FSJ通信 

 
            号外135  2005年12月10日

 
※月刊誌「体育科教育」2006年1月号(2005年12月上旬発売)特集「日本のスポーツが危ない」に掲載した筆者の原稿を参考としていただくために転載致します。              大野 晃 

 
     ◇批評性を失ったスポーツ報道◇
        
         
 テレビや新聞のスポーツ報道が「つまらなくなった」とよく耳にする。

 多様な競技に人気が広がる中で、対象が、野球、サッカーに偏重し過ぎているうえ、内容が一面的で、競技そのものの面白さが伝わってこない。しかも画一的だから、ネットを使ってファン同士で語り合った方が楽しいという。

 確かに、テレビニュースや一般紙のスポーツ面、スポーツ新聞の全てといっていいほど、プロ野球、米大リーグの日本人競技者、サッカー日本代表、Jリーグに関する結果や話題が多くの時間やスペースを占める。

 五輪を話題にすれば他の競技も顔を出し、夏は高校野球が主役で、若い女性ゴルフ競技者の露出も増えたが、人気の高さを反映して、野球とサッカーが現在のマスメディアのスポーツ報道2本柱だ。

 報道対象の偏重は、従来から視聴者や読者の強い不満を生んできた。

 ところが今や野球やサッカーの熱心なファンからも、いら立ちが噴出している。

 特徴的なのは、報道対象の狭さに加えて、報道の中身が問題にされていることだ。

 2004年アテネ五輪の集中豪雨的な報道量のほとんどが「がんばれニッポン」と「日本勝った、がんばった」に集約された。

 サッカー日本代表に対しても同じで、日本の応援一色と化した。

 米大リーグや欧州サッカーも日本人競技者の動向ばかり。

 国際舞台の報道が、日本競技者だけに目を向ける独善的な“鎖国報道”になってしまった。

 国内のプロ野球やJリーグ、さらには高校野球でも、勝者礼讃とファンの歓喜ぶりを伝えることがほとんどで、他の競技も含め勝利至上主義が貫徹している。

 競技者の人物紹介は多いが、家族愛を強調した「お涙頂戴」や、競技成果による商品価値を測ったり、ファッションを注目したりで、人間像に迫るものは極端に少ない。それが競技者の不快感を増大させている。

 勝利至上、国益優先、商品化重視のスポーツ報道で、競技者は芸能タレント扱いである。
 

            報道ビジネスに邁進
 

 スポーツ報道には、娯楽性、記録性、批評性が不可欠だが、娯楽性追求の極端な一面化が進んだ結果だろう。

 日本のスポーツマスメディアは、スポーツの政治的、商業主義的利用を果敢に批判することに及び腰となり、逆に政治的利用に加担し、商業主義的利用に積極的で、報道ビジネスに邁進しているとしか思えない。

 テレビの中継放送は、ゲームやレースの画像提供と元競技者による身内的解説が中心で、独自の批評をしなくなった。

 それどころか、アナウンサーがプレー内容を伝えるのを忘れて、講談調のおしゃべりと「勝った、負けた」で大騒ぎするありさま。

 競技者に「うれしいか」「誰に気持ちを伝えたいか」などの愚問を続け、「よくやった」「感動だ」で締めくくる。

 プレー分析不明、競技者不在のスポーツ中継がまかり通っている。

 芸能タレントを動員してバラエティー番組よろしくオールスターゲームを中継し、プロ野球選手会から抗議を受けるていたらくである。

 テレビのニュースは、部分画像付きの「今日の結果」に、「やった」「残念」の感想をつけた感想放送だ。

 これに身内的解説が加わって「期待しましょう」「がんばって」と応援を煽る。

 広い取材による分析は見えない。

 しかも自社が独占中継する競技会宣伝を最重視している。

 電波の私物化を疑わせる「番組宣伝」でもある。

 ドキュメンタリー風に競技者を取り上げるにしても、環境条件の分析批判に乏しいから「すごい。がんばって」のメッセージにすぎない。

 新聞も、テレビ中継で見えているはずだとばかりに、ゲームやレース、あるいはプレーの分析がほとんどなく、競技者の顔色と言葉でつないで、「良かった」「悔しい」の感想を加えた無批判な応援記事が大半を占める。

