２００５年は国連が指定した「国際スポーツ年」だった。

　国連は、各国やスポーツ団体が、「スポーツの実践は基本的権利」を宣言したユネスコ（国連教育科学文化機関）の国際スポーツ憲章を再確認して、スポーツ環境整備を進めることを訴えた。

　国連には、「子どもの暴力、ドーピング、早期の専門化、過剰なトレーニング、商品化、家族との時期尚早な別離などを憂慮」という問題意識があった。

　世界にグローバル・スポーツ市場が貫徹し、米国や欧州など先進国に集中したプロスポーツの人材養成のため、アフリカ、アジア、東欧などの少年や若者がかき集められ、様々な問題を引き起こしている。

　南北間格差の異常な膨張である。

　日本スポーツも無縁ではない。

　トッププロの米国や欧州への移籍、世界転戦サーキットプロ化。

　そして拡大する少年競技者の県外高校留学と、跡を絶たない高校スポーツ部内暴力事件。

　千葉ロッテフィーバーや、なにわの大トラ騒ぎが「地域密着」のプロ野球への波及を印象づけたが、トップ競技者が安心できる定住地を見出せたわけではない。

　スポーツ・マスメディアから「がんばれ」と尻をたたかれ、「やった」と礼讃されても、使い捨てタレント色は強まるばかり。

　マスメディアによる競技者の人権軽視は目に余った。

　さらには、売れない競技は淘汰（とうた）されるとばかりに、マイナー競技の報道対象からの切り捨てが進んだ。

　一方、事実上破たんしたサッカーくじの赤字隠しが暴露されるなど国のスポーツ振興策は欺瞞（ぎまん）に満ち、地方自治体の民間委託策は、耐震設備がないために天井が落下する危険な公共スポーツ施設を宮城県に現出させた。

　スポーツ愛好者もまた劣悪な条件下に置かれたままにある。

　生活を豊かにするはずのスポーツが、国民に不安を生み、貧困な文化政策を実感させながらも、ほとんど黙殺し続けたスポーツ・マスメディアが日本スポーツのゆがみをさらに助長した。

　見ざる、聞かざる、言わざるで、イベントの相乗り利益ばかりを追い、若い新タレントに群がった。

　世界と日本のスポーツ状況に対するマスメディアの見識も自戒もない空騒ぎが１年を貫いた。

　２００６年はトリノ冬季五輪、野球国別対抗戦、サッカー・ワールドカップと国際メガイベントが連続する。

　だからこそ、足元を見すえ、世界に学び、人間を見つめ続けるメディアへの変革が求められる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００５年１２月１５日記