トリノ冬季五輪の日本選手団は、フィギュアスケート女子シングルで荒川静香選手が日本人初の金メダルを獲得したものの、１９８０年代の成績水準に逆戻りした。

　メダル獲得は、９８年長野の１０、２００２年ソルトレークシティーの２、そしてトリノの１と低落一途だ。

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　長野五輪で活躍したベテランを軸に、初出場の若手の飛躍に期待する布陣だったが、若手の伸び悩みが目立ち、選手層の薄さから新旧交代の遅れが深刻だった。
　
　地元開催でさまざまな支援を受けた長野五輪以後、長期的な選手強化計画が立てられず、新しい力が育つ環境にない競技が多かったようだ。

　というのも、企業スポーツ部休廃部の激増で選手生活が大きく揺らぎ、施設の減少などで海外に練習の場を求めねばならないのに資金不足と、競技環境の劣悪化が追いうちをかけたからだ。

　文科省のスポーツ振興基本計画はメダル倍増を言いながら、具体策はマニュアルを作れと競技団体にはっぱをかけるだけ。

　国の選手強化費助成はサッカーくじに多くを頼るばかり。

　地方自治体は公共スポーツ施設の民間委託を進め、景気に左右される民間施設が主要な練習の場になった。

　選手強化支援の資金も場も、徹底した民営化。

　それが小泉政権のスポーツ振興政策なのだ。

　文科省はスポーツ部の休廃部で、身勝手な企業責任を問わず、路頭に迷う選手を無視し続け、不安定なプロ化で多くの選手が競技に専念できなくなるままに放置した。

　しかも、トップ選手を、新しいＣＭタレントを物色する企業や代理店の買いあさり市場に放り込んだ。

　企業や民間の施設は閉鎖が相次ぎ、五輪の夢を追う場は消えた。

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　スポーツ振興法を黙殺した民営化の暴走が、五輪選手の基盤を沈下させたと言えるだろう。

　冬季競技の特殊事情ではない。

　メダルラッシュだったアテネ夏季五輪でも、メダル獲得は柔道と水泳で２０など１０競技に集中し、全体として発展したわけではなかった。

　トリノ五輪で躍進した中国や韓国の国による支援の実績を見れば、２年後の北京五輪での日本の苦戦は必至である。

　スポーツの成果は国民文化の発展に寄与し、国民文化の保護育成は民主主義国家の課題である。　

　だからこそ、国による五輪選手の支援を国民は求めている。

　とりあえずの助成増額程度では基盤強化にはならない。

　五輪を目指す選手たちの生活と場、資金を総合的に支援する長期的な施策が必要だろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００６年３月１日記