FS J 通信

 
            号外139 2006年1月21日

 
※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から2006年1月号(2006年1月25日発行)の原稿を参考にしていただくため転載致します。                         大野 晃 

 
      ◇何が飛び出す?トリノ五輪◇
 

 トリノ冬季五輪が目前に迫った。

 2月10日の開幕へ向けて、マスメディアによる「がんばれ日本」のボルテージが上がっている。

 イタリアでの冬季五輪開催は、猪谷千春・国際オリンピック委員会副会長がアルペンスキー回転2位で、日本人初の冬季五輪メダリストとなった1956年のコルチナ・ダンペッツオ大会以来、50年ぶり。

 注目されるのは、1994年ノルウェー・リレハンメル大会以来、12年ぶりに、冬季五輪が本場・欧州に戻ったことだ。

 「環境にやさしい五輪」を最大のテーマとしたリレハンメル大会では、競技者たちによって「サラエボの平和」が強くアピールされた。

 「平和」、「環境」を重視する五輪の原点帰りだった。

 その後、98年長野大会は開発利益優先の商業主義が色濃く、2002年米国・ソルトレークシティー大会はブッシュ米政権による愛国主義高揚の場となり、五輪は理念を失ったとも批判された。

 そこで、伝統のある欧州での開催に五輪再生の期待がかかる。

 国連が五輪休戦を決議したことを踏まえ、米軍のイラク占領が影を落す世界へ向け、新たな平和アピールを発信する可能性もある。

 大会では初めて、スノーボードのクロスやバイアスロンの集団スタート、スピードスケートの団体追い抜きが実施され、7競技84種目と、冬季五輪最大の種目数に膨れ上がった。

 新種目はいずれも、勝敗がわかりやすいテレビ観戦向きで、興行性をより強めた五輪を象徴しているが、競技者やファンの意識は変わってきている。

 イタリアにはドーピング(禁止薬物使用)違反に厳しい国内法がある。それだけスポーツを健全に楽しむ陽気な雰囲気が大会を包むだろう。

 世界的な自動車会社・フィアットの本拠地であり、開催決定時には「フィアットマネーで五輪を買った」とヤユされたものだが、五輪の商業主義的運営はさらに拡大しそうである。

 観光・リゾート地域としての売り込みも盛んに行われるだろう。
 
 だからこそ、競技者たちやファンから、五輪の理想を求める新たな動きが起こりそうなのだ。

 残念ながら、日本マスメディアの大会前報道では、これらが伝わってこない。

 日本代表の話題ばかりで、現地報告も、テロ対策の紹介や財政難の悩み、大会盛り上げ不足など大会関係者の動きが中心だ。

 改めて五輪報道の意味を考え直し、世界の人々とスポーツの楽しさがわかる多角的な報道に努力して欲しい。

 イタリア統一をリードした旧サルディニア王国の古都とアルプスに連なる山々が、自然の中での平和の祭典をうたいあげるだろう。

                              2006年1月12日記


 
 
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