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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２３５ ２００８年１２月１８日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２００８年１２月号（２００８年１２月２５日発行）の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇興行優先のツケ噴出◇ この１年の日本スポーツを振り返ると、競技を統括する団体役員の姿勢に、競技者やファンが不信を抱くケースが多かったことが特徴的だ。 北京五輪では、競泳水着メーカーに振り回された水泳や競技者保護を怠りマラソンの主力代表がケガで欠場して惨敗した陸上。 さらには新ルールに対応した指導の不足で不振だった柔道や体操。 サッカーＪリーグはクラブの過密日程などで混戦となり、バレーボールはイベント収入減でチーム登録から個人登録にかえて登録料の大幅収入増を狙い、高校チームなどの不満を生んだ。 プロ競技では、大相撲で大麻汚染の対応が批判され理事長が交代した。 野球でも、社会人野球投手が頭越しに米大リーグ入りの動きを見せると「ドラフトの指名を拒否して海外の球団と契約した選手は退団後も２年間（高卒は３年間）は日本のプロ野球界入りを認めない」とアマチュア競技者の足を引っ張った。 バスケットは世界選手権開催で大赤字を出して内紛が激化し、政治家を頼って混乱を収拾した。 多くの競技団体をまとめる日本オリンピック委員会は、五輪の成績不振をしっかり総括することなく、住民の反対が強い東京五輪招致に五輪代表を巻き込むことに懸命で、競技者の不安定な生活に目を向けようとはしない。 日本体育協会は財政難などに苦しむ地方の実情を把握する努力を忘れた。 特待生制度を条件つきで認めた高校野球は、後を絶たない部内暴力対策に動こうとしない。 イベント興行の利益追求には熱心だが、競技者の環境条件は所属チームや個人まかせで、ファンの声には重きをおかない競技団体運営。 そのツケが噴出して、役員の指導能力が疑われる事態が続出したとしか思えない。 イベントの相乗り利益を狙うマスメディアが競技団体のゆがみを助長したことを否定できない。 不景気の嵐が興行優先の先行きに暗い影を落とす。 競技団体の主体的な改革が求められる。 ２００８年１２月１１日記 |
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