競技者中心」を鮮明にした。 五輪精神や五輪大会の意義を世界に広める五輪運動の「中心には全てのアスリートがいる」と宣言。 アスリートとは全ての層のスポーツ実践者といった広い意味での競技者であり、競技者を中心に考え、運営することを強調した。 その中身は①アスリートがスポーツ団体などの意思決定組織に参加②高い技術や設備、用具が提供されることを含めて公平な場での競争の保障③ドーピングや不正行為との闘い ④アスリートの身体的、心理的健康の保護⑤スポンサーなどからの権利保護⑥生涯スポーツの奨励⑦虐待や嫌がらせ対策⑧職業と教育で社会的、精神的支援⑨有能なコーチやトレーニングの提供――などがアスリートを支える諸団体の課題とした。 日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、会長が出席したにもかかわらず決議に沈黙したままだ。 競技者を理事会から締め出し、施設整備に熱心でなく、燃え尽き症候群に目をつむり、企業スポンサーの勝手にまかせ、五輪代表への国家支援は求めても、一般の競技者の社会的支援には無関心だったからだろうか。 ２０１０年４月１４日記 |
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