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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２３０ ２００８年１０月４日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇ラグビーＷ杯―― 利権争いの招致は疑問◇ 日本ラグビー協会が２０１５年と１９年のどちらかのワールドカップ（Ｗ杯）開催に立候補した。 競争相手は豪州、アイルランド、スコットランド、南アフリカ、ウェールズ、イタリアと１５年にはイングランド、１９年にはロシアが加わる。 来年５月８日までに開催計画を提出し、７月２８日の国際ラグビー機構（ＩＲＢ）理事会で１５年、１９年両大会の開催地が同時決定される。 日本は１１年第７回開催にも立候補したがニュージーランドに敗れた。 昨年フランスを中心に開催された第６回Ｗ杯で２２４万人に達する観衆を集め、大きな収益をあげたことに自信を深めたＩＲＢは、さらにＷ杯の大きな利益を目指して十分な準備期間をおくために、今年７月の理事会で１５年、１９年両大会の開催地を来年７月に同時決定することを決めていた。 ＩＲＢの目論見どおり９協会が開催地に名乗りをあげたわけだが、興行収益第一の開催地選びであり、露骨な利権争いに日本が参画することには大いに疑問がわく。 ＠ ＠ ＠ １１年Ｗ杯開催地を決めた０５年１１月のＩＲＢ理事会でわずかの差でニュージーランドに敗れたと分析した日本協会は翌年１１月の理事会で１５年開催立候補を決定。 推進役の森元首相が会長定年を迎えることから、今年、定年を７５歳に延長してＷ杯招致を目指した。 しかし国民の関心が薄かった１１年Ｗ杯招致同様に、今回も関心が高まったとは言えない。 しかも国内での観客動員は昨季最多の早明戦で４万３０００人足らず。 近年はトップリーグや国際試合でも１万人を超える試合が少ない。 ０７年Ｗ杯の１試合平均が４万７０００人近くだったのだから、外国人ファンを多く見込んでも、目標は途方もなく高い。 何よりも、収益第一の世界で「伝統国以外の開催でラグビーの新たな可能性」の訴えが通るかどうか。 プロの時代とはいえ、日本にはその基盤がまだないのが現状だ。 不景気が続いて日本企業に大きなスポンサー支援は期待できないだろう。 ＠ ＠ ＠ バスケットボールでは一昨年の男子世界選手権開催で大赤字を出し、日本協会の内紛を招き、機能停止におちいった。 安易にビッグイベントに頼るバブル的手法は競技の発展をもたらさない。 ９０人近くの有力外国人選手の活躍などでトップリーグ人気がようやく上昇に転じてきたばかりの日本ラグビーにあって、政治的、経済的思惑が先行するＷ杯招致は現場に混乱をもたらすおそれもある。 足元を見すえて撤回する勇気も必要だろう。 ２００８年１０月２日記 |
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