２００７年は、北京五輪開幕まで１年余りとなり、その前哨戦と目される水泳、陸上の世界選手権など世界トップを集めた国際イベントや同五輪予選が相次ぐ。

　３年前のアテネ五輪でメダルラッシュにわき、「スポーツ大国に近づいた」と騒がれた日本代表選手の成長ぶりが試される１年である。

　マスメディアは、早くもメダル候補への期待を煽り始めている。

　しかし昨年１２月にカタール・ドーハ市で開催されたアジア大会では、メダル獲得で中国に大差をつけられ、韓国とはほぼ横一線の成績だった。

　さらには、アラブ諸国や中央アジア諸国がメダル獲得争いに進出し、アジアでの競り合いでも厳しさを増している。

　とりわけ、６０％以上の選手が五輪やアジア大会初出場の若手で編成した中国選手団の圧倒的な強さが際立った。

　地元開催へ向けた五輪選手強化が順調に進んでいることを示している。

　日本のメダル獲得有望競技でも中国の進出は目覚しいから、日本の苦戦は必至である。

　日本の特徴は、アテネ五輪で大活躍した水泳や柔道などほとんどの有望競技で、アテネ五輪の主力選手に期待が寄せられている点にある。

　若い新星の登場が少ないのだ。

　アテネ五輪での金メダル獲得は２８競技中５競技、総メダル獲得でも１０競技にすぎず、しかも個人種目に集中した。

　全体で底上げを目指す五輪選手強化としては、アンバランスな結果だった。

　企業スポーツ部の休廃部続出などによる選手の競技環境悪化が放置され、スポンサーを期待できる実績のある個人に重点をおいた一点豪華主義的な強化態勢だったからだ。

　それが問題とされながらも、この３年、競技団体や支援する国、企業はまったく改善に動いてこなかった。

　１９９８年長野冬季五輪で金メダル獲得５などのメダルラッシュに有頂天となり、４年後のソルトレークシティー冬季五輪で総メダル獲得２に急降下した苦い教訓が生かされたとは言えない。

　しかし、世界選手権を中継するテレビなどのマスメディアは、またも「がんばれニッポン」に走ろうとしている。

　冬季五輪の場合と同様に、主力選手たちに重圧を与えることになるだろう。

　この１年、マスメディアに求められるのは、改めて選手たちの競技環境にしっかり目を向け、改善策を競技団体や支援する国、企業に提言していくことだ。

　同時に、世界の変化を的確にとらえて伝え、ひとりよがりの甘い観測でファンの失望を招かないことである。

　厳しい五輪が待っている現実から目をそらしてはなるまい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００７年１月１８日記