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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２２８ ２００８年９月５日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇選手強化―― 危うい競技生活基盤◇ 北京五輪の日本選手団は獲得金メダル９、メダル総数２５で、４年前のアテネ五輪から金で７、メダル総数１２の減少だった。 メダル獲得率（獲得メダル数を金銀銅各１とした総メダル数で割ったもの）は２・７６％で、アテネ五輪の４・１０％から大幅ダウンし、２０００年シドニー五輪を上回ったが、１９９２年バルセロナ五輪よりは低かった。 金メダルは柔道、競泳、レスリング、ソフトボールの４競技に限られ、体操、陸上、フェンシング、自転車を加えた８競技がメダル獲得競技だった。 柔道、競泳、レスリング、体操が世界の頂点を争う日本の４本柱で、２６競技に３３９人の選手を派遣したが「極端にかたよった成果」が特徴的だった。 ＠ ＠ ＠ 福田富昭選手団長は「レベルが上がった中で精いっぱい戦った。財源に苦労する競技団体もあり、国の大幅な補助が必要」と総括。 しかし文科省は、競技を統括する「ナショナルコーチ」創設を目指すといい、大きなくい違いを見せている。 日本トップ選手の競技生活基盤の危うさと社会支援の弱さが指摘されて久しい。 メダル有力４本柱にしても、学校体育の武道必修化や警察、警備会社が後押しする柔道だけが別格で、競泳や体操は民間クラブの営業宣伝が支え、レスリングは警備会社が頼りである。 ＣＭスポンサーが増えたとはいえメダル実績のある選手に集中し、将来性は対象にならないのが現実だ。 金メダルの大半がアテネからの２連覇だったことが象徴的で、フェンシングの銀はまさに家族の支えだった。 社会人スポーツを基盤から支えた大企業は、選手のＣＭ価値重視に転換して、使い捨てされる不安定な「プロ」を生み出しながら、かえりみることがない。 文科省は、少ない強化費を五輪重視で支出するものの、選手の基盤づくりは「自己責任」と突き放す。 しかも強化費は実績による重点配分で、ようやく誕生したナショナルトレーニングセンターの使用料がまかなえずに十分利用できない競技団体が少なくない。 ＠ ＠ ＠ 世界の主要国が認める「スポーツをする権利」には「強くなる権利、うまくなる権利」が当然、含まれる。 だからこそ指導者配置や指導方法の検討はスポーツ振興策の柱である。 行政や競技団体には、選手の基盤を保障する義務がある。 五輪を目指す選手が安心して競技に打ち込める条件整備と十分な指導環境がなくては先細りするのは明らかだ。 国威発揚のための選手強化は、選手の主体性を奪う暴挙である。 ２００８年９月３日記 |
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