国連が指定した「国際スポーツ年」の２００５年は、世界と日本のスポーツ状況の大きな変貌を予感させる１年だった。

　世界中にグローバル・スポーツ市場が貫徹して、南北間格差がさらに拡張したが、同時に、公平なスポーツ享受を求める動きが強まり、新しい世界スポーツの発展方向が模索され始めた。

　米大リーグによる野球の国別対抗戦「ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）」の創設は、グローバル市場の質的変化を象徴した。

　世界１６カ国・地域の代表による野球のワールドカップ（Ｗ杯）がうたい文句だが、実質は、米大リーグが、同リーグ所属の多国籍なプロ競技者を軸に構成された国・地域代表を競い合わせることにより、シーズン前の人気盛り上げを狙った興行であり、世界のプロ野球支配と、さらなる利益の一極集中を目指したＣＭ戦略に他ならない。

　一つの国の一つのプロ興行主が、世界の支配下にある競技者を集めて世界一決定戦を名乗る興行を打つこと自体が、多国家、多民族に対する不遜で傲慢な態度の露呈である。

　人気取りで勝手に世界一を名乗り合うプロレスとはケタ違いの世界完全支配の野望と言えよう。

　古代ローマ帝国の剣闘士興行を想起させ、文明の衰退を予感させる。

　国際競技団体に参集して民主的に世界スポーツを発展させようという姿勢がみじんも感じられないのは、国連を無視して単独行動を世界に承認させようとするブッシュ米大統領に極似している。

　しかし、２００６年３月に開幕したら、米大リーグの思惑とは異なる方向へ発展する可能性がなくもない。

　米大リーグ主導を懸念しながら参加に踏み切った日本プロ野球選手会やキューバなどの期待は、野球の世界的な普及発展のバネとすることにある。

　そこに、アジア、アフリカ、オセアニアの野球関係者は注目している。

　完全支配の野望が、反乱と団結の場を作り出すかもしれないのだ。

　２０１２年の夏季オリンピック開催地を、英国ロンドン市に決めた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）内の力関係にも同じ傾向が見られた。

　フランス・パリ市、米国・ニューヨーク市など先進国の首都クラスを中心にした開催地争いでロンドン市が勝利した背景には、ＩＯＣ委員の半数近くを占めるアジア、アフリカ、ラテン・アメリカ勢による、途上国支援を強く求める意向があった。

　先進国による利益独占と専横に対し、ストップをかける途上国の意志が、勢力を強めたことで、世界を動かす力を持ってきたと言えるだろう。

　その意志が、野球とソフトボールをオリンピック競技から除外するというＩＯＣのオリンピック肥大化対策に結集したとも受け取れる。

　自らが実施している、あるいは実施できる競技で競い合いたい、それを無視する先進国の利益優先は許さないということだろう。

　米国が支配する野球は、どこでも、誰もが楽しめる世界スポーツとは言いがたいという、一極集中へのアンチテーゼなのではないか。

　それは、２００６年６月に開幕するサッカーＷ杯の背後に横たわる問題でもある。

　欧州クラブへの競技者供給源と見なされることに反発し、ラテン・アメリカ、アフリカ、アジアなどから自立の基盤を求める動きが強まっている。

　国連は、「国際スポーツ年」の問題意識として、「子どもの労働、暴力、ドーピング、早期の専門化、過剰なトレーニング、商品化、家族との時期尚早な別離を憂慮する」と少年や若い競技者の直面している危険性を指摘した。

　サプリメント（健康補助食品）会社の暗躍による米国スポーツ界のドーピング疑惑の拡大と少年への侵食が問題視されながら、米国では不透明なまま克服できない課題として残った。

　２００６年２月に開幕するイタリア・トリノ冬季オリンピックで、世界スポーツをドーピングの影が覆う深刻な実態が露出する可能性を否定できない。

　国連の指摘の意味は重い。世界スポーツの害悪の低年齢化は、見過ごすことのできない問題である。

　トリノ五輪の聖火リレーが、五輪スポンサーとして君臨するコカ・コーラ社の人権抑圧に抗議する運動家により妨害されるという、五輪史上例を見ない事態も発生した。

　反グローバリズムの波が、世界スポーツにも押し寄せている。

　こうした世界の動向と変化は、日本スポーツにも無縁ではない。

　日本スポーツの２００５年は、どんな年であり、日本のスポーツ・マスメディアはどう対応したのか。

　グローバリズム拡大の中で、米大リーグに進出した日本人プロ野球選手たちが日米通算の歴史的な記録を達成し、同リーグの重要な戦力に成長したことを印象付けた１年でもあった。

　パイオニアの野茂英雄投手が２００勝をマークし、イチロー外野手は２０００本安打を達成するとともに、米大リーグだけで５年連続２００安打で１０００本安打を通過。日米通算１２年連続の打率３割と、世界を代表する強打者ぶりを実証した。

　松井秀喜外野手も日米通算４００号本塁打を達成し、米大リーグで初めて打率３割を超えた。米大リーグ１年目の井口資仁内野手は日米通算１０００本安打に加え、所属のホワイトソックスがワールドシリーズで８８年ぶりの優勝を飾る力となった。

　グローバリズムは日本伝統スポーツにもおよび、大相撲で、モンゴル出身の横綱・朝青龍が年間６場所全てで優勝し、史上初の７場所連続優勝を達成。ブルガリア出身の新大関・琴欧州の誕生でわいたが、人気低迷は続いた。

　日本プロ野球では、競技者の実力を巧みに発揮させたバレンタイン監督の好指導で、千葉ロッテがパ・リーグのペナントレース２位ながらプレーオフで逆転優勝を決め、日本シリーズも４連勝して日本一となり、初めて実施されたアジアシリーズでアジア王者に上り詰めた。

