「日本のメダルラッシュ」となるはずだったトリノ冬季五輪は金メダル一つにとどまり、ＮＨＫはじめテレビ各局は、思惑はずれで意気消沈。

　スポーツ新聞などの五輪報道も尻すぼまりに終わった。

　それだけ日本人初のフィギュアスケート金メダリスト、荒川静香選手の賛美に集中した。

　群がるマスメディアに対し荒川選手は、冷静に「私が練習を続けていた仙台のリンクも閉鎖され、小さい子が苦労している。一つのリンクに人が集まり過ぎ、私も日本では練習場所を探すのが難しい」と、劣悪な競技環境のつらさを訴えた。

　あわてた小泉首相や文科省は冬季競技の支援強化を口にし、マスメディアも初めて、リンク不足などの寂しい現状を取り上げた。

　しかし、政府やマスメディアに、環境劣悪化の原因や五輪選手支援態勢の問題点を掘り下げる姿勢は見出せず、金メダリストの切なる訴えはイナバウアーの空騒ぎで幕を閉じようとしているようだ。

　荒川選手の現状批判にとどまらず、トリノ五輪では、世界トップ競技者たちの社会的な意思表示が相次いだ。

　残念ながら日本のマスメディアでは断片的に報じられたにすぎないが、世界スポーツの大きな変化を教えている。

　スピードスケート男子５００�bで日本勢を抑えて優勝したチーク選手（米国）らが、国などから贈られたメダル報奨金を紛争地域の子どもを支援する基金に寄付する動きが強まり、国際オリンピック委員会が呼びかけた「五輪休戦」賛同署名に応じたメダリストは欧米、アジアに広がった。

　世界協調やスポーツ環境の改善など、２００５年国際スポーツ年での国連の訴えを積極的に推進する競技者群像が浮かび上がった。

　マスメディアは、五輪がダメなら野球でとばかりに、国別対抗野球「ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）」の「がんばれ日本」報道にあっさり移行したが、今度は野球人気の拡大にかける各地域の意気込みが噴出し、米大リーグの一極支配を揺るがした。

　韓国の活躍やドミニカなどの中米諸国の躍動は米大リーグを支える外国人選手の実力を再認識させ、日本戦での「米国ひいきの誤審」事件などで、米国の勝手が世界の批判を浴びた。

　公平で真剣な競い合いを求める中米とアジアの連携が、米国の思惑を超えたと言えるかもしれない。

　トリノ五輪で躍進した韓国はＷＢＣでも連勝を続け、アジアの隣人の成長ぶりに、日本は学ぶことが多いはずだ。

　世界の競技者の意思表示が日本スポーツに訴えかけた意味は重い。

　しかし、マスメディアは、これらの課題に鈍感すぎやしないか。

　あるいは、すでに感得する能力を喪失したか。
　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００６年３月１７日記