７月初め、シンガポールで開かれた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会は、英国ロンドンを２０１２年夏季五輪の開催地に選び、同五輪の実施競技から野球とソフトボールを除外し、26競技に縮小することを決定した。

　「２０１２年はパリが最有力。28五輪競技に変更はない」が、日本のスポーツ・マスメディアの大方の予測記事だったのだから、ことごとく見誤ったことになる。

　ＩＯＣの動向を探るのは難題だが、日本のマスメディアに共通した21世紀の世界に対する認識の浅さが見誤りの根底にあるのではないか。

　投票資格のあるＩＯＣ委員は、国際競技団体や各国オリンピック委員会の幹部、ＩＯＣ選手委員の総計74人を含む１１５人だった。

　貴族クラブと揶揄された、ＩＯＣが独自に委員を選ぶ制度が、関連団体の利益代表が大勢を占める制度に変わった。

　個人資格での委員は41人にすぎない。

　２００２年ソルトレークシティー冬季五輪を決定した１９９５年総会の開催地投票をめぐり、委員の買収疑惑が発覚し、99年に開催地決定方式の改訂とともに、ＩＯＣ委員構成にメスを入れた結果である。

　１１５委員の国籍を見ると、五輪をリードしてきた欧州の委員数とアジア・アフリカ・中南米の委員数が、ともに全体の46％を占めて拮抗し、東欧が後者に接近すると先進・欧州との立場が逆転する。

　無記名全員投票では、途上国の動向が、かつてないほどに重きをなす。

　まだ、表面的には巨大スポンサーである米国メディアや多国籍企業群の大きな影響力を否定できないとはいえ、グローバル化の中で、途上国の態度を無視できないのは、国連と同じ流れである。

　21世紀に入って、ＩＯＣ総会は08年北京夏季、10年バンクーバー冬季、そして12年ロンドン夏季の３五輪開催地を決めた。

　10年冬季を決定した03年総会は、バンクーバーが、無名の韓国・平昌にわずか３票差で競り勝つ、きわどさだった。

　韓国の南北統一チーム提案や、途上国支援の根回しが影響したようだ。

　今回の総会では、ロンドンが、選手のための五輪を謳い文句に、途上国支援を呼び水にして巻き返した。

　一方、テレビ放映や入場券の売り上げを基準に実施競技を決める商業主義的手法が、あからさまだった。

　背景に、先進国による五輪利益独占への途上国の強い不満がある。

　そこに、商業五輪の新しい方向が見えてくる。

　途上国が、より儲かる五輪で分け前を要求しても、世界が平等なスポーツの発展を目指す点では、積極的な意味を持つ。

　２０２０年五輪招致を模索し始めた日本だが、先進国中心の国際感覚しか持てないのでは、成功はおぼつかない。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００５年７月１４日記