　セ・リーグは阪神が２年ぶりに優勝し、大阪市など関西地区を興奮に包んだ。

　しかし、プロ野球改革は、球団で構成する日本プロ野球組織の混迷で足踏みが続いた。

　ダイエーを買収したソフトバンクが、パ・リーグのペナントレース１位を走り、福岡市を中心にした九州地区で人気を高め、北海道に本拠を移して２年目の日本ハムや、初年度は引き離された最下位スタートだった楽天が仙台市など東北地区で人気を集めるなどプロ野球の地域性が高まった。

　中央集権・全国人気を誇った巨人が低迷したのとは対照的に、プロスポーツの「地域密着」志向が定着し、サッカーＪリーグもガンバ大阪が初めて優勝した。

　スポーツの地域性の高まりは、スポーツの生活化への国民の強い要求を反映したものだが、破綻したサッカーくじの赤字隠しが発覚するなど、国や地方自治体による公共的なスポーツ振興の大幅な後退が目に余り、国民の不満を増大させた。

　地方公共団体は公共スポーツ施設の民間委託を強め、宮城地震では、耐震対策がないために天井がくずれ落ちた民間委託の公共スポーツ施設が問題となった。「官から民へ」の危険な側面である。

　森喜郎・前首相が日本体育協会と日本ラグビー協会の会長に就任し、佐治信忠サントリー社長が日本体育協会副会長に就任するなど、公共的なスポーツ団体への政財界支配も強まった。

　一方、為末大選手が世界陸上で銅メダルを獲得し、水泳、柔道の世界選手権でも日本人選手が活躍するなど個人競技での成果はあったが、自立を目指すトップ競技者の苦闘は続いた。

　宮里藍選手の大活躍で女子ゴルフの人気が復活し、女子フィギュアスケートで１５歳の浅田真央選手が新しいスターとなるなどジュニア選手に注目が集まった。

　しかし、甲子園高校野球で５７年ぶりの連覇を達成した駒大苫小牧高で部内暴力事件が発覚するなど高校スポーツの部内暴力事件や非行事件が多発し、子どものスポーツのゆがみが問題となった。

　これらに対する日本スポーツ・マスメディアの２００５年の動向を、１０大ニュース的に切り取れば、以下のようになるだろう。

　１、 サッカーくじ破綻によるスポーツ振興の放棄や高校野球部内暴
　　　 力事件に沈黙

　２、 巨人戦のテレビ視聴率が急激にダウンし史上最低を更新

　３、 野茂、イチロー、松井選手らの米大リーグでの記録達成を追っ　
　　　 て大はしゃぎし、「さすが日本人スター」と大合唱

　４、 世界水泳、世界陸上、Ｗ杯バレーなど、芸能タレント動員の「が
　　　 んばれニッポン」大騒ぎ中継

　５、 ロッテ千葉フィーバー、大阪のタイガース騒乱に、便乗報道

　６、 村上ファンド、楽天のプロ野球介入に対し、財界寄りの経営論理
　　　 に走る

　７、 宮里藍選手ら女子ゴルフ・アイドルに無批判な拍手

　８、 野球、ソフトボールの五輪不採用で国際分析なき衝撃煽動

　９、 サッカー日本代表のＷ杯出場決定でジーコ・ジャパンを礼讃し、
　　　 北朝鮮を危険視

　10、休廃部に走る企業批判はなく、欽ちゃん球団などに無批判に迎
        合

　これらをまとめれば、２００５年の日本スポーツ・マスメディアは、国民スポーツ振興の危機に無関心で、日本応援で空騒ぎし、競技者を芸能タレント扱いして礼讃する一方、批判精神を完全に喪失し、スポーツの政財界支配に危機感は皆無だった、と言えそうだ。

　球団再編問題でプロ野球選手会が初めてストライキを実施し、広範なファンの支持を受け、プロ野球組織が振り回した資本の論理からプロ野球を守った２００４年の成果はどう受け継がれたのか。

　競技者やファンを重視してこそ、スポーツは発展するという真理を、マスメディアは学ぼうとはしないのだろうか。

　視聴者や読者離れが激化する中での、無反省ぶりには、あ然とするばかりだった。

　その独善性は、社会的犯罪である。

　小泉首相がトリノ五輪日本代表の選出に介入発言をしたり、森・前首相がリーダーを自負したりで、日本スポーツ界への政権からの支配強化は、戦前の軍国主義政権によるスポーツ支配に近づいている。

　その中で、スポーツ大衆化の支えである平和を希求する日本国憲法の清算が目論まれている。

　「スポーツを楽しむのも金しだい」論が日本スポーツを蝕み、「評価は金で」「売れない競技は淘汰（とうた）される」「金持ちだけの健康維持」の暴論が、どす黒く蔓延する。

　「金になるなら子どもも使え」とばかりに、ジュニア競技者が賛美され、大学も高校も、商業主義的利用、名声利用に歯止めがない。

　トップ競技者の孤立は深まるばかりだ。

　しかし、国民のスポーツにおける主人公意識が高まり、ファンとの一体化を目指すプロ野球選手会のボランティア活動や、スポーツ９条の会による平和運動など、日本スポーツ変革の歩みも始まった。

　スポーツをゆがめるものと、スポーツを輝かせるものとの対立が、格段に鮮明になろうとしている。

　新時代の到来を予感させる戦後６０年だった。

　新時代へ向けて、日本スポーツ・ジャーナリズム研究会の使命は重く、深い。

　２００６年も、一歩も退かず前へ前へと進む、良心的ジャーナリスト集団として、日本をリードし、世界へ発信する気構えを堅持して、前進を続けるだろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００５年１２月３０日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　スポーツジャーナリスト　　　大野　晃