F S J 通信　

　　　　　　　　　　　　　第３１号　２００８年１２月２７日　　　　

◇競技団体の姿勢が問われた２００８年◇

２００８年は、世界スポーツの構造変化が鮮明になり、閉鎖的な日本の競技団体の責任が問われた１年だった。

８月の北京五輪では、地元・中国が金メダル獲得数１位に躍り出て、アジア、アフリカ、中南米勢の伸長により、メダル争いの多極化が一気に強まった。

史上最多の２０４カ国・地域が参加して、史上最多の８７カ国・地域がメダルを獲得し、金メダル獲得は５５カ国・地域となった。

米国一極集中の世界スポーツから、多様性を持った世界スポーツへの大きな転換を実感させた。

世界のトップ競技者は、ボーダレスプロ（国境なき競技者）からグローバルプロ（世界市場で稼ぐ競技者）に変化し、そして地元回帰のうねりを起こしている。

北京五輪の陸上競技短距離走を制したジャマイカが象徴的で、中南米、アフリカ、アジアなど発展途上諸国の競技者が、欧州やアメリカのクラブに所属してトレーニングし、プロとして世界トップへ飛躍したことをバネに、自国へＵターンし、自国での競技者養成に成果をあげ始めた。

反面、国威発揚のための「傭兵」化の動きも消えていない。

たとえば、中東諸国が豊富なオイルダラーを使って、欧州やアメリカの指導者によって有力なアフリカなどの少年少女をスカウトし、欧州やアメリカでトレーニングしてトップへ押し上げる方式。

実績のある競技者を迎え入れて国籍変更させ、国威発揚に利用するケースは、国際卓球連盟が国籍変更制限に踏み切ったほどである。

それらは、経済力のある国によって、国民スポーツ状況を反映し

ないボーダレスプロによる五輪へと変質させ、国家間のメダル獲得競争を名目化してきた。

しかし、今や、自立を目指す途上国の反撃と自己主張で、世界スポーツの新たな構造的流動化を生み出している。

さまざまな歴史と伝統を持つ多くの国々の競技者たちが、経済先進国による取り込みを拒んで、世界スポーツの真の主人公へと跳躍し始めた。

　

それにともないドーピングの蔓延は、新段階を迎えた。

事前検査により五輪での違反者は減ったが、抜き打ち検査の拡大で日常的なドーピングの潜行が顕著になった。

さらには、中国政府に対するチベット人の抗議暴動を支援する目的で北京五輪国際聖火リレーを妨害する動きが強まり、世界各地で混乱と、混乱防止のための厳戒態勢がしかれ、日本など多くのマスメディアが五輪開催に合わせて、中国政府の人権弾圧などを意識的に追及するキャンペーンを強行するなど、五輪に対する政治的圧力が強まった。

独占中継の米国テレビの要求で、北京五輪の競泳や体操の決勝を午前中に実施したり、国際野球連盟がテレビ中継を意識した競技時間短縮のため、タイブレーク制を導入するなど、五輪への商業主義的圧力も続いた。

ＬＺＲ水着開発でメーカーがリードする世界競泳界の実態も露呈した。

国際金融危機は米国、英国などのプロ競技に暗い影を落とし始めている。

こうした世界スポーツ激動の時代にあって、国際オリンピック委員会はじめ国際競技団体が世界スポーツをどうリードしていくのか、スポーツを愛する世界の人々は厳しく注視している。

日本スポーツはどうだったのか。

まさに、世界の動向に対応できない閉鎖的な競技団体の姿勢と責任が問われる事態が相次いだ１年だった。

日本スポーツのこの１年を１０大ニュース風にまとめれば、以下のように整理できるだろう。

�@ 北京五輪で獲得メダル数激減

�A 大相撲の大麻汚染

�B 学校スポーツの部内暴力蔓延

�C 権力のスポーツ界への介入強まる

�D 経済悪化でトップ競技がピンチ

�E スポーツ人権宣言３０周年で取り残された日本

�F 過密日程で混戦のＪリーグで鹿島が２連覇

�G 海外流出防止で選手無視のルールなどプロ野球改革が停滞

�H セ・パのリーグ優勝者対決で西武が日本一

�I 米大リーグの日本人選手活躍にもかげり

次点　　国家管理の体力「学テ」に批判が高まる

メダルラッシュに有頂天となったアテネ五輪から４年。北京五輪の日本選手団は、金メダル獲得がアテネ五輪から７減の９で、２連覇が７を占め、柔道、水泳、レスリング、ソフトボールの４競技にとどまった。

