FS J 通信


 

            号外252 2009年8月8日



※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。  大野 晃 

 

 

 

◇ラグビーW杯――

10年後開催へ改革を急げ◇

 

 

ラグビーの2019年第9回ワールドカップ(W杯)の日本開催が決まった。

 

関係者やファンには永年の夢が実現する。

 

4年に1回の世界一決定戦が、創始30年余りで初めて伝統国の外に進出し、アジアに訪れる。

 

一昨年のフランス中心の第6回大会は44日間に48試合延べ224万人の観客を集め、42億人がテレビ観戦したというビッグイベントだ。

 

ラグビー人気高揚の大きなチャンスだが、課題は膨大で、何よりもリードする日本ラグビー協会の場当たり的体質の改革が急務である。

 

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興行的利益が先行し、競技者やファンそっちのけの開催決定だった。

 

世界不況下で、もうかるイベントの新市場開拓を目指す国際ラグビー機構(IRB)。

 

7人制の五輪競技採用を狙い、アジア開催は世界的普及を印象づける。

 

国威発揚をもくろむ政治家や投資効果を期待し欧州市場をうかがうトップリーグ大企業群の狙いを先導した森・元首相が会長の日本協会。

 

日本開催は両者の思惑が一致した結果だった。

 

IRBは入場料収入から9600万ポンド(約153億円)の上納金を要求し、テレビ放映権料やスポンサー料などを独占する。

 

15年第8回開催が決まったイングランド協会は3億ポンド(約480億円)以上のIRB収入を提示した。

 

政財界と広告代理店が独走した開催招致だったが、大会成功のカギは多くの関係者やファンの努力にある。

 

過去6回の大会は多くのクラブ員たちの地道な努力が観客動員や運営を支えた。

 

日本にはない伝統国の強みだ。

 

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昨年度のトップリーグの1会場平均観客数が5200人程度、W杯の日本代表は6回通算で1勝1分け18敗と人気や成績が低迷する中で、10年後には1試合平均5万人もの観客を集め、世界ベスト8に進出するという途方もない目標。

 

10年はあっという間だ。

 

高校、大学、社会人がバラバラで対策に一貫性がなく、日本代表強化すら明確な方向性を持たない日本協会。

 

普及と強化の方策が分散的で有機的なつながりがない。

 

10年後への総合的なビジョンがないまま場当たり的にW杯を招いた。

 

300億円以上の入場料収入を目標とし、興行的成功第一に協会幹部は動いているが、代表の飛躍的実力アップと大がかりな普及策で支援の輪を生みだすことが必要だ。

 

あらゆるラガーメンが結集し、民主的で計画的な方策を持つ、開かれた協会への改革が不可欠である。

 

現場の知恵と工夫を重視する建設的な計画つくりを急がねばなるまい。

 

2009年8月5日記


 
 

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