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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２４８ ２００９年６月５日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇強化費見直し―― 成果主義脱し広く支援を◇ 日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の選手強化本部が強化費の競技団体配分方針の見直しに重い腰を上げた。 五輪やアジア大会、世界選手権などの実績に応じてランク付けする成果重視から、将来性を加味して選手育成や強化計画の進み具合も評価に加えるという。 五輪のメダル獲得増を目指し、可能性のある種目や選手を飛躍的に増やすのが狙いのようだ。 新たな配分基準が注目され、大幅な強化費拡充も必要となりそうだ。 ＠ ＠ ＠ 日本の五輪メダル獲得競技実績を見ると２０００年シドニー五輪が金メダル獲得２競技を含め６競技。メダルラッシュにわいた０４年アテネ五輪で金５競技を含め10競技。昨年の北京五輪は金４競技を含め８競技に限られている。 柔道、水泳、レスリング、体操に偏っているのが特徴だ。 メダル獲得は低下傾向にあり、巻き返すには多くの競技への支援が必要なのは事実である。 それでも、ＪＯＣが成果主義配分にこだわってきたのは、国の補助に頼る強化費が絶対的に不足していて、重点配分を強いられていたことが背景にある。 北京五輪のフェンシングなど自助努力で懸命に成果をあげた競技もあった。 成果主義は企業やマスメディアの支援にも蔓延（まんえん）し、メダリストだけに過剰集中してトップ競技者の先細りを後押ししている。 それだけに、狭い成果主義を脱して将来を展望した広い支援策が求められていた。 しかし、強化費配分方法を見直すだけでは十分な結果を期待できないだろう。 長引く不況下での企業スポーツ部の休廃部や援助削減で、実績のあるトップ競技者の競技生活基盤が揺るぎ、五輪を目指す競技者の将来展望が見いだせない現実がある。 ＪＯＣの強化費を頼りに海外遠征などで鍛えながらも、日常生活には大きな不安を抱いている競技者が多いのが実情だ。 ＠ ＠ ＠ ＪＯＣには、広く競技者を育て、安心して競技に専念できる環境条件をどうつくり出すかの真剣な検討が期待されている。 しかし競技団体の自助努力を促すだけにとどまっている。 将来を見すえた強化費配分に加え、競技生活基盤をどう支えるかがＪＯＣの急務である。 そのためには国や企業への働きかけが不可欠だ。 そうでなくては五輪運動の推進者とは言えまい。 五輪招致で支援の大幅増を求めても一過性のものにすぎないことを、長野五輪後の冬季競技の残酷な実態が教えている。 ２００９年６月４日記 |
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