獲得メダル総数は１１減の２６で、２８競技中、柔道、水泳、レスリング、体操、陸上、ソフトボール、フェンシング、自転車の８競技だけ。集団球技は女子のソフトボールが唯一、金メダルを獲得した。

全体としては、メダル獲得は個人競技のわずかな競技に集中し、球技は大幅後退が特徴だった。

若手が伸びず、前回実績頼りで先細り傾向が顕著となり、柔道、体操は新ルール対応の遅れで苦戦し、マラソンは競技者保護不足で惨敗した。

競技者の生活基盤は脆弱で、「国策強化が必要」と日本オリンピック委員会は訴えたが具体策は何も示さなかった。

五輪を目指す競技団体は、真剣に、多面的な対策で臨んでいたのだろうか。

アテネの成果に酔って、足元を見失ったのではないか。

伝統の大相撲では外国人力士に大麻汚染が広がったが、管理する日本相撲協会の認識の甘さなどが非難され、北の湖理事長が辞任に追い込まれた。

昨年、特待生制度が問題とされた高校野球部では、部運営のあり方が大きく問われたが、監督、コーチの暴力指導や部内の上級生などによる下級生への暴力制裁などで処分が相次いだ。

高校テニス部やバレーボール部でも暴力事件が明るみに出た。

不祥事の温床の危険性が指摘された高校スポーツ部の運営には大きな改善がみられなかったことを示している。

大学野球部や応援団にも深刻な部内暴力事件が起こった。

学校スポーツ各団体の指導責任が問われて当然である。

主体性を欠いた競技団体に対する国家権力や政権党政治家の介入が強まっている。

役員人事で混乱が続いた日本バスケットボール協会は、麻生太郎首相を会長に、愛知和男・元防衛庁長官を副会長とし、理事の一人には、松浪健四郎・副文科相も選出して幕引きをはかった。

松浪健四郎・副文科相は日本相撲協会に外部からの理事を採用することを強要した。

自民党のスポーツ立国調査会（会長・麻生太郎首相）は、スポーツを「国の元気を生み出す源泉」と位置づけ、「国策として『スポーツ立国』ニッポンを実現する」を目標に、競技力の向上と国際競技大会の招致に国として積極的に取り組むためにスポーツ新法やスポーツ省設置を求める中間報告をまとめた。

国策強化に名をかりた介入の危険があり、国民スポーツ切り捨ての姿勢を示している。

米国の金融危機に端を発した日本経済の悪化で、企業スポーツ部の休廃部の嵐が再び吹き始め、トップ競技が切り捨てられるおそれが強まっている。

女子サッカー１部リーグのＴＡＳＡＫＩ（田崎真珠）が休部し、休部や解散を決めていた都市対抗野球優勝３回の三菱ふそう川崎や、６６年の歴史を誇るデュプロが姿を消した。

１２月にはアイスホッケーの名門・西武とアメフットのオンワードが相次いで廃部を決めた。

プロ野球の球団からの解雇にあたる自由契約選手は１００人に及び、ＪリーグＪ１の東京ヴェルディが、親会社の日本テレビの広告収入減による業績不振でクラブ経営規模を縮小するため、元日本代表４人を含む１１人の大量解雇に踏み切った。

プロ野球、Ｊリーグの契約更改で難航するケースが出始めた。

１９７８年１１月２１日のユネスコ（国連教育科学文化機関）総会が「体育・スポーツの実践は、すべての人にとっての基本的権利である」と高らかに宣言した「体育・スポーツに関する国際憲章」を全会一致で採択して３０年となった。

しかし日本では、公共スポーツ施設が各地に広がったものの「誰もが、いつでも、どこでも、いつまでもスポーツに親しむ社会」の実現にはほど遠く、使用料値上げやさまざまな制約で手軽に使えない。

子どもの体力低下に対する学校体育の改善も遅々として進まない。

労働条件の悪化で働き盛りの人々のスポーツ機会は遠のいた。

文科省のスポーツ予算は減る一方で、サッカーくじ収益に依存する危うさは消えていない。

企業スポンサーに頼るトップ競技者の競技生活基盤は不安定だ。

橋下大阪府知事は財政再建策として公共スポーツ施設の廃止、民間売却に動き出した。

廃止、売却が検討されている高石市の臨海スポーツセンターでは、フィギュアスケートの高橋大輔選手らが施設の存続を訴えて演技し、約４００人の観客に協力を呼びかけた。

最終節までもつれ込んだＪリーグ・Ｊ１の優勝争いは、鹿島が２年連続優勝を飾ったが、アジア・チャンピオンズ・リーグなどとの過密日程で、競技者の疲労、ケガなどでの戦力ダウンが混戦を招いた。

