１９０１（明治３４）年、時事新報社が主催して、東京・上野不忍池周回１２時間競走が行なわれ、関西では、大阪毎日新聞社主催の堺大浜８時間競走が開催された。

　これが日本初の近代スポーツの大衆的なイベントと言われる。

　明治の文明開化で欧米から近代スポーツが導入され、２０世紀に入って新聞社により大衆化が進められた。

　２１世紀初頭の２００４（平成１６）年、アテネ五輪で日本選手団が史上最多のメダルを獲得すると、新聞や放送などのマスメディアは、競技者個人の努力以上に、「日本のメダルラッシュ」を煽り立て、「日本の成果」をことさら強調した。

　競技者に対し、表向き「感動」を繰り返しても、裏に回れば「メダル獲得の商品価値」が話題の的になった。

　マスメディアのスポーツ報道には、国力や商品価値がついて回る。

　日本人のスポーツへの対応は、勝てば賞賛するが負ければ冷ややかで、スポーツそのものや競技者の実像にはあまり関心がなく、自ら行なう場合も、上達しないと意味がないと考えがちで、より高級な施設や用具、指導に資金を投じることを競う傾向があるようだ。

　経済的に安定し、消費社会にどっぷり浸かった現代的なスポーツ意識かとも思うが、古くからの日本的特質のようでもある。

　しかもマスメディアの影響を否定できない。

　そこで、マスメディアが日本のスポーツ状況や日本人のスポーツ意識にどんな関わり方をしてきたのかを、２０世紀を通じて大きく発展した日本スポーツの歴史を振り返りながら考えてみたい。

　　　　　　　　　　　　国家主義と商業主義の源流　　

　統一国家の新国民を養成するため、明治政府は１８７２（明治５）年に学制を発布し、公立学校に運動場を設置して「体術」を教科とした。

　富国強兵を狙う国民体力つくりであり、上からの半ば強制的な体育の奨励だった。

　これとは別に、欧米にならったエリート養成の大学や高校などで、お雇い外国人教師達が、欧米で行われていた近代スポーツ競技を紹介、指導し、「運動会」などを通じて日本人による近代スポーツへの取り組みが始まった。

　日本では学校から近代スポーツが発展していくが、肉体的鍛錬を目的とした体育と、ゲームやレースを自主的に楽しむ課外スポーツの二つの流れがあった。

　大衆的な興味が集中したのは後者であり、マスメディアが着目したのも課外スポーツの大衆化に他ならず、勢い、競技スポーツに偏重した報道になっていく。

　エリートの卵達が楽しむ近代スポーツに、マスメディアが注目したのは１８９５（明治２８）年の日清戦争終結後のようだ。

　戦勝気分が広がり大国意識が高まる中、１８９６（明治２９）年に、創部１０年の第一高等学校（一高）野球部が横浜在住外国人クラブチームとの初めての“国際試合”に挑んだ記事が、時事新報、東京朝日新聞、大阪毎日新聞などに登場した。

　内容は、野球の紹介というより、「わが学生西洋人に勝つ」（時事新報）といった日本人の健闘を讃えるものだった。

　これが日本における最初の本格的な野球記事であり、おそらく初めての本格的な近代スポーツ報道だろう。

　「日本人もやるものだ」が本格的なスポーツ報道の原初だったことに、すこぶる日本的な特質がある。

　日本マスメディアのスポーツ報道を特徴づける一つである濃厚な国家主義的、民族主義的な色彩の源流と言えるだろう。

　日清戦争の報道合戦は新聞が大衆的に受け入れられる契機となった。

　それは販売拡張競争を激化させた。大衆の人気を集める記事や事業の増加がはかられ、２０世紀の扉が開くや日本初の大衆スポーツイベントが誕生する。

　新聞社主催の長距離走大会は、２年前の１８９９（明治３２）年に一高生達が東京・上野不忍池で２０�`を超える長距離競走をデモンストレーション的に行ない、都民の大きな関心を集めたのがヒントになったという。

