トリノ五輪開幕まで１週間に迫った。
　
　２０回目の冬季大会を１２年ぶりに本場・欧州で開催するとあって、ロゲ会長ひきいる国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、五輪再生へ強い意気込みを見せている。

　１月３１日の選手村開村に合わせ、ＩＯＣ公式サイトは「五輪の純粋さ」を保護するための競技場の広告掲示禁止など、商業主義の制限を改めて強調している。
　
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　ボブスレーやスピードスケートの日本代表が開幕目前で出場資格を取り消された騒ぎは、五輪肥大化の抑止策として各競技連盟と取り決めた出場選手総数の制限に、ＩＯＣが厳しい態度を示したことが原因だった。

　甘く見た競技団体の不手際が際立ったが、それだけＩＯＣの強い意志を印象づけた。

　一転して、アジア枠のボブスレー日本代表の出場を承認したのも、多くの大陸からの五輪参加を目指すＩＯＣの姿勢を示していた。

　ドーピング（禁止薬物使用）対策は、厳しい国内法を持つイタリア政府と、ＩＯＣの主導で対応することで合意した。

　五輪休戦を決議した国連とは、ロゲ会長がアナン国連事務総長と会談して連携を強めた。

　商業主義の浸透、大会の肥大化、ドーピングの拡大が五輪の病巣とされながら、打つ手を失い、平和の理想すら忘れたと、非難されてきた　ＩＯＣが変わろうとしている。

　国際競技連盟や各国の競技者、指導者、関係者、支援者がどう歩調を合わせるか。

　トリノ五輪は、五輪再生の実現性を見とおす舞台に違いない。

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　２００１年に就任したベルギー人のロゲ会長にとって、前回の０２年米国ソルトレークシティー冬季五輪が初の五輪開催だった。

　大会招致に絡んだ ＩＯＣ委員買収疑惑など、「カネまみれの五輪」の汚名を返上すべく再出発したが、大会はブッシュ米政権による愛国心高揚の場として政治的に利用され、フィギュアスケートの採点をめぐって２つの金メダルを生むメダル獲得競争の過熱ぶりで、理想の姿とはほど遠かった。

　それだけ五輪再生はロゲ ＩＯＣの重い課題だった。

　メダル獲得に大騒ぎするより、平和を目指す五輪の理想を求めて世界が動き出すことを、ＩＯＣも国連も訴えている。

　１５歳の浅田真央選手をめぐり、五輪の出場年齢制限がクローズアップされたが、勝利至上主義が拡大する中で、ＩＯＣがジュニア競技者をどう保護してきたのかを検討することで、五輪の理想、原則を再認識する契機になったはずだ。

　日本スポーツ界の五輪認識が試される冬季大会になりそうだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００６年２月１日記