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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２３９ ２００９年２月１８日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２００９年２月号（２００９年２月２５日発行）の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇メガ大会連続開催の怪◇ ２０１６年夏季五輪の東京招致委員会が国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に正式開催計画書を提出し、招致運動に躍り始めた。 メダリストや競技団体役員、そしてスポーツライターまで動員して開催関連全体計画の実態を明らかにしないまま、大騒ぎを煽っている。 都の今年度予算が通れば開催立候補を表明してからの３年間で招致予算は１００億円に達するという。 開催地は今年１０月２日のＩＯＣ総会で決まるが、都税の無駄使いに、どう責任を取るのだろうか。 旗振りの石原都知事がイラ立って八つ当たりするほど都民の関心は低く、関連開発計画への反対は高まるばかりだ。 そこへさらに、日本サッカー協会が１８年か２２年のワールドカップ（Ｗ杯）開催地に正式立候補した。 こちらは来年１２月の国際サッカー連盟理事会で決定される。 すでに、日本ラグビー協会は１５年か１９年のＷ杯開催地に立候補しており、今年７月２８日の国際ラグビー機構臨時理事会で選定される。 もし、日本の希望がそのまま通ったら１５年にラグビーＷ杯、１６年に五輪、１８年にサッカーＷ杯と、世界トップのメガイベントを連続開催することになる。 そんな財政力やエネルギーが、将来の見えない不景気の真っただ中にいる日本にあるのだろうか。 日本オリンピック委員会に結集する３団体は調整するどころか、協力してそれぞれの実現を目指すというのだから３団体トップの頭を疑いたくなる。 メガイベントの開催で大規模開発や経済効果を狙ったり、競技人気高揚をはかる考え方は国際金融危機の中で幻想にすぎないことが明らかになった。 にもかかわらず日本スポーツ界には現実が見えないリーダーがあふれているということか。 混迷の麻生首相は東京五輪の「財政保証」を気軽にＯＫしたが、現実に目を向ける国会は「お墨つき」を拒否した。 企業スポーツ部の存続が危ぶまれる中で競技団体の良識が問われている。 ２００９年２月１１日記 |
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