FS J 通信 


 

            号外231 2008年10月23日


 

※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から2008年10月号(2008年10月25日発行)の原稿を参考にしていただくため転載致します。                          大野 晃 


 

          ◇「企業頼り」に危機迫る◇

 

 

 

国際金融危機で、2012年ロンドン五輪が施設建設資金不足に悩んでいるという。

 

英国サッカークラブや米大リーグなどの経営にも暗い影が落ちている。

 

2016年東京五輪招致委員会は「もうかる五輪」を訴え始めた。

 

企業スポンサー集めがむずかしくなったからだ。

 

女子サッカー1部リーグのTASAKI(田崎真珠)が休部を決めた。

 

休部や解散を決めていた都市対抗野球優勝3回の三菱ふそう川崎や66年の歴史を誇るデュプロが姿を消した。

 

バブル経済がはじけて1995年から顕著になった企業スポーツ部の休廃部は10年を経て下火になってきたかに見えたが、再び火勢を強めそうな雲行きである。

 

競技イベントや個人競技者への企業支援も弱まりそうだ。

 

ほぼ全面的に企業に頼る日本のトップスポーツが、長引く不況で新たな危機を迎えている。

 

文科省はトップスポーツの振興、支援を圧倒的に企業群に依存しながら、スポーツ部の休廃部が続出する中で何ら対策を講じてこなかった。

 

企業の社会的責任としてのスポーツ支援を訴えながら具体的な働きかけは皆無だった。

 

スポーツ振興基本計画で「メダル倍増」のはっぱをかけながら沈黙を決めこんでいる。

 

マスメディアもまた感傷的に企業スポーツ部の衰退を嘆きはするが、真剣に対策を検討する姿勢を欠いていた。

 

抽象的にクラブ化を呼びかけるものの、その現状や山積する社会的課題を提示することはなかった。

 

日本オリンピック委員会はじめ競技団体は、こぞって企業におんぶにだっこで、競技者の生活基盤に目を向けようとはせず、イベント興行にまい進するばかりだった。

 

そのバブル的手法が完全破たんするピンチにある。

 

企業の社会的責任やマスメディアの関わりにメスを入れて、国が責任を持ったスポーツ振興策を確立しなければトップ競技者の未来は見えない。

 

スポーツの商業主義利用を牽引したマスメディアの責任が問われる。

 

2008年10月16日記  


 
 

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