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ＦＳＪ通信 |
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号外１９１ ２００７年８月３日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇ドーピング疑惑―― 伝統競技にも暗い影◇ 欧州で人気の高い自転車のロードレース、ツール・ド・フランスが、ドーピング（禁止薬物使用）疑惑の渦中で閉幕した。 昨年は優勝したフロイド・ランディス選手（米国）がドーピング違反で失格となり、今年は途中で優勝候補のアレクサンドル・ビノクロフ選手（カザフスタン）がドーピング疑惑でレースを離れた。 首位に立っていたミカエル・ラスムセン選手（デンマーク）もドーピング疑惑でチームから解雇される騒ぎ。 １０４年の伝統を誇るレースが危機に直面している。 ＠ ＠ ＠ １９６０年ローマ五輪で、興奮剤を与えられた選手が自転車競技中に死亡したことがきっかけで、五輪の反ドーピング運動が本格化した。 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の指導で創設された世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）は、４年前にドーピングの世界統一規程をつくり、国際競技団体やプロ競技団体に同一歩調を求め、世界に普及した。 ドーピングの根絶を目指すＩＯＣ委員の中には自転車競技を五輪競技から除外する声すらあがった。 ＷＡＤＡは自転車競技関係者らによる緊急会議を呼びかけた。 米大リーグで通算本塁打数の新記録を目前にしたバリー・ボンズ選手（ジャイアンツ）もドーピング疑惑を持たれている。 昨年のトリノ冬季五輪ではオーストリアのコーチがドーピングにかかわったとされ、６選手が永久追放された。 ３年前のアテネ五輪では７人のメダリストを含む２４選手が失格となった。 ここ数年、多くの競技で世界トップ競技者のドーピング疑惑が異様な広がりを見せている。 一昨年、ユネスコ（国連教育科学文化機関）が採択した反ドーピング条約を日本も締結し、今年２月に発効したが、政府による本格的な対策はこれからである。 ＠ ＠ ＠ かつては国威発揚のため政治的にドーピングが広がったが、現在は競技や競技者の商業主義的利用がドーピングを後押ししている。 ドーピングを促す社会的要因の分析と対策が不可欠である。 米国では、禁止された筋肉増強剤の服用がひそかに高校生にも広がっていると報告された。 巨額な報酬を手にするプロ競技者へのあこがれが、薬害を拡大している。 ドーピング対策では、抜き打ち検査の徹底など処罰が先行しているが、スポーツを金もうけの手段と考える風潮に歯止めがかからねば、根絶はむずかしい。 競技者を取りまく指導者や医師、スポンサーやマスメディアなどすべての人の問題であることを忘れてはなるまい。 ２００７年８月１日記 |
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