「がんばれニッポン」のボルテージがあがる。

　しかしアジアの隣人との友好は隅に追いやられた。

　「日本の都市力を見せつける」と傲慢な東京五輪招致は「身勝手な世界の孤児」になる危険をはらむ。

　スポーツを通じて平和な世界を目指す理想は消えたのか。

　競技者にがまんを強いる政財界支配の競技団体で、競技者を食い物にする役員も現れた。

　マスメディアは商業主義的利用に邁進し、メダル獲得を煽り続ける。
　

　発案した石原慎太郎都知事の構想は、世界平和への貢献や住民スポーツ振興を置き忘れた大型開発優先で批判にさらされた。

　しかも中国敵視発言で、北京五輪を注視するアジアの支持は見えず、立候補が予定されている米国相手の招致合戦は旗色が悪い。

　竹田恒和ＪＯＣ会長は、会長４選を控えて身内びいきが問題化した。

　五輪招致の旗振り役である石原都知事、竹田会長がそろって公共団体の私物化批判を浴びた。

　日本スポーツをリードする公共的な競技団体である日本体育協会（日体協）、ＪＯＣなどで政財界の支配が進み、国際交流を重視する姿勢が薄らいだ。

　日本のメダル獲得しか眼中にないようだ。

　マスメディアもまた「がんばれニッポン」「やったぞニッポン」に狂奔する。

　競技団体やマスメディアが主導して、世界から学ぼうとはせずに身勝手な自賛にふける鎖国的な「ニッポン万歳」が蔓延している。

　　　　　　　　　　　大型開発優先の東京五輪

　２００６年に、福岡市と争って、ＪＯＣにより２０１６年夏季五輪開催立候補市に選ばれた東京都だが、１兆円をはるかに超える開催施設などの整備に加え、環状道路網など基盤整備事業に７兆円もの巨費を投ずるという計画が明らかになるにつれ、ムダ遣い批判が巻き起こった。

　行き詰まった臨海副都心開発のテコ入れや大型都市開発を目指す露骨な政治的狙いに、反対する動きが広がった。

　２００８年夏季五輪開催に立候補した大阪市が、大型開発に乗り出しながら、惨敗して、開発のツケが市民の重い負担となっているのだから、なおさらだ。

　世界平和を希求するスポーツの祭典が、大都市開発の道具とされることには、国際オリンピック委員会の批判も強い。

　先導した石原都知事は、２００５年５月に中国で日本批判が強まった時、中国を敵視して「北京五輪ボイコットを考えたらいい」と公言し五輪を否定。

　ところが、その４カ月後に「東京で五輪を開催し、改めて日本の存在をアピールする」と五輪招致に一転した。

　東京の都市力を自賛する傲慢な立候補宣言であり、中身は時代錯誤的な大型開発だった。

　一方で、「国連憲章を信じているバカはいない」と世界に背を向ける異様な国際感覚。

　公費による豪遊などの都政私物化問題もあって、知事の姿勢に都民の疑問が増幅した。

　選んだＪＯＣでも、リードした竹田会長が出身母体の日本馬術連盟にアジア大会派遣で特別の便宜をはかったり、役員人事に介入したと疑われたり、理事会の承認なしに招致委員会に資金を貸し出したりで、加盟競技団体から不信の声が上がった。

　五輪開催計画の大幅変更を要望する競技団体が現れるほどだ。

　招致運動だけでも数十億円かかるとされる五輪に関わる競技団体のあり方が改めて問われた。

　北京五輪の成功のためにＪＯＣは何をすべきなのか。

　アテネ五輪を上回るメダル獲得目標は定めたが、運営協力、支援は具体化されていない。

　日本のメダル獲得有望種目であるシンクロナイズド・スイミングの前日本代表コーチが、その実績を買われて中国チームのコーチに招かれたことに批判の声が出るほどの閉鎖性である。

