FS J 通信 


 

            号外262 2009年12月17日


 

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から2009年12月号(2009年12月25日発行)の原稿を参考にしていただくため転載致します。                          大野 晃 


 

           

◇競技者受難の1年◇

 

 

プロ野球日本代表がWBC2連覇を達成した。

 

イチロー外野手が通算安打日本記録を更新した。

 

石川遼選手が最年少賞金王になった。

 

この1年を振り返ると、ひとにぎりの競技者の華やかな活躍があったのは事実だ。

 

とはいえ、総じて競技者受難の1年だった。

 

トップ競技者は企業スポンサーの撤退や国庫補助金縮減で「自己責任」と突き放され、不安が消えぬ競技生活を強いられた。

 

水着メーカー競争に巻き込まれて世界新記録が幻になった競技者もいる。

 

動員された東京五輪招致は世界に見放され肩身の狭い思いをさせられた。

 

五輪代表をリードした競技者の引退が相次いだ。

 

ジュニアレベルでは指導者専制と部内暴力が後を絶たなかった。

 

中高年に人気の登山ツアーではガイドの経験不足で遭難死者が出た。

 

国の調査によれば、国民の7割以上が運動不足を感じているが散歩や体ほぐしの体操程度しかできない。

 

仕事が忙しくて時間がないからだという。

 

だからこそ国際オリンピック委員会(IOC)はあえて「(あらゆる層のすべての)競技者第一」を世界のスポーツ関係者に訴え、国内でも「スポーツ権」論議や「スポーツ基本法」検討の動きが出てきたのだろう。

 

五輪代表が新政権の冷たい姿勢に抗議の声をあげた。

 

競技者たちはスポーツの意義や価値を見定めて、しっかり社会的合意を得ないと将来が危ういと感じ始めている。

 

しかし、日本オリンピック委員会(JOC)など多くの競技団体は五輪やワールドカップ招致など巨大イベントにすがろうとするばかりで競技者の実態を見ようとしない。

 

マスメディアのほとんどが、プロ野球、Jリーグ、ゴルフ、大相撲の4大興行プロに偏向し、自社関連事業や番組宣伝に忙しく、多様なスポーツのあり方や環境に目を向けることがなくなった。

 

破綻し始めた利益第一のスポーツビジネスにぶら下がろうとする競技団体とマスメディアに現実逃避を強く感じる。

 

2009年12月8日記


 
 

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