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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２３４ ２００８年１２月５日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇契約更改―― 厳しさ増す不景気風◇ プロ野球やサッカーＪリーグはプロ競技者の契約更改期を迎えている。 今シーズン活躍したプロ野球日本ハムのダルビッシュ投手や巨人の阿部捕手が２億７０００万円の年棒で契約を交わすなど景気のいい話題がスポーツマスメディアをにぎわす一方で、球団からの解雇にあたる自由契約選手１００人が発表された。 ひとにぎりの競技者を除けば、全体としては厳しい状況に置かれているようだ。 Ｊリーグでは、Ｊ１の東京ヴェルディが、元日本代表４人を含む１１人の大量解雇に踏み切ったと伝えられた。 親会社の日本テレビが広告収入減による業績不振で、クラブ経営規模を縮小するためだという。 国民に大きな人気のあるプロ野球やＪリーグとはいえ、経営を支える親会社の動向が命運を握っているのが日本的特徴であり、加えてテレビ放映権料やＣＭ利用料など、さまざまな形でのスポンサー企業の支援によって成り立っている。 ＠ ＠ ＠ 競技者の報酬が支出の多くを占めるから、経営が苦しくなれば競技者にしわ寄せが及ぶ。 しかも、親会社の業績で球団やクラブ経営が左右されるところに、自立できない日本のプロスポーツの最大の危うさがある。 米国の金融危機が引き金となった不景気の嵐は、親会社の緊縮経営を招き、各種スポンサー収入の減少を予想させる。 それが実績とは関係なしに、競技者にのしかかる構造にある。 競技者の契約交渉には多くの制約があり、球団やクラブ側に有利な条件だから、競技者の要求が通らず難航するケースが少なくない。 この冬の交渉は多くの難問を抱えそうだと、スポーツマスメディアは伝えている。 ＠ ＠ ＠ 選手会労組がストライキを決行した４年前のプロ野球再編問題で、プロ野球運営や球団経営のあり方が問い直され、部分的に制度的な改善はあったが、経営体質に大きな変化はなかった。 巨人の上原投手など米大リーグ入りを希望する競技者が少なくないが、米国経済の悪化で交渉は思うように進んでいない。 サッカーの欧州クラブで活躍する日本人競技者にも景気後退の影響が出始めている。 国際的にも解決しなければならない問題は多い。 改めて日本的なプロスポーツ経営のあり方に関し、広く国民的な議論を巻き起こすべき時だろう。 競技者とファンを第一に考えるのは当然である。 競技者のプロ契約化が進む企業スポーツやＣＭ契約に頼ってプロ化したトップ競技者たちは、さらに条件が厳しい。 トップ競技者切り捨ての不安が広がる五輪年の師走の風はかつてなく冷たい。 ２００８年１２月４日記 |
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