２月にイタリアのトリノ市で開催された第２０回冬季五輪の日本選手団は、金メダル１つにとどまり、日本の冬季競技の低迷を印象づけました。

　国の手厚い支援を受けた、おとなりの韓国と中国がともに獲得メダル１１を記録する躍進ぶりだっただけに、日本の不振が際立ちました。

　その原因をめぐって、さまざまな議論が巻き起こり、全体として日本のトップ競技者の基盤や環境の危うさが指摘されています。

　地元開催だった１９９８年長野五輪で冬季五輪史上最多の１０のメダルを獲得した日本でしたが、２００２年ソルトレークシティー五輪では２つに落ち込み、史上最多の８４種目が実施されるトリノ五輪で巻き返しを目指しました。

　メダル５つ以上を目標に、長野五輪を経験したベテラン選手の安定した力を支えに若い選手の飛躍を期待する編成でのぞみました。

　結果は、荒川静香選手がフィギュアスケート女子シングルで日本人初の金メダリストになったものの、若い選手の伸び悩みや失敗が目立ちました。

　メダルにあと一歩の４位が５種目ありましたが、ベテランが中心でした。

　「長野五輪の遺産を食いつぶした」との声があがったほどです。

　海外のメディアが「日本のメダルは１つか２つ」と厳しかったのに、テレビなどの日本のマスメディアは１０前後のメダル獲得可能性を伝え、過剰期待をあおったことが国民に「期待はずれ感」を抱かせたことはまちがいないのですが、競技関係者の見とおしの甘さもありました。

　典型はスノーボードのハーフパイプでした。

　日本の若い選手のメダル獲得が確実とされながら、プロとして賞金大会で活躍していた米国選手がケタちがいの強さを見せました。

　情報不足で世界の力を過小評価していたのですから、手前味噌の空騒ぎでした。

　４年に１回の五輪は、成績で各種大会の「選手の待遇」が決まるほどの特別な大会ですから、他の大会とは比較にならない重圧が選手にかかります。

　それだけ確実な力と技を身につけていないと失敗しがちで、むずかしい競技会なのです。

　日本の若い選手たちは、五輪特有の厳しさの中で確実な能力を発揮できなかったということでしょう。

　確実な能力をたくわえるには、不安なく競技に専念できる環境が必要です。

　しかし日本では、１９９０年代後半から企業スポーツ部の休廃部が激増し、部の縮小がすすんで、学校卒業後、競技をつづけながら生活する条件が極度に悪化しました。

　実績がなければ企業スポンサーを見つけられないのですから、飛躍を目指す若い選手には、とりわけ厳しい環境です。

　さらに、高額の使用料を必要としない公共的なスポーツ施設の民間委託が、独立採算性を高めるために全国的に促進され、手軽な練習場が激減しました。

　長野五輪の施設ですら通年利用できる場所は皆無です。

　景気に左右される民間の施設は不況下で閉鎖が相次ぎ、企業に所属しない選手には練習場の確保もむずかしくなりました。

　このため、世界トップを目指すには、欧米を転戦したり、海外に練習の場をもとめることが多くなり、資金不足が重くのしかかっています。

　将来の五輪選手を夢見る子どもたちが身近かな場所で練習できないのでは、選手層がひろがるわけはありません。

　家族の大きな援助が期待できない若い選手や選手を目指す子どもたちには、悲しい現実が取り巻いているのです。

　スポーツの成果は国民文化の発展に寄与するものですから、トップ競技者への支援は国家的、社会的課題であり、各国がさまざまな支援をつづけています。

　日本もスポーツ振興法で国や地方自治体によるスポーツ支援が課題とされています。
　
　しかし国や地方自治体は緊縮財政を理由に努力を怠り、民間まかせで企業に頼ってきました。

　そして、多くの大企業が不況でスポーツ支援の努力を放棄し、選手たちは放置されました。

　文科省のスポーツ振興基本計画は「メダル倍増」を目標としていますが、具体的には競技団体がメダル獲得マニュアルをつくって計画的に選手強化をすすめるようにもとめるだけです。

　五輪選手強化費助成の多くをサッカーくじ収益に頼っていたようですが、サッカーくじは事実上、破たんしています。
　
　ナショナルトレーニングセンターすら、まだありません。

　経済先進国では例をみないほどの日本政府の文化政策の後進性と金もうけ第一の大企業の身勝手な姿勢が、五輪選手たちの基盤を破壊したといえそうです。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００６年３月２０日記