 自社が主催もしくは共催、協賛の競技会は破格の扱いで紙面を飾り、運営批判は皆無といっていい。

 元競技者の解説や競技者の手記を軸にしているから、競技者を取り巻く環境条件を広く提示することがなく、競技の局面を狭い視野で描くことになり、競技の人間的な価値や競技者の人間としての喜怒哀楽、努力過程や意志、思想性を深くとらえることができないでいる。

 全てがこうだとは言わないが、必ずしも極論ではない。

 制度批判や競技者の環境条件に迫る企画はほんの一部にすぎないのだ。

 
            批評性喪失の罪
 

 総じて、ジャーナリズムとしての批評性を喪失したことが、歪んだ報道を生んでいる。

 ゲームやレース、プレーを的確に批評する努力を怠ったことで、報道の記録性や国際性、社会性も失うことになった。

 ゲームの結果やプレーの内容を歴史的、社会的に分析する視点がなくては、人間能力の到達点と課題が明らかにならない。

 どんな人間が、どんな環境で、どんな目標と意志を持って、どんな努力と行動で、成果を獲得したのか。それは、歴史的、社会的にどんな意義を持つのか。さらに、どう進むべきなのか。

 これらが分析されていないと、生きた記録として残らない。

 結果を正確に記録しようとするならば、国際的な環境条件や到達水準をしっかり取材して比較判断の材料とする必要があるのだが、それを怠れば、報道内容は国際性を持たない。

 競技者たちの社会的条件を広くとらえる取材がなければ、報道内容に社会性が生まれない。

 批評性を失うことで、取材者としての努力が軽視され、報道とは無縁の感想だけに陥った。

 マスメディア各社が、リストラ合理化を推し進め、報道者の削減や専門教育を放棄したことも報道内容に大きな影響を及ぼしている。

 多様な競技を対象とするには報道者が絶対的に不足している。専門教育がなければ、スポーツや競技を深くとらえることはできない。

 いきおい、勝った、負けたの結果、競技者の表面的な言葉や表情、身内的解説者の言説を右から左へ流すだけになる。

 批評性を喪失して感想だけの提示なら、大きなコストはかからない。

 報道の品質を問わない無責任ビジネスである。

 娯楽性追求といっても、面白さの中味を吟味することなく、表面的にしかスポーツを見ないから、薄っぺらな娯楽提供になってしまい、視聴者、読者離れを加速していると思われる。

 日本のスポーツマスメディアは、自ら首を絞めるように、低劣な報道に堕落した。
 

         百年余の相克の果て
 

 全国展開の新聞が19世紀末にスポーツ記事を初めて登場させ、20世紀の始まりとともにスポーツ競技会を主催するようになって、日本のスポーツマスメディアが本格的に発展した。