　大阪毎日新聞社主催の長距離競走は、８００�bトラックを８時間周回して５０マイルを超える走行距離を争う賞金、賞品つきレースだった。

　郵便配達員や人力車を引く人など健脚商売人が上位を占めた。

　誕生したばかりの社会部記者によるレースの娯楽読み物風記事、記録、面白おかしく書かれた感想記事などで新聞１ページが埋め尽くされた。

　現在の競技会報道とほぼ同じ手法がとられた画期的な紙面だが、解説や批評記事はない。

　あくまでも販売拡張を狙った新しい娯楽の提供であり、事業だったからだ。

　商業主義的な利益を狙って、新聞が大衆スポーツイベントを創始したことに日本的な特質があり、日本マスメディアのスポーツ報道のもう一つの特徴である商業主義的姿勢の源流と思われる。

　しかし、新聞が、エリートの占有物だった近代スポーツを、広く国民に普及する先頭に立ったことは間違いない。

　国家主義的、商業主義的なスポーツの利用とジャーナリズムとしての啓発普及。

　日本マスメディアのスポーツ報道はスタート時から矛盾をはらむ二重性格的なものであり、両者の相克がスポーツ報道の歴史を彩っていく。

　　　　　　　　　　　　五輪とアマチュアリズム　　　

　１９０５（明治３８）年から６年にかけての日露戦争で、新聞は世界先進国に追いつき追い越せを煽った。

　日本の国際的地位向上を目指して欧米の情報が求められ、新聞は海外へ記者を派遣するようになった。

　１９０８（明治４１）年に第４回ロンドン五輪のマラソンを取材した大阪毎日新聞社の記者が、先頭で競技場に入りながら力つき、審判に助けられてゴールして失格となったイタリア選手ドランドの悲劇を目の当たりにした。

　後にその情景を克明に描写した記事を「マラソン競走」として連載した。

　記者は五輪を「武士道的競技」ととらえ「一等国に列せんとするには…軍艦ばかりではいかぬ。この次は日本も彼の運動同盟に加わり、選手を送るようにしたい」と日本の五輪参加を訴えた。

　同社は翌年、賞金、賞品つきレースで日本初のマラソン大会を主催した。

　初めてのマラソン紹介を中心にした五輪報道が、五輪への国民の興味を呼び起こした。

　直接的な関係はないが、１９１１（明治４４）年に、嘉納治五郎・東京高等師範学校長（柔道の講道館長）が主導して日本オリンピック委員会としての大日本体育協会が設立され、初の五輪予選会の開催、そして翌年の第５回ストックホルム五輪への日本の初参加につながった。

　１９１３（大正２）年に第１回陸上競技会が開かれるなど、大正期に入って、マスメディア主催の競技会とは別に、大日本体育協会による各競技の公的な全国競技会が開催され、各競技団体が結成されていった。

　大学・高校生や中学生が中心の競技会で、競技団体は学生連合的な性格だった。

　１９２０（大正９）年に、第７回アントワープ五輪の予選会のために初めて「参加資格」が決定された。

　欧州のアマチュア規定にならったもので、「脚力を用いることを業としない者」「金銭物品を授与する競技会に出席したることのない者」などを参加の条件とした。

　日本初のアマチュア規定となったが、「脚力を用いる業」として郵便配達員や人力車を引く人などが競技会から排除された。

　マスメディアの主催した大衆的イベントでは認められていた人達が公的な競技会から締め出されたことで、当初、新聞はこの規定に強く反発した。

　しかし当時、全国的な中学校競技会の開催を競い合っていたこともあって、公平な競技の原則として、差別的な内容を持っていたアマチュア規定を受け入れた。

　結果的に競技スポーツの実践が学校中心に囲い込まれることになり、多くの国民がスポーツに触れるのは、観戦する機会がほとんどになってしまった。

　アマチュアの中身は時代によって変わっていくが、１９８６（昭和６１）年に日本体育協会（日体協）がアマチュア規定を廃止し、１９９０（平成２）年に五輪がプロ・アマ完全オープン化を決めるまで、アマチュアリズムは日本スポーツを深く貫いた。

　　　　　　　　　学校スポーツの大衆人気　　　

　日本で最も大衆人気を集める野球は１９世紀に公立学校から私立学校に拡大し、１９０３（明治３６）年に、後に大学スポーツの花形となる早慶戦が始まるなど２０世紀に入ると私立学校が人気の中心になった。

