FS J 通信

 
             号外142 2006年2月27日

 
※東京土建一般労働組合の季刊誌「建設労働のひろば」に新連載の筆者のコラム「大野晃の『スポーツに乾杯!』」から2006年4月号(2006年4月1日発行)に掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。                         大野 晃

 
      ◇“鎖国”日本の危うさ教えた五輪◇

 2月にイタリアのトリノ市で開催された第20回冬季五輪は、日本スポーツの国際的実力を厳しく示し、力を過大評価して世界が見えなくなった危うさを教えた。

 フィギュアスケート女子シングルで荒川静香選手が日本人初の金メダリストになったとはいえ、日本が獲得したメダルは目標とした5個をはるかに下回る1個にとどまった。

 メダルラッシュにわいた1998年長野五輪の10個から、2002年ソルトレークシティー五輪の2個、そして今回とジリ貧が続き、1980年代の水準に逆戻りしてしまった。

 2014年冬季五輪の平昌市開催を目指す韓国や2008年北京夏季五輪開催を目前にした中国が躍進し、アジアでも大きくおくれをとった。

               競技環境の劣悪化

 開発優先だったとはいえ長野五輪へ向けて、五輪選手強化に対する国の補助や企業の支援は少なくなかった。

 その後、劇的な変化が日本スポーツを襲った。企業スポーツ部の休廃部の激増である。

 基盤の弱かった冬季競技には重くのしかかり、長野五輪の選手たちは独立プロとしてスポンサー探しに走った。

 メダル実績のある選手は企業スポンサーを見出せたが、将来の飛躍を目指す選手には、競技に専念し続けるのがむずかしい環境となった。

 このため、長期的な選手強化計画が立てられず、ソルトレークシティー五輪は長野五輪の選手が中心となり、新旧交代が進まず実績頼りだったことから、一気に成績不振へと転落した。

 にもかかわらず以後の4年間、環境改善に手がつけられなかった。

 企業スポーツ部の休廃部はさらに進み、サッカーくじに頼る国の補助は減る一方で、地方自治体による公共施設の縮小も進んだ。

 長野五輪の施設でも通年使用できるのは皆無というほど練習できる公共施設が激減し、トップ選手は海外が主要な練習場となるとともに、次世代の選手が多く育つ条件はなくなった。

                不利な選手条件

 欧米選手は自国にこだわらないボーダーレス・プロ化が急激に進み、選手のCM商品化などに大きな影響を及ぼす五輪の成績に、並々ならぬ意欲で臨んでいる。

 欧州での開催は、欧州を転戦する欧州の選手に地の利があった。

 韓国や中国は国が環境を整えて選手強化を進展させていた。

 今回の日本選手団のうち企業スポーツ部所属選手は自衛隊員を含めても30%程度にすぎない。

 個人として企業の部分支援を受けたフリーが圧倒的だった。

 フリーとはいえ、一握りの世界トップ実績がある選手を除けば、欧州転戦はままならず、練習環境にも恵まれない不安定な準プロというのが実態である。

 支援拡大を狙って国際的な力を誇大に宣伝する競技団体もあった。

 結局、今回もジャンプやスピードスケートなどは長野五輪の選手が主軸であり、実績頼りはソルトレークシティー五輪同様だったから失敗の不安がつきまとっていた。

                世界を見ない

 開幕前にテレビなどのマスメディアは日本のメダル獲得は10個前後などと期待を大いに煽り、海外のマスメディアが「日本は1個か2個」と厳しい見方を示していたのとは対照的だった。

 若い選手がワールドカップなどで活躍したことから、にわかに、若者人気を狙ったマスメディアが、スノーボードやフリースタイルスキーといった新しい五輪競技をメダル期待競技として煽り立てた。

 とはいえ日本では歴史の浅い競技だから国際舞台での厳しい経験が少ない。それだけ世界の情報を徹底して収集して対応する準備が必要だ。

 ところが指導者や選手、そして日本オリンピック委員会に世界の中で日本の実力を見極める努力が欠けていた。

 典型はスノーボードのハーフパイプ。日本選手が好成績をあげていたワールドカップには出場しないでプロとして賞金大会で稼いでいた米国選手がケタ違いの強さを持っていたが、それを軽視してメダル確実と騒ぐなど、見とおしの甘さを露呈した。

 競技団体の鎖国的意識の危うさである。

              国際感覚奪う商業戦略

 長野五輪以後、マスメディアは、世界のリーダーをうぬぼれる政府に従って国威発揚の場を五輪に求め、NHKが先導して「がんばれニッポン」「やったぞ日本」報道に大きく傾斜した。

 それはまたスポンサー拡大を狙って、新しいテレビ受像機の販売を目論む電機業界や応援ツアー増大を目指す観光業など産業界の要求に応えるものだ。

 売れればいいというマスメディアの無責任体質が、スポーツ界の甘い見とおしを許したとも言えるだろう。

 同時に、それを問題視しない国民意識に危うさを感じた。

 テレビも新聞も日本選手の表面的な動きを伝えるばかりで、その実態や世界の実情はわからない。それでも、日本はがんばっているが不運なだけと同情し、金メダルを世界は絶賛したと溜飲を下げた。

 そんなトリノ五輪の感想を多く耳にして、世界に学んで日本の現実を見極めるという国際感覚を失った身勝手な鎖国的意識が拡大している不安を抱いた。

 まるで、情報統制下で「勝った、強いぞ大日本帝国」という誤った認識が支配した戦前と同じではないか。

 取り返しのつかない過ちを繰り返そうというのだろうか。改めて考えてほしい。

                            2006年2月27日記


 
 
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