FS J 通信


 

            号外222 2008年8月1日



※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。  大野 晃 

 

 

◇北京五輪――

プロ全盛・多極化さらに◇

 

 

北京五輪の開幕が一週間後に迫った。

 

アジアで3度目の夏季五輪は世界スポーツの現状をどう反映し、どんな発展的課題を示すか。

 

国別メダル獲得争いは多極化が一段と進むだろう。

 

前回のアテネ五輪では米国が100個を超えるメダルを獲得したが、金メダル数では中国が肉薄し、欧州が急追。

 

アフリカも前進した。

 

75カ国・地域がメダルを獲得し、米国一極集中は薄らいだ。

 

今回はさらにメダル獲得国・地域が拡大する可能性が強い。

 

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五輪が全面的にプロに門戸を開いて20年近くたち、メダル争いはプロの独壇場になった。

 

欧米を転戦する賞金大会が拡大し、CM収入が増え、国家支援もあってプロ化が進展。

 

欧米先進国にとどまらず、アジア、アフリカ、ラテンアメリカの途上国競技者も欧米のクラブなどを拠点に進出し、国籍変更する競技者も広がる。

 

メダル獲得の多極化を促す要因である。

 

メダルを狙う競技者には好条件だが、ひと握りの競技者に限られ、スポンサーの圧力が強まり、商業利用や政治利用にさらされている。

 

厳しい事前検査で、五輪での摘発は減るだろうが、ドーピング(禁止薬物使用)が根絶へ向かったとは言いがたい。

 

昨年のドーハ・アジア大会ではカタールなどがオイルダラーを投じて有望なアフリカ出身者をスカウトし、欧米流指導で自国競技者に育てたと報じられた。

 

国際卓球連盟は、中国出身者が国別対抗世界大会の上位を占める行き過ぎに歯止めをかけようと国籍変更規制を決めた。

 

サッカーの欧州クラブは南米出身者の五輪出場制限に動いた。

 

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経済的に豊かな国だけが、途上国競技者の活躍で人気と興行的利益をあげ、あるいは自国競技者として国威発揚に利用するという不公平が放置されている。

 

自国を離れたひと握りの競技者の活躍が自国のスポーツ状況を反映するわけもない。

 

国民スポーツの実態を代表しない特殊競技者による五輪のメダル争いは、幻想の国別対抗にすぎない。

 

それでもメダル獲得の多極化は途上国のスポーツ発展のバネになりそうだ。

 

さまざまに利用する国からの当然の援助を要求し、公平な競争を望む機運が高まろう。

 

経済的安定を狙ってスポンサー獲得にまい進した国際オリンピック委員会(IOC)は、五輪開催地選定で国家支援を重要視する傾向にある。

 

しかし経済的に豊かな国にだけ開催を認めることには反発が強まるだろう。

 

国民スポーツの環境を整える努力を各国に求め、援助と連帯をリードすることこそIOCの使命のはずだ。

 

2008年7月30日記


 
 

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