◇第一回
　　　　　　「イナバウアー」と６０億円の松坂
　　　　　　　　　――商品化進むトップ競技者◇

競技者の人権は軽視され、競技生活環境の劣悪さが拍車をかける。

２００６年に現出した日本スポーツのゆがみ。

華やかなメディア報道に隠され、自己責任と突き放されるトップ競技者の不安定な競技生活。

拝金主義に走る競技団体。

ＣＭ価値しか求めない企業群とメディア。

ファンとの一体化や地域密着プロスポーツの未来は…

　イチロー外野手との対決はどうか。

　来年の北京五輪で日本の金メダルはいくつか。

　国際的なビッグイベントが目白押しだった２００６年を振り返りながら、新年早々、スポーツ談義で盛り上がったことだろう。

　確かに、「イナバウアー」のトリノ冬季五輪に始まって、国別対抗野球「ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）」の初代王者・王ジャパン、残念だったサッカー・ワールドカップ、そしてドーハ・アジア大会。

　国内でも日本ハムや浦和レッズの日本一に興奮し、夏の甲子園は「ハンカチ王子」にわいた。

　そして「松坂に６０億円」で、年末まで騒ぎが続いた２００６年。

　日本スポーツは華やかな話題に包まれているかのようだった。

　しかし現実は、多くのトップ競技者が不安な生活を強いられ、国民のほとんどがスポーツを楽しむ機会を制限され、子どもたちはゆがんだ環境で苦痛に耐えながらスポーツ技術の習得に励んでいる。

　マスメディアが大げさに煽るほどバラ色でも、豊かでもなかった。
　
　満開と錯覚させた２００６年の日本スポーツが、実は根本的な貧しさを示していた。

　「何か変だぞ」と感じさせる実相を探りながら、日本スポーツの将来を考えてみたい。

　　　　　　　　　　　国内には練習場がない

　最後の最後に、荒川静香選手が待望の金メダルをもたらして、それまでの悔しさが吹き飛んだように「バンザイ」の大騒ぎだったトリノ冬季五輪の日本選手団とマスメディア。

　フィギュアスケート史上初の日本人金メダリストの得意技で、そり返って滑走する「イナバウアー」が流行語にもなった。

　ふんぞり返って自慢した小泉首相の耳に、「私が練習を続けていた仙台のリンクも閉鎖され、一つのリンクに人が集まりすぎ、練習時間を探すのが難しい」とヒロインの悲痛な言葉が突きつけられた。

　文部科学省によれば、１９９８年長野冬季五輪をめざした９６年に１２７ヵ所あった国内の屋内リンクは、ソルトレークシティー冬季五輪が開催された２００２年には９４ヵ所に激減し、さらに減り続けているという。

　しかし、国や地方自治体の支援策は皆無に等しい。

　国内では練習できないから、米国などの海外で鍛えるしかなく、実績をあげるまでは企業スポンサーを期待できないから、家族の巨額な負担が五輪をめざす競技者を支えている実態が表出した。

　世界の常識とはほど遠く、国の五輪選手強化支援はお題目にすぎなかった。

　その場は「支援見直し」と取りつくろった担当の文科省だが、改善策は出されないまま新年を迎えた。

　グローバル・ショー興行の色彩が強くなったフィギュアはテレビ放映が激増し、スケート界のドル箱になった。

　それを狙って、裏金づくりに邁進した久永勝一郎元日本スケート連盟会長が背任で逮捕された。

　ＮＨＫ杯などの収益から６０００万円以上をごまかして懐に入れ、仲間の理事らにもおすそ分け。

　連盟資金を食い物にし、競技者の嘆きをつのらせた。

　競技者の血のにじむような努力を利用して、カネと商品価値に群がる競技団体役員、政治家、企業、マスメディア。

　日本のトップ競技者の貧弱な社会的地位を如実に示した。

　長野五輪で天に昇るほど持ち上げられたスピードスケート、スキージャンプだが、企業スポーツ部の休廃部が続くなど競技生活環境が改善されないまま、わずか８年でメダルは遠くへ去ってしまった。

　韓国、中国が躍進する中で、劣悪な条件下の日本冬季競技の苦難が露呈した五輪だった。

　　　　　　　　　　　自主性が「苦手」に育った

　トリノ五輪では、若い競技者の無謀な挑戦や、持てる力を発揮できない精神的な弱さも指摘された。

　それは、史上最強をうたわれながら１勝もできずにワールドカップの大舞台から敗退したサッカー日本代表にも重なった。

　ブラジルのような世界トップ代表と同様に、競技者個人の状況判断や能力を重視してワンランク上のチームづくりをめざしたジーコ監督だったが、細かな作戦や役割分担で監督の指示どおりに動くことに慣れてきた競技者とはしっくりいかず、ジーコ監督の采配に批判が集中した。

