９月のワールドカップ（Ｗ杯）で飛躍を期す日本ラグビーが英才教育に乗り出す。

　２０１１年Ｗ杯８強進出プロジェクトとして、２５歳以下の有望選手１０人までを１年から半年にかけ豪州、ニュージーランドの世界トップ国へ留学させ、１８歳から２３歳の約３０人を年４回の国内合宿で特別指導する。

　将来の日本代表やトップリーグチームの核となる選手を育てるためだ。

　トップリーグで少数の有力外国人選手が一気にチーム力を引き上げている現実があり、けん引役の日本人選手を生み出そうというわけである。

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　サッカーは、欧州クラブでもまれた選手が日本代表の核となり、昨年、中高一貫教育のアカデミー福島を開校した。

　ラグビーも追いつけというわけである。

　他競技でも、有望選手の集中合宿など英才教育に取り組んでいる。

　文科省のスポーツ振興基本計画が、少子化による競技人口の減少を理由に、支援するトップ競技者育成を、有望選手を選んで一貫指導するシステムへ転換することを強く求めたからでもある。

　多くの条件や資金を必要としない効率的な少数精鋭主義のすすめである。

　個人競技では、少数精鋭の英才教育が五輪のメダル獲得などで有効なことは確かである。

　しかし団体球技のレベルアップは、そう簡単ではない。

　旧東ドイツなどで成功した例はあるが、選別した子どもを特殊環境で鍛え上げ、自由で自主的なスポーツのあり方としては疑問が多かった。

　現在、世界トップ国の多くは、国や地方自治体などの支援で英才教育機関を各地に創設し、全体的な底上げを目指している。

　ラグビーの豪州やニュージーランドなどのアカデミーが典型である。

　個人プレーが大きな意味を持つ野球などを別にすれば、突出した英才教育が団体球技のレベルアップに、刺激剤とはなっても、特効薬となるわけではない。

　英才教育で先行している日本サッカーの伸び悩みが証明している。

　底上げする基盤づくりが不可欠なのだ。

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　一貫指導には、年齢で寸断される学校スポーツの限界を越えるクラブ化が必要と指摘されて久しいが、国や地方自治体による学校と社会との協力関係の構築は、抽象的な口先リードにすぎない。

　各地で実験的な取り組みが進められてはいるが、公的支援は貧弱なままにある。

　競技団体の多くは、目先の成果を追って、抜本的な改革の検討を先送りしてはいまいか。

　少数精鋭の英才教育は、一貫指導の極端な一つの方法にすぎないことを忘れてはなるまい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００７年３月１日記