「体育は国際平和に資する指導をしなければならない」

　「体育は基本的人権を尊重して指導されなければならない」

　「体育においてはプレイの未熟さに罰を与えてはならない」

　「体育は心身的な苦役をもって指導してはならない」。

　片岡暁夫・筑波大名誉教授が、スポーツ９条の会の学習会で、日本国憲法や教育基本法に基づく体育のあり方を２２項目にわたって訴えた。

　同じ日、高野連は、高校野球部内の暴力やいじめなど２４件の不祥事処分を学生野球協会に上申した。

　日本国憲法や教育基本法に基づくスポーツ指導が定着できない現実を教えている。

　スポーツクラブ活動のいじめを苦に自殺した女子中学生など、体育現場でのしごきやいじめ、暴力事件が跡を絶たない。

　ルールに従い自由に自主的に楽しむスポーツを教える場が、意に反する苦役の場になってはいまいか。

　改めて教育基本法の原点に戻る必要があるだろう。

　学校体育が、国民のスポーツを楽しむ心を育み、豊かな生活を実現することに寄与するには、問題が山積している。

　体力つくりや技術習得一辺倒、あるいは勝利至上主義の蔓延は、教育基本法の精神とはあいいれないのだ。

　現実がそうなのだから、法の方を変えればいいと言わんばかりに、同じ日、教育基本法の精神を否定した改悪案が衆院委員会で、ルール破りの与党単独採決により可決された。

　翌日には衆院本会議でも同じ暴挙が繰り返された。

　「我が国と郷土を愛する」「規律を重んずる」精神を重視し、「国は教育に関する施策を総合的に策定し、実施」と国家が教育現場に介入することを宣言する改悪案で、学校体育は、すでに先行実施されている個人体力証によって児童・生徒を監視する強制された身体訓練の場になってしまうだろう。

　７０年も昔の軍国時代への逆戻りであり、こどもたちのゆがんだスポーツ嫌いが広がり、スポーツを楽しむ心は育たない。

　同じ日、スポーツ・マスメディアは、「６０億円の松坂」に沸き立っていた。

　スポーツの成果を商品価値でしか評価できないほど堕落したマスメディアでは国民スポーツの根底を揺るがす事態の進行にも無関心なのだろう。

　そういえば、太平洋戦争突入で戦時色が支配した６３年前の文部省体育雑誌「学徒体育」の座談会で、「皇国の興廃を賭する大戦争下、国民の体力増強が重要。一人でも多くの精兵を作り上げること」と、精兵つくりが体育の課題を明言した朝日新聞体育部長に、「長期戦覚悟だから、国民の体位向上が必要だ」と応じたのが読売報知新聞体育部長。

　体育の変質の先頭に立ったのはマスメディアだったのだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００６年１１月１６日記