　しかし、世界トップ競技者と比べて日本人競技者のシュ―ト力や体力不足は明らかで、状況判断も甘かった。

　むしろ、個人の判断や能力を豊かに育んでこなかった日本の競技者育成システムが問題とされるべきだった。

　にもかかわらず、日本サッカー協会は、根本問題には目をつぶって、監督交代で目先を変えることを急いだ。

　後任のオシム監督は独特の指導に乗り出したが、その中身は、「考えながら走る」を強調した競技者の自主判断、自主努力の強化をめざすものだった。

　世界トップの常識とはかけ離れた専制的な監督万能主義が根深い日本では、競技者を主役にした育成強化への転換がいかにむずかしいかを裏づけた日本代表の失敗だった。

　ドーハ・アジア大会で、五輪競技に含まれる団体球技の日本の金メダルは女子のソフトボールただ一つ。

　いずれも頂点近くにありながら、競技者の自主性の弱さが壁となっていることを多くの指導者たちが口にしたが、自主性を尊重する育成システムをどう構築するかは大きな問題とされていない。

　根本を問わず、目先の利益を求める日本的な成果主義が競技者に重くのしかかる。

　　　　　　　　見本市の効果はあった

　王ジャパンの逆転優勝で、日本プロ野球の実力を誇示したＷＢＣ。

　米大リーグが一極集中の利益を追求して、大リーグ所属競技者を国別に争わせる大リーグ人気拡大興行の性格を持っていたが、思惑はずれで、大リーグを支える各国のレベルの高さを示し、公平な世界一決定戦を望む声が高くなった。

　大リーグ予備軍を世界から探る見本市の要素も備えていたが、まさに初代王者のエースは６０億円もの値がついて大リーグに引き抜かれた。

　ボストン・レッドソックスが、西武・松坂投手との交渉権をポスティングシステム（入札制度）で手に入れ、６年６１億円で契約。

　松坂投手は、大リーグのエースを目指すことになった。

　松坂人気で日本企業スポンサーの獲得やテレビ放映、観光宣伝など、大リーグ球団は多角経営で巨額利益を狙う。

　松坂投手はその最有力商品となった。

　入札制度は、球団が所有競技者を公開で売り出し、競技者には買い手を選ぶ権利のない奴隷制度を思わせる「人身売買」である。

　所属球団を自由に選べるフリーエージェント資格取得に多くの年限を要する日本プロ野球の制度改革が進まない中で、本場大リーグでの活躍を夢見る競技者の思いを逆手に取って、球団利益第一に導入された制度なのだ。

　民主主義国家で競技者の人権無視が放置されて良いわけがないのだが、日本プロ野球には超法規的制度が当然の顔をして存在している。

　公平な競争を実現するためのドラフト制度に、希望入団枠という金持ち球団有利の抜け道が残り、選手会が要求する競技者の権利を保証した平等な競争は先延ばしだ。

　競技者と、ファンやサポーターが一体感を持ってゲームを楽しむ運営の改善に球団側が熱心とはいえず、選手会との協議もないがしろにされ、２００４年のストライキの教訓が生かされているとはいえない。

　　　　　　　　地域密着が主流になった

　北海道に本拠地を移して３年目の日本ハムが、プロ野球日本一に輝いた。

　２００５年の千葉ロッテに続き、地域密着をめざす球団が、米大リーグ出身監督の指導で頂点に立った。

　監督や競技者が、ファンとの交流を重視して、さまざまなサービスを提供しながら勝ち抜いていったことに共通点がある。

　サッカーＪリーグでは、地域密着の先駆けだった浦和レッズが、多くのサポーターに支えられ悲願の初優勝を成し遂げた。

　一方、全国的人気を誇ってきたプロ野球巨人は、主催試合の観客が約３万人減り、地上波テレビの平均視聴率が１ケタに落ち込んで史上最悪を記録した。

　日本のプロスポーツも地域に根づき、住民との触れ合いの中でチーム力を育て、頂点をめざすことが主流になったようだ。

　しかし、観客を定着させるというだけでは地域密着に発展性はない。

　住民のスポーツ要求に応え、スポーツ機会の拡大に努力することがなければ、欧米のような地域スポーツクラブへ成長することはないだろう。

　Ｊリーグなどで、その試みは始まったばかりである。

　地方自治体や地域企業、マスメディア、そして諸団体の協力も必要だ。

　日本のトップスポーツのプロ化が急速である。

　テレビ放映権商法の拡大で、収入が確保されたためには違いないが、競技者のＣＭ商品化が極端に進んだ。

　うるおう競技者はひとにぎりにすぎず、格差は拡大する一方である。

                                                                  ２００６年１２月１９日記