社会人野球・新日本石油の田沢投手が米大リーグ入りの交渉に入ると、プロ野球実行委員会は、「ドラフト会議での指名を拒否して海外のプロ球団と契約したアマチュア選手は、海外球団を退団後も、高校卒業選手は３年間、大学・社会人出身選手は２年間、日本のプロ野球界入りを認めない」と決めた。

フリーエージェント権取得に関し、国内移籍に限って大学・社会人は現行の９年から７年に、高校生は８年に、ようやく短縮された。

競技者の権利を守り待遇を改善する努力はわずかしか進まず、新たに制約を設ける球団側の勝手が、いまだにまかり通っている。

パ・リーグでは４月から独走した西武が４年ぶりに優勝し、セ・リーグは首位を独走していた阪神に一時は１３ゲームも離されていた巨人が逆転で２年連続優勝。

クライマックスシリーズでも両チームが１位で、日本シリーズはリーグと同じ王者の争いとなり、昨年、裏金問題で批判された西武が４年ぶりに日本一となった。

球団側の反対もあった新制度がようやくファンの期待にこたえる内容となって、プロ野球は終盤に大きな盛り上がりを見せた。

米大リーグのレイズの岩村内野手は１９９８年の創設以来初めての地区優勝に貢献し、イチロー外野手が日米通算３０００安打を記録して８年連続２００安打を放った。

一方、日本人選手の米大リーグ移籍に道筋をつけ、日米通算２０１勝を挙げた元大リーガーの野茂英雄投手は現役を引退した。

　

活躍した選手は少数で、不振者やケガ人が多く、大リーグ志向は強いにせよ、大リーグブームにかげりが見えた。

　　

中高生の体力が上昇に向かったと文科省は報告したが、全国学

力テストの体育版である全国体力テストには批判が多く、参加を控える学校が相次いだ。

こうした状況に、マスメディアはどう対応したか。

北京五輪では反中国キャンペーンと「がんばれニッポン」に終始し、世界スポーツの動向や五輪の課題を追うことは、ほとんどなかった。

日本のトップスポーツの危うさを分析する姿勢も欠いていた。

日本相撲協会非難や学校スポーツ部内暴力指弾には熱心だったが、その原因や背景を掘り下げる意欲を失っていた。

ゴルフの高校生プロ・石川選手やフィギュアスケートの浅田選手、テニスの錦織選手など若いスター作りには躍起になったが、タレント性が薄れれば使い捨ての非情さは変わらなかった。

公共的な性格を持つ競技団体の運営を厳しく監視することがマスメディアの重要な使命であることは、言をまたないが、マスメディアが競技会イベントの相乗り利益を狙って、競技団体の無責任さを放置し、商業主義的ゆがみを助長したことを否定できない。

批評性喪失を露呈して、国民のマスメディア不信はさらに強まった。

それはマスメディア経営にも影響し、マスメディア各社は深刻な経営不振に陥っている。

マスメディアに所属するジャーナリストやフリージャーナリストの生活基盤が大きく揺らぎ、ジャーナリストの危機を迎えた。

不景気の嵐が吹き荒れ、日本スポーツは新たな危機を迎えている。マスメディアは無力さをさらしている。

だからこそ、不動の羅針盤として日本スポーツ・ジャーナリズム研究会（ＦＳＪ）への期待が日増しに高まっていることをしっかりと受けとめたい。

厳しく日本スポーツの現状を見つめなおし、競技者と多くの国民が一体化して日本スポーツ改革へ進む道を探っていく。

同時に、あらゆるスポーツジャーナリスト、ライター、フォトグラファーなどスポーツ報道に関わる人々、関わろうとしている人々の生活と権利に関しても、かつてない危機感を持って対応する用意がある。

悩みをお伝えいただき、ともに解決の道を探ろう。緊急駆け込みメールとして日本スポーツ・ジャーナリズム研究会（ＦＳＪ）のメールアドレスは解放されている。

日本スポーツ・ジャーナリズム研究会（ＦＳＪ）は、さらなる飛躍を決意している。

２００９年を、日本スポーツ再建のスタートとしようではないか。

　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００８年１２月２７日記

　　　　　　　　　　　　スポーツジャーナリスト　　　大野　晃

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