トリノ冬季五輪から約１年後、中国・長春市で開かれた冬季アジア大会の日本選手団は苦戦を続けた。

　日本の冬季五輪の成績は、１９９８年長野五輪で金メダル５など１０個のメダルを獲得しながら、２００２年ソルトレークシティー五輪は銀、銅各１個に急落し、トリノ五輪は、さらに落ち込んで荒川静香選手の金メダル１つにとどまった。

　長野五輪の遺産をわずか８年で食いつぶす結果となってしまった。

　韓国や中国の躍進ぶりと対照的な日本の低迷。

　それは長春アジア大会にも尾を引いて、青森県で開催された前回から半減に近い３６個のメダル獲得だった。

　６１個のメダルを獲得した地元中国には大差をつけられ、わずかに韓国を上回ったものの、日本が世界の最先端を走っていたスピードスケートの短中距離の不振は深刻だった。

　日本選手団は、企業スポーツ部での選手強化には限界があり、中国や韓国のように海外に拠点を置いて、世界トップの指導を受けながら選手強化を進める必要性を強調した。

　しかしそれを可能にする支援策が見えない。

　雪と氷を舞台にした冬季競技のトップ選手強化には、他の競技以上に、施設条件の整備や海外転戦など多額の資金が必要だ。

　企業スポンサーや政府、地方自治体の支援が不可欠である。

　トリノ五輪直後に荒川選手の訴えで国内の屋内リンク閉鎖続出など、選手強化施設の劣悪化が問題とされた。

　文科省は、冬季競技の支援策を見直すと表明したが、具体策を示さないまま放置した。

　荒川選手の訴えにこたえて、仙台市の屋内リンクが、宮城県などの支援で再開へ動き始めたが、特殊例にすぎない。

　政府のスポーツ振興策は口先だけ、を実証する冬季競技の苦難である。

　文科省が主催者として責任を持つ来年の国体スキー競技会場の引き受け先が決まらない異常事態も招いている。

　わかっているはずなのだが、なぜマスメディアはこれを問題にしないのだろうか。

　日本のスポーツ・マスメディアは、五輪やアジア大会など国際的な大舞台での日本選手への期待を、選手の重圧になるほど煽りたて、メダル獲得に大騒ぎはするが、結果をきちんと分析して発展方向を提示することがない。

　それが顕著になったのは、ＮＨＫが「日の丸バンザイ」の先頭に立って引っ張った長野五輪からである。

　フィギュアスケートのスターづくりには熱狂的だが、他の競技を含め、競技環境には目を向けようとはしない。

　冬季競技に“凍える寒波”をもたらした責任の一端は、マスメディアにある。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００７年２月９日記