　１９０５（明治３８）年に、スポーツによる国際交流の先駆けとなった早大野球部の米国遠征が行なわれると、日露戦争最中とあって、新聞各社は「壮途」として大きく報道した。

　野球は各地の中学校で盛んに行なわれ、熱中ぶりが社会問題化した。

　１９１１（明治４４）年に、東京朝日新聞は「野球と其害毒」という企画記事を連載した。新渡戸稲造・一高校長や乃木希典・学習院院長など有識者による野球批判のキャンペーンだった。

　初の新聞による本格的なスポーツ批判だったが、野球やスポーツへの誤解が少なくなかったから野球人気はとどまらず、大阪朝日新聞社は長谷川如是閑・社会部長が「教育的効果」を紙面で主張して、４年後の１９１５（大正４）年に全国中等学校優勝野球大会を開始した。

　１９１８（大正７）年には大阪毎日新聞社主催の全国フートボール大会が始まる。

　現在の全国高校野球選手権、全国高校サッカー選手権、全国高校ラグビー大会につながる新聞社主催の全国的な学校スポーツ競技会の創始だった。

　１９２４（大正１３）年には大阪毎日新聞社主催の全国選抜中等学校野球大会も開始された。

　新聞の全国的な販売拡張が準備された時期にあたっていた。

　「教育効果」をうたいながらも、試合結果を詳しく報じる新聞に選手の周囲の目を向けさせる大きな効果があった。

　子供達のスポーツを販売拡張に利用する姿勢は、現在の新聞も変わらない。

　大学、高校より、ずっと身近な中学校スポーツは地域スポーツの中心となり、地域対抗意識を刺激して、全国中学校競技会は、お国自慢の話題になり、各地で大衆人気を集めた。

　１９２５（大正１４）年に放送を開始したＮＨＫラジオは、１９２７（昭和２）年の全国中等学校優勝野球大会から実況中継を始める。

　逐一試合を伝えるラジオの実況に、ラジオの前に集まって、球場での観戦さながらに郷土の代表に送る声援が熱を帯びた。

　東京六大学野球の実況はスター選手を作り出し、大正末期から昭和初期の学生スポーツブームに火をつけた。

　学生スポーツが大衆娯楽の中で大きな位置を占めるようになった。女性にもスポーツ人気は高まった。

　１９２３（大正１２）年には東京朝日新聞に運動部ができて、スポーツ専用の運動面が生まれた。新聞は各種のスポーツ報道に本腰を入れ始め、学生スポーツ経験者が新聞記者となることが多くなった。

　それとともに競技の紹介や勝因敗因の分析、プレーの技術評価や戦術評価、そして競技者の努力過程や内面に迫る記事まで登場し、報道内容が広がった。

　日本人の健闘を讃える題材、あるいは娯楽的な読み物提供にすぎなかったスポーツ報道が、国際性や批評性、内面の分析などジャーナリズムとしての要素を備えてきた。

　しかし、恒常的にスポーツをする機会がエリート層にほとんど限られていた現実を顧みることはなかった。

　　　　　　　　　社員選手と職業野球　　　　

　１９２７（昭和２）年に毎日新聞社主催の全国都市対抗野球大会が始まった。

　大学野球経験者が各地で同好会的な倶楽部を作って、仕事のかたわら野球を続けていることに着目した社会人スポーツの全国大会である。

　まだ企業内にスポーツ部を持っているのは鉄道関係程度だったが、元学生野球のスター選手達が再び大舞台に立つことになった。

　企業社員となっても本格的に競技スポーツを続ける道が開かれ、多くの競技に企業チームが誕生していくきっかけになった。

　１９２８（昭和３）年の第９回アムステルダム五輪で陸上競技三段跳びの織田幹雄選手と水泳２００�b平泳ぎの鶴田義行選手が日本人初の金メダリストとなり、人見絹枝選手が陸上競技８００�b銀メダルで日本人女性初のメダリストとなった。

