１９８０年５月24日。

　日本体育協会（日体協）内の日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が、同年７月のモスクワ夏季五輪不参加を決めた日である。

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に反旗をひるがえし、ソ連のアフガニスタン侵攻への対抗策として米国が主導した政治的ボイコットに追随した政府に強要され、選手の願いを踏みにじった決定だった。

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　日本スポーツ界にとって忘れ得ぬ悔恨の日から四半世紀を経て、にわかにボイコットの亡霊がさまよい出した。

　日本批判の中国市民デモ続発に関し、ＩＯＣが２００８年五輪開催に影響なしとしたにもかかわらず、あろうことか１９６４年にアジアで初めて五輪を開催した東京都の代表である石原慎太郎知事が「北京五輪ボイコット」を公言したのだ。

　モスクワ・ボイコットは五輪を重視してきた日本スポーツ界に大きな傷を残した。

　その後の日本への五輪招致では、１９８８年大会開催で名古屋市が韓国ソウル市との争いに惨敗。

　ＪＯＣが日体協から独立した後も、98年冬季五輪の長野市開催は支持されたものの「五輪をカネで買った」と悪評が高かった。

　２００８年開催では大阪市が北京市に大敗した。

　東京五輪の成功で五輪優等生を自任していた日本だが、ＩＯＣ内での信頼は薄れるばかりだった。

　だからこそ日本スポーツ界はあげて、国際大会で身勝手な行動をつつしみ、国際交流にまい進してきた。

　サッカーの２００２年ワールドカップ日韓大会では、多くの国民が、世界とともに進む国際的スポーツ愛好者を体現した。

　五輪ボイコットの空白で落ち込んだ国際競技力の向上にも、スポーツ界は自主的に努力した。

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　石原都知事は、「モスクワ五輪同様に北京五輪のボイコットを考えたらいい」と雑誌で公言し、スポーツ人の努力を無視する歴史認識の低劣さを暴露した。

　自民党にはすでに、昨年の中国重慶市におけるアジア杯サッカーでの日本ブーイングに関して北京五輪不参加を公言した国会議員がいる。

　米国下院議員が中国の人権問題を批判して北京五輪の中止などを求める決議案を提出したと報じられた。

　五輪に政治介入しようとする政治家は米国と日本に集中している。

　政治介入が五輪をゆがめたことを反省できないのはヒトラーと同じだ。

　国際的に恥ずべき政治家が、日本では大手を振る。

　ＪＯＣはじめ五輪の成功を目指すスポーツ人は、政治介入を当然視する石原都知事や政治家たちの不見識な公言を軽視してはなるまい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００５年５月１２日記