今年は国際スポーツ年である。

　一昨年の国連総会は、２００５年を「スポーツと体育の国際年」と宣言した。そして、各国政府やスポーツ団体などに、国連教育科学文化機関が「スポーツは基本的権利」と宣言した国際憲章などを想起して、スポーツと体育の意義や役割を高める取り組みを呼びかけた。

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　各国政府に、平和の文化を促進する連帯と協力の機会をつくることや、スポーツ基盤の整備、スポーツを身近な存在とするための関係者の協力強化、ドーピング防止、選手の支援などを訴えている。

　世界的にスポーツ教育が衰退し、ドーピングや過剰な練習、選手の商品化などが拡大したことへの危機感が背景にある。
　
　宣言を受けた日本の状況はどうか。

　笹川スポーツ財団が実施した昨年の調査によると、成人の２人に１人（55・４％）が週１回以上運動・スポーツをしているという。

　１年間に運動・スポーツをした人は７割をこえた。

　その中味は、散歩（34％）、ウォーキング（21・６％）、ラジオ体操などの軽い体操（18・６％）がベスト３で、場所も道路（56・１％）、公園（24・２％）、自宅（同）が上位を占めた。

　健康のため（55・７％）や交流のため（24・９％）がおもな動機で、運動・スポーツをしないのは、仕事があるから（30・２％）、費用が高いから（17・６％）。

　スポーツ先進の欧州と際立って異なった日本人の意識だという。

　「健康のために近くの道で散歩くらいする。金がかからないから」が、日本のおとなの一般的なスポーツライフか。

　実感できるのが情けなくも悲しい。
　
　施設に出かけるとすれば、公共施設が一番多いのだが、公共施設は３年前の文科省調査で、全国に５万６４７５ヵ所。

　その４年前から９０５３ヵ所も減っていた。

　しかも利用料は各地で値上げラッシュである。

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　自主的な草の根クラブの存続に、苦戦が続く。

　サッカーくじ収益に頼った国の振興策が、国民スポーツの貧しさを助長しているのは間違いない。

　今年は、スポーツ振興法に基づいて告知された文科省のスポーツ振興基本計画を５年たって見直す年に当たっている。

　世界がスポーツ環境条件の改善に乗り出しているというのに、国連に背を向けて、日本政府が知らん顔を決めこむわけにはいかないはずだ。

　プロ野球の改革など国民の「見るスポーツ」はファン重視の取り組みが始まった。

　だが、国民の「するスポーツ」が、ないがしろにされていては日本スポーツの発展はない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００５年６月８日記