　新聞が大きく報じたことで少年少女に五輪を目指すスポーツブームが起こった。

　人見選手は大阪毎日新聞社にスカウトされた運動課の記者選手だった。

　五輪の注目度が高まると新聞社は有力選手を入社させ、活躍を大きな記事にして売り物にする一方で、社の顔としてＰＲに一役買わせるようになった。

　競技者に対する企業スポンサーの先駆けでもあった。

　五輪が近づくと各社は有力選手獲得合戦にしのぎを削った。

　人見選手は、競技生活を続けながら記事を書き、新聞社の販売戦略に沿って、各地へ講演やコーチに出向き、女性スポーツの普及にもあたった。

　休む間もない五輪への挑戦だったようだ。その多忙さが２４歳の若さで世を去った原因とも言われる。

　１９３４（昭和９）年には、米大リーグ選抜チームの来日に合わせて、東京読売新聞社が日本初のプロ野球チームである大日本東京野球倶楽部を創設した。

　１９３６（昭和１１）年に東京巨人軍と名称を変え、大阪タイガース（後の阪神）や名古屋軍（後の中日）、阪急（後のオリックス）などと大日本職業野球連盟を結成して、プロ野球興行に乗り出した。

　学生野球のスター選手がプロとして活躍し始めたが、アマチュア全盛の日本スポーツ界では異端視され、職業野球選手は肩身の狭い思いもしたという。

　学生スポーツの延長線上に、企業スポーツやプロスポーツを生み出していったのも、新聞社の商業主義的な事業だった。
　
　　　　　　　　　「偉なる日本」と「前畑がんばれ」

　五輪報道合戦が過熱するのは、日本の中国東北部侵略が開始された直後の１９３２（昭和７）年、第１０回ロサンゼルス大会からだ。

　新聞社は特派員団を組み、日本選手団の出発から連日、運動面などで日本選手の動向を細かく報道した。

　陸上競技三段跳びで優勝した南部忠平選手は、開幕目前に大阪毎日新聞社にスカウトされた記者選手であり、金メダル獲得で「大日章旗高く掲る」の大見出しが踊る号外が発行された。

　水泳で五種目に金メダルを獲得すると「偉なるかな！日本　水上は全く独舞台」（大阪毎日新聞）などの見出しで日本の卓越性を誇示した。

　定期航路の客船で運ばれた写真による号外が発行され、ビジュアル化も競った。

　実況中継が許可されなかったＮＨＫラジオは、現場で取材したあと、目前で起こっているかのように伝える実感放送を展開した。

　新聞社によるニュース映画合戦も激しかった。

　さらに１９３６（昭和１１）年の第１１回ベルリン五輪では開幕２カ月以上も前からの報道が続いた。

　第１２回五輪の東京開催が開幕直前の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会で決定したこともあり、派手な新聞紙面が日本万歳を煽った。

　写真電送が可能となり、ドイツのヒトラー総統や日本選手団の入場行進の大型写真が目を引く号外が発行された。

　日本選手のメダル獲得に対する大騒ぎは前回以上だった。

　実況中継したＮＨＫラジオは、女子２００�b平泳ぎ決勝で、「前畑がんばれ」「勝った、勝った、前畑勝った」と絶叫した。

　写真集も発刊され「撃ちてし止まん日本選手団」と勇ましい言葉に彩られた。

　軍国主義の戦時態勢下で、日本選手の応援団として成果を大々的に報じたマスメディアの五輪報道は国威発揚の先頭に立つものだった。

　代表選手達には大きな圧力になった。日本女性初の金メダリストとなった前畑秀子選手は後に「負けたら生きて帰れない雰囲気だった」と語った。

　それでも陸上競技棒高跳びで、米国選手相手に西田修平選手、大江季雄選手が熱闘を繰り広げ、銀、銅メダルを獲得したあと、互いの健闘をたたえ合ってメダルを分け合った友情物語などヒューマニズムあふれる記事や外国人選手の話題も報道された。

