|
ＦＳ Ｊ 通信 |
|
号外２５３ ２００９年８月２０日 |
|
※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２００９年８月号（２００９年８月２５日発行）の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
|
◇建設的批判に意欲を◇ ラグビーの２０１９年ワールドカップ（Ｗ杯）日本開催が決まった。 来年から高速水着の規制が始まる。 衆院選では自民党が「スポーツ基本法」制定を公約にした。 日本スポーツに根本的な影響を及ぼす動きが相次いでいる。 しかしスポーツマスメディアは表面的な解説に終始して、建設的批判や将来の方向性の提言は皆無である。 ラグビーＷ杯開催は商業主義が先行し、日本ラグビーの現状では無謀にさえ見える。 水着騒動はメーカーの商業主義的狙いに振り回される水泳界を露呈した。 「スポーツ基本法」は国家介入の選手強化や国際競技会開催を意図したものだ。 いずれも現代スポーツの根源的な問題を提起している。 スポーツの政治的、商業主義的利用をどう規制し、スポーツの人間的価値をどう発展させるかである。 プロ化が進んだとはいえ競技者は身勝手に利用されることへの不満や将来の不安を抱いている。 頼りの競技団体がしっかりした方向性を示さずブレ続けているからだ。 マスメディアは競技団体幹部に迎合するか沈黙を決め込むかである。 マスメディアがスポーツの人間的価値を語ることもめっきり減った。 競技会の経済効果や政治的役割の分析には熱心なようだが、競技に人間性を見出そうという姿勢が見えない。 大量のテレビ中継や競技結果の新聞報道があっても、スポーツ愛好者のマスメディア離れが進む原因になっているのではないか。 多様な競技結果を追うことに多忙なのかもしれない。 しかし多様性のなかに人間的な欲求の深さを知り、その環境条件に目をこらして熟慮する必要がありはしまいか。 どうしたらＷ杯開催を真の成功に導けるか。 水着メーカーはどう水泳に協力すべきで、すべての競技に共通するルールは何か。 スポーツ基本法には何が必要か。 原点を見直し、建設的批判と提言に意欲的であることこそスポーツマスメディア再生のカギだろう。 ２００９年８月１１日記 |
|
ＦＳＪ通信目次に戻る / 次へ |
|
|
