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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２３１ ２００８年１０月２３日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２００８年１０月号（２００８年１０月２５日発行）の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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◇「企業頼り」に危機迫る◇ 国際金融危機で、２０１２年ロンドン五輪が施設建設資金不足に悩んでいるという。 英国サッカークラブや米大リーグなどの経営にも暗い影が落ちている。 ２０１６年東京五輪招致委員会は「もうかる五輪」を訴え始めた。 企業スポンサー集めがむずかしくなったからだ。 女子サッカー１部リーグのＴＡＳＡＫＩ（田崎真珠）が休部を決めた。 休部や解散を決めていた都市対抗野球優勝３回の三菱ふそう川崎や６６年の歴史を誇るデュプロが姿を消した。 バブル経済がはじけて１９９５年から顕著になった企業スポーツ部の休廃部は１０年を経て下火になってきたかに見えたが、再び火勢を強めそうな雲行きである。 競技イベントや個人競技者への企業支援も弱まりそうだ。 ほぼ全面的に企業に頼る日本のトップスポーツが、長引く不況で新たな危機を迎えている。 文科省はトップスポーツの振興、支援を圧倒的に企業群に依存しながら、スポーツ部の休廃部が続出する中で何ら対策を講じてこなかった。 企業の社会的責任としてのスポーツ支援を訴えながら具体的な働きかけは皆無だった。 スポーツ振興基本計画で「メダル倍増」のはっぱをかけながら沈黙を決めこんでいる。 マスメディアもまた感傷的に企業スポーツ部の衰退を嘆きはするが、真剣に対策を検討する姿勢を欠いていた。 抽象的にクラブ化を呼びかけるものの、その現状や山積する社会的課題を提示することはなかった。 日本オリンピック委員会はじめ競技団体は、こぞって企業におんぶにだっこで、競技者の生活基盤に目を向けようとはせず、イベント興行にまい進するばかりだった。 そのバブル的手法が完全破たんするピンチにある。 企業の社会的責任やマスメディアの関わりにメスを入れて、国が責任を持ったスポーツ振興策を確立しなければトップ競技者の未来は見えない。 スポーツの商業主義利用を牽引したマスメディアの責任が問われる。 ２００８年１０月１６日記 |
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