F S J 通信  

 
             第29号 2006年12月29日    

 
         ◇華やかさの陰で課題回避の2006年◇
 

 2006年は国際的なビッグイベントが相次ぎ、日本のスポーツ・マスメディアは華やかな話題を提供し続けた。

 「イナバウアー」が流行語となったトリノ冬季五輪での荒川静香選手によるフィギュア・スケート日本史上初の金メダルに、バンザイ。

 国別対抗野球「ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)」の初代王者・王ジャパンに、「日の丸の勝利」。

 サッカー・ワールドカップ・ドイツ大会では、残念・日本。

 そしてドーハ・アジア大会で「目標の金50を達成」と日本選手団に、歓喜。

 国内でも、プロ野球日本一の北海道日本ハム、Jリーグ初優勝の浦和レッズに、地域密着プロスポーツの成果と賛美。

 夏の甲子園野球では決勝再戦の熱闘をたたえ、「ハンカチ王子」と低劣な命名。

 しかし、国民の基本的人権である「スポーツ権」の拡大、スポーツによる世界平和への貢献、スポーツ文化の伸展というスポーツの本質的課題に関しては、大幅に後退した厳しい現実が迫った1年だった。

 マスメディアが、その現実にあえて目をつぶり、日本スポーツをバラ色に描くことで、商業主義的利益を追求した1年でもあった。

 現実は、国の五輪選手強化支援が口先だけにすぎないことを、荒川選手が、国内リンク閉鎖続出による競技環境の悪化を訴えることで明るみに出した。

 プロ野球選手の人身売買がまかり通るポスティングシステムにより、日本のエース・松坂大輔投手が60億円の移籍金で米大リーグに身売りされた。

 球団利益第一のプロ野球経営が続き、プロ野球構造改革が進まない。

 選手の個人能力や個人判断を重視する姿勢が皆無に近く、前近代的で、国際的に取り残された日本代表育成システムの改善がない。

 企業のスポーツ振興支援は、商品価値の高いものに限られ、多くの支援打ち切りが進み、企業は、社会貢献に背を向けて利益最優先に走った。

 高校野球部を中心に、少年の学校スポーツで、暴力、いじめ、飲酒、喫煙、窃盗など不祥事が跡を絶たない。

 地域密着のプロスポーツといっても、観客動員の拡大、定着が中心で住民スポーツ要求にこたえる発展性はまだ見えない。

 そこで、私の選んだ日本スポーツ2006年10大ニュースは、以下のようになった。

 @ トリノ冬季五輪で金メダル1つに沈み貧困な支援策を露呈

 A サッカー・ワールドカップで1勝もできず

 B WBCで日本が初代王者も課題山積

 C NPBの選手会無視でプロ野球の改革が進まず

 D ドーハ・アジア大会で中国に圧倒され北京五輪の苦戦必至に

 E 完全破綻のtotoが射幸性強化策も売上げ伸びず

 F 駒大苫小牧高がセンバツ辞退など高校野球部内不祥事多発

 G 日本ハム、浦和レッズが日本一で地域密着プロスポーツが主流に

 H 日本スケート連盟の元会長を背任で逮捕

 I外国人力士が上位独占の大相撲で観客数低落は止まらず

 いずれも、日本スポーツの本質的なゆがみや問題を内包しており、深く掘り下げる必要のある課題ばかりだ。

 国際化が進む中での日本スポーツのありようをどう変え、どう発展させるかが、21世紀のスポーツ関係者の最大課題であることは言うまでもない。

 しかし、早くもマスメディアは、その課題を回避する姿勢を露骨に示した。マスメディアが、ジャーナリズム性を放棄したと言わざるを得ない。

 マスメディアは、事象を追い、表層的な解釈を伝えることはしても、その意味を解析し、問題をえぐって、解決策を提示することがない。背景を隠蔽し、忘れ去ることを強要する。

 日本スポーツをリードする使命をおびたスポーツ団体、スポーツ企業は拝金主義にどっぷり染まり、スポーツを商品化することだけに、しのぎを削る。

 マスメディアは、その露払いであり、幇間よろしく周囲にまとわりついて、おすそ分けを求めてうごめくハイエナと化した。

 国際的ビッグイベントの真実を伝えるはずが、国際交流、国際連帯の意識が欠如し、鎖国的な「がんばれニッポン」に終始した。

 日本選手の商品価値が高まれば手放しで礼讃し、イベントの商品化にまい進して、芸能タレントの動員でイベントを堕落させた。

 教育基本法の改悪は、体育を、強制された身体訓練の場に変える危険を招いた。スポーツに取り組む子どもたちは、指導者専制の上からの締めつけの中で、画一的にハードに心身を酷使している。

 完全破綻のサッカーくじに頼ったスポーツ振興策の貧困さは、国民スポーツの機会をはるかに遠ざけ、金持ちだけのスポーツ占有に道をつけた。

 国民のスポーツ権は、平和と基本的人権を守る日本国憲法の改悪で敵視されようとしている。

 しかし、競技者と一体化したスポーツ振興を求める国民のうねりは、日本スポーツの再生へ行動を起こすだろう。

 その羅針盤として、日本スポーツ・ジャーナリズム研究会(FSJ)は、確固たる前進を決意している。

 2007年を、日本スポーツ再生元年としようではないか。

                             2006年12月29日記
     
                     スポーツジャーナリスト   大野 晃  


 
 
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