FSJ通信   

 
              号外121 2005年6月10日

 
※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 

 
     ◇国際スポーツ年――
           散歩程度の日本人ライフ◇
 

 今年は国際スポーツ年である。

 一昨年の国連総会は、2005年を「スポーツと体育の国際年」と宣言した。そして、各国政府やスポーツ団体などに、国連教育科学文化機関が「スポーツは基本的権利」と宣言した国際憲章などを想起して、スポーツと体育の意義や役割を高める取り組みを呼びかけた。

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 各国政府に、平和の文化を促進する連帯と協力の機会をつくることや、スポーツ基盤の整備、スポーツを身近な存在とするための関係者の協力強化、ドーピング防止、選手の支援などを訴えている。

 世界的にスポーツ教育が衰退し、ドーピングや過剰な練習、選手の商品化などが拡大したことへの危機感が背景にある。
 
 宣言を受けた日本の状況はどうか。

 笹川スポーツ財団が実施した昨年の調査によると、成人の2人に1人(55・4%)が週1回以上運動・スポーツをしているという。

 1年間に運動・スポーツをした人は7割をこえた。

 その中味は、散歩(34%)、ウォーキング(21・6%)、ラジオ体操などの軽い体操(18・6%)がベスト3で、場所も道路(56・1%)、公園(24・2%)、自宅(同)が上位を占めた。

 健康のため(55・7%)や交流のため(24・9%)がおもな動機で、運動・スポーツをしないのは、仕事があるから(30・2%)、費用が高いから(17・6%)。

 スポーツ先進の欧州と際立って異なった日本人の意識だという。

 「健康のために近くの道で散歩くらいする。金がかからないから」が、日本のおとなの一般的なスポーツライフか。

 実感できるのが情けなくも悲しい。
 
 施設に出かけるとすれば、公共施設が一番多いのだが、公共施設は3年前の文科省調査で、全国に5万6475ヵ所。

 その4年前から9053ヵ所も減っていた。

 しかも利用料は各地で値上げラッシュである。

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 自主的な草の根クラブの存続に、苦戦が続く。

 サッカーくじ収益に頼った国の振興策が、国民スポーツの貧しさを助長しているのは間違いない。

 今年は、スポーツ振興法に基づいて告知された文科省のスポーツ振興基本計画を5年たって見直す年に当たっている。

 世界がスポーツ環境条件の改善に乗り出しているというのに、国連に背を向けて、日本政府が知らん顔を決めこむわけにはいかないはずだ。

 プロ野球の改革など国民の「見るスポーツ」はファン重視の取り組みが始まった。

 だが、国民の「するスポーツ」が、ないがしろにされていては日本スポーツの発展はない。

                                2005年6月8日記


 
 
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