 その百年余の歴史は、スタート時から国家主義的、商業主義的なスポーツ利用と、ジャーナリズムとしてのスポーツの啓蒙普及、批判的分析と提言の、激しい相克の過程だった。

 戦後、スポーツの大衆化が進んで、公共的な振興が民主政治の課題となり、スポーツの政治的、商業主義的利用が非難されてもマスメディアの動揺は続いた。

 永くマスメディアが報道対象としてきた高校野球や五輪、プロ野球をどう伝えてきたかを見れば釈然とするはずである。

 最近の動向に大きな影響を与えたものとして1980年のモスクワ五輪ボイコットと90年のスポーツ産業研究会報告があげられる。

 米大統領の外交戦略に追随した政府の強要にスポーツ界が屈したモスクワ五輪ボイコットでマスメディアは、政府批判を展開しながらも最後は権力にひれ伏した。

 以後、スポーツに対する政治介入を批判する報道は極端に減っていった。

 政府のスポーツ振興策を批判的に検討する報道もなくなった。

 国によるスポーツ振興のあり方を示した文科省のスポーツ振興基本計画を分析した報道はゼロに等しい。

 70年代末から急速に世界的な広がりを見せた企業スポンサー名を競技会名にかぶせた冠大会。それが84年ロサンゼルス五輪で五輪の商業主義化を加速させた。

 企業スポンサーが支えるスポーツ。80年代末からのバブル経済期に、「スポーツ振興の担い手はスポーツ産業」と声高な主張が政財界に巻き起こり、90年に主張をまとめた通産省のスポーツ産業研究会報告書が出された。

 産業界による公共的なスポーツ振興の肩代わりを国は歓迎した。

 戦後、目標とされてきた「スポーツは、誰もが楽しめる国民の権利」が、戦前の「スポーツするのも金しだい」の差別主義に取り込まれた。

 マスメディアは批判を放棄し、便乗利益を求めてスポーツ産業PRの先頭に立った。

 ゴルフ、フィットネスクラブ、リゾートライフ、マリンスポーツなど豪華なスポーツ体験ブームを煽った。

 以後、広告収入など商業主義的な利益を狙ったマスメディアによるスポーツ事業が拡大していく。

 マスメディアは、国や自治体のスポーツ政策批判を避け、産業界と手を携えてスポーツ事業やスポーツCMを競い合い、冠大会や事業、CMをともに推進するスポーツ団体や競技者を批判することがなくなった。

 視聴率や販売拡大を意識して、報道対象やファンに当たり障りのない話題提供に走った。

 2004年のプロ野球再編問題で、当初はほとんどのマスメディアが球団経営者の論理を重視していた。

 選手会とファンの強い意志と行動に動揺して、ようやく問題の本質にたどり着いたといったところだった。

 だから2005年に蒸し返された再編問題でも経営の論理から抜け出せない弱さを見せている。
 

         時代変化に対応できない
 

 2005年のプロ野球巨人戦テレビ中継は史上最低の視聴率を記録した。

 競技人気の多様性や地域性の拡大など新しい時代変化に対応できないマスメディアの後進性を暴露したものだった。

 プロ野球だけでも、北海道の日本ハム、東北・仙台の楽天、千葉のロッテ、東海・名古屋の中日、関西・大阪の阪神、九州・福岡のソフトバンクと、地域ファンが大きな盛り上がりを見せた1年だった。

 社会人野球では、四国リーグや芸能タレントの萩本欽一さんが率いる茨城のクラブチームが新しいファンを集めた。

 Jリーグ登場以来、「地域密着」が流行語になっているが、中央集権的なネットキー局と全国紙が支配するマスメディアは右往左往するばかりである。

 NHKや民放キー局、全国一般紙やスポーツ紙が、日本代表や海外で活躍する日本人競技者に、報道対象の傾斜を見せているのは地域性にこだわる必要がないからだろう。

 地域マスメディアは、いち早く地域ファンと結びつこうとしているが応援報道の域を出ていない。

 「地域密着」は、スポーツの生活化を意識的に強めることを意味している。

 地域コミュニティー再構築の中にスポーツを位置付ける意識が高まっている。

 競技者を身近な存在として一体感を持って支えたい、スポーツを生活の一部として楽しみたい、それらを地域の人々と一緒になって追求したい。スポーツ権意識の高まりでもある。