　　　　　　　　　　政財界の競技団体支配

　２００５年に日体協の会長に就任した森喜朗元首相は、副会長に佐治信忠サントリー社長を就任させた。

　専務理事は岡崎助一元文部省競技スポーツ課長である。

　理事に御手洗冨士夫日本経団連会長も名を連ねる。

　加盟する競技ごとの団体の会長などにも自民党政治家が少なくない。

　地方体協のトップは県知事や県の役人が占める。

　国と大企業の圧力で１９８０年モスクワ五輪をボイコットした教訓などから、日体協から独立したはずのＪＯＣの理事には森・日体協会長が座っている。

　日本スポーツを動かす公共的な競技団体が、政財界と文科省の支配下にあり続けている。

　予算の多くを国庫補助金に頼り、企業スポンサーに依存するからだ。

　しかし、期待に反し国庫補助は減る一方。

　森・日体協会長はサッカーくじを、組織をあげて買うことをなかば強制的に呼びかけた。

　それでもサッカーくじの売り上げは急降下。ついに２００７年度の日体協への助成はゼロとなった。

　競技者にがまんを強いる政財界の競技団体支配である。

　２００６年には日本スケート連盟の久永勝一郎元会長が背任容疑で逮捕された。

　フィギュアスケート競技会の収益金を私物化していた。

　競技者の努力でテレビ放映権料などを獲得できるようになった競技団体を、トップ役員が食い物にしたのだ。

　競技団体運営や資金運用をめぐる内紛は跡を絶たない。

　競技者は振り回される。

　役員の多くは競技の先輩や指導者であり、競技者に沈黙を強いる。

　日体協の事業として青少年海外交流は続いているが形骸化した。

　新たに交流を拡大しようとする意欲は感じられない。
　　　
　　　　　　　　　メダルに血眼なメディア

　競技団体を監視し、正常な運営や競技者の権利、利益を守る使命があるはずのマスメディアが、競技者に報道被害を与えている。

　競技団体が、女子体操や水泳などの競技者の写真掲載やプライバシー報道の自粛を求めるケースが少なくない。

　五輪報道では、大会前から、日本のメダル獲得に血眼になる。

　「がんばれニッポン」の報道合戦で競技者の力を過大評価したり、過大期待を煽ったりして競技者の重圧となるテレビ、新聞の報道は、１９９８年長野冬季五輪あたりから顕著になった。

　その後もエスカレートする一方で、反省がない。

　日本人競技者を追うばかりだから、世界水準や到達点がわからない。

　世界のトップ競技者の実像すら、日本のライバルでなければ不明なままに捨て置かれる。

　世界平和を目指すスポーツ人の動向や国際交流の意義と実際を掘り下げて伝えることもなくなった。

　世界の中での日本をきちんと報道しないから鎖国的で身勝手な日本賛美を助長する。

　演出過多で実態を伝えないマスメディアに、競技者の不満はつのり、本音を語ろうとしなくなった。

　それが、競技者とファンの距離を拡大している。

　競技会の共催などで競技団体とともに商業主義的利益を追求するマスメディアは、競技団体のあり方や競技環境、競技水準などを批評することがなくなった。

　視聴率や広告収入、販売利益を求めて賛美を繰り返す。

　自社が中継放送する大会や主催、後援する競技会に関する報道を最優先し、スポーツニュースの多くを中継番組宣伝が占め、スポーツ紙面をにぎわせる。

　ＮＨＫのスポーツニュースはＢＳ中継する米大リーグの日本人の話題ばかりが突出している。

　マスメディアが、日本スポーツの真実を語ろうとしないから、競技団体や競技環境の社会的な非常識さが一向に改善されない。

　　　　　　　　　新しい潮流の息吹き

　日本スポーツは、あらゆる面で、ゆがんだ環境にある。

　学校スポーツも企業スポーツもプロスポーツも、そして官製のクラブスポーツでも。 

　「スポーツの実践はすべての人にとって基本的権利である」（１９７８年ユネスコ＝国連教育科学文化機関＝のスポーツ国際憲章）という世界の真理が理解されないことに起因するようだ。

　表面だけ真似て「スポーツ大国」を目指してみても根幹は変わらない。

　しかし、近年、日本では新しいスポーツ潮流が広がりつつある。

　新日本スポーツ連盟が主催する自主的運営、自主的参加の競技会が拡大している。

　サッカーのＪリーグがスタートしてからは地域密着のプロスポーツが主流になりつつある。

　サポーターと呼ばれる参加型のファン層も増えた。

　トップ競技者はファンとの一体感を求めて、さまざまな努力を始めている。

　２００２年のサッカー日韓ワールドカップでは、草の根の日韓交流が展開された。

　２００４年の選手会によるストライキが契機となって、プロ野球改革が動き出した。

　実験的段階とはいえ、トップを目指すクラブチームが生まれてきた。

　スポーツの意義を民族の活力や国民の求心力などと政治的にしかとらえない国や、ビジネスチャンス、ＣＭ価値しか見ない企業の遅れた意識を変える国民の自主的な努力は、漸進的だが、確実に積み重ねられている。

　日本スポーツのゆがみが是正されていく中でこそ、胸を張って五輪の聖火を迎える国民の気構えが生まれるはずだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００７年３月２０日記