 しかしスポーツマスメディアは、競技者を特殊な人間として描き出し、スポーツを無機質なゲームとして提示する。

 そこに、マスメディアと視聴者、読者との本質的な乖離が生まれる。
 
 とはいえ、マスメディアが利益優先をやめ、ジャーナリズムを強く意識することで、溝は越えられるかもしれない。

 そのためには、批評性を取り戻さねばなるまい。

 マスメディアの百年余の歴史は、商品価値を高める付録のようなスポーツ報道が、ジャーナリズム性を獲得していく苦難の道筋も示している。

 マスメディアがスポーツの持つ人間性を高く、深くとらえて提示した時、国民のスポーツ観は改善され、スポーツの大衆化を促した。

 今や、スポーツ愛好者の批判の目がスポーツマスメディアを再生させる力となるだろう。
 

         スポーツ権を意識して
 

 2005年は国連が指定した国際スポーツ年だった。

 国連は各国政府などに、1978年にユネスコ(国連教育科学文化機関)が決議した「体育・スポーツ国際憲章」を再認識してスポーツ環境の改善にあたることを要請した。

 同憲章は「スポーツはすべての人の基本的権利」を宣言し、マスメディアに対して「スポーツの社会的意義、人間的目的及び道徳的価値を顧慮する責任を認識すること」を求めている。

 同憲章の立場に立って「見るスポーツ」の品質チェックと「するスポーツ」の環境チェックが、スポーツジャーナリズムの第一義と私は考える。

 スポーツ権を意識して日本のスポーツ状況を点検すれば、歪んだ姿に直面するはずである。

 跡を絶たない高校野球の部内暴力は、基本的人権を無視したスポーツ集団の異様さを示している。

 それが大きな社会問題にならないのは、競技者が、特殊な世界にある者として国民から隔離されているからではないのか。

 「不況下でリストラもやむなし」と企業スポーツ休廃部が激増したが、企業の身勝手なスポーツ切り捨て論が大手を振ってはいまいか。

 プロ野球の企業による球団削減に反対して選手会のストライキが実施され、ファンは熱い支持をおくり、プロ野球改革が避けられない課題として国民的に合意された。

 企業の国民スポーツ文化に対する責任が厳しく問われているのだ。

 1961年に制定されたスポーツ振興法は「明るく豊かな国民生活に寄与すること」を目的に、「国及び地方公共団体は、ひろく国民があらゆる機会とあらゆる場所において自主的にスポーツをすることができるような諸条件の整備に務めなければならない」と規定している。

 にもかかわらず国などの公共的なスポーツ振興が安易に民間に委託され、予算を公営ギャンブルであるサッカーくじ収益に肩代わりさせる政策が事実上破たんし、スポーツ支援策の先細りで国民スポーツは機会を失いつつある。

 これらの重大な問題が、スポーツマスメディアでは深く検討されることなく軽視され続けてきた。

 国民の目をそらす役割を果たしてきたと言わざるを得ない。
 

         自由な楽しみを豊かに表現
 

 競技者も、愛好者も、自由に自主的にスポーツを楽しみ、人間的な成果を目指している。

 自らの能力を最大限に発揮するための努力、そのための仲間との協力、団結、互いに人格を認め合い全力を出し切る競争と友情、そして応援者との一体感。

 スポーツ報道は、それらを丹念に掘り起こして、多くの人々に伝えることで、人間的、社会的な価値を持つ。

 競技やプレーの本質的な意義と歴史的到達点を追及し、国際的な視点で様々なスポーツ環境や条件を探り、自由で自主的な行為を阻害する障壁を見出して改革を求める姿勢がなければ、独善的になるのは避けられない。

 スポーツを多面的に見つめる努力と人間的行為を豊かに表現するコミュニケーション能力がスポーツ報道には求められるのだ。

 「勝った」「良かった」「感動だ」の絶叫は煽動にはなるにしても、目の当たりにした人々の心の底に沈殿することはないだろう。

 センセーショナリズムにとらわれてはなるまい。

 まして、競技者を無機質なゲームキャラクターのように扱うのは、人間性を無視した危険な誘導である。

 テレビ主導の新格闘技人気のかげで、競技者をリセット可能な特殊人間として見る傾向が生まれているからだ。刺激を求めて「死を賭した」競技を娯楽と思い込んだ古代ローマ帝国人のあやまちを繰り返してはならない。

 誰もがスポーツを楽しめるような社会の中でこそ、専門的な競技者は人間の可能性を信じてあくなき挑戦を続けられるのだ。

                          2005年11月9日記


 
 
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