　スポーツ報道によって伝えられた競技者のさわやかな競い合いが文学作品などに影響を与えた側面もあった。

　また、日本の朝鮮占領に抗議した朝鮮の新聞が、マラソンで優勝した朝鮮出身の孫其禎選手の表彰台写真を、胸の日の丸を削って掲載し発行停止処分を受ける事件も起こった。

　他民族の自由を奪いながらスポーツの人間的な喜びを語ることはできないはずだが、金メダル続出に興奮したマスメディアも、競技関係者も、そして多くの国民も、真の国際性を失っていたと言うべきだろう。

　　　　　　　　　軍靴に踏みつぶされた　　　

　競技会の大衆人気が高まると政府は管理を強め、１９２４（大正１３）年には内務省が主催してアマチュアの総合競技会である明治神宮競技大会を開始した。

　しかし、中国侵略の行きづまりで、１９３８（昭和１３）年には強兵つくりを目指す厚生省が新設され、学校体育以外のスポーツ所管が文部省から厚生省に移された。

　東京五輪開催は返上され、競技スポーツへの風当たりは強くなるばかりだった。

　太平洋戦争が始まると１９４２（昭和１７）年に明治神宮大会が国民練成大会に改称され、スポーツ用語は適性用語として改変させられた。

　そして１９４３（昭和１８）年度には、すべての競技会が中止に追い込まれた。

　スポーツを死滅させる恐れのあった軍国政府の戦争拡大に対し、マスメディアは、１９３７（昭和１２）年に大阪毎日新聞社が第一回国防スポーツ競技会を開くなど迎合するばかりで、スポーツを守る姿勢を欠いていた。

　日本における近代スポーツは、学生に本格的な広がりを見せ始めてから約５０年で、国民の前から姿を消した。

　それを止められなかったのは、多くの国民が、学校での身体鍛錬を目的にした体育のほかは競技を観戦するしかスポーツに接する機会がなく、ゲームやレースなど競技実施の機会がもっぱらエリート層の学校中心に閉じ込められたため、スポーツが広い国民的基盤を持ち得なかったからだろう。

　競技スポーツを推進したスポーツ団体も、学校スポーツ関係者中心の狭い範囲で閉鎖的な日本スポーツ界を形つくり、国民全体とともに進む姿勢を持たなかった。

　スポーツの大衆化を目指したはずのマスメディアだが、国家主義的、商業主義的な狙いから競技会の推進役を務める以上の役割を十分に果たさないまま、偏ったスポーツ状況にメスをいれることなく放置した。

　競技観戦のスポーツブームが生まれ、国民の多くが、ルールを守り、正々堂々とプレーし、清貧に甘んじるというアマチュアリズムに共感して、はつらつと競技するエリート競技者に拍手を送ったとはいえ、スポーツを自らのものととらえる物質的条件はなく、観念的な大衆化にとどまったと言えるだろう。

　　　　　　　　　街頭テレビとアメリカナイズ　　

　１９４５（昭和２０）年８月１５日の敗戦による戦争終結後、日本における競技会の復活は早かった。

　日本を占領した米軍リードの連合軍最高司令官総司令部（ＧＨＱ）が天皇制軍国主義の解体と米国型民主化を進めるために、スポーツを奨励したことの影響が大きかった。

　学校対抗競技が次々に復活し、同年中にプロ野球も再開された。

　手軽に遊べるボールが配布されたこともあって少年野球が各地で盛んに行われ、日本国憲法が公布された１９４６（昭和２１）年には、全国で７４０校を超える予選参加により全国中等学校優勝野球大会が復活した。

　都市対抗野球も再開された。読売新聞社主導のプロ野球に、毎日新聞社が毎日オリオンズを創設して“殴りこみ”をかけ、セ・パ２リーグ制がスタートしたのは１９５０（昭和２５）年のことだった。

　マスメディアでは初のスポーツ新聞である日刊スポーツが発刊され、１９４９（昭和２４）年までに全国紙系列のスポーツニッポン、報知新聞などが続々誕生した。

　プロ野球を中心に敗戦後の爆発的な野球人気に乗って、試合やプレー、競技者の動向などを詳しく、わかりやすく報道する紙面は、娯楽を求めていた国民に迎え入れられ、野球の大衆人気をさらに高めた。

　１９４７（昭和２２）年から１９４９（昭和２４）年にかけ、水泳自由形中長距離で古橋廣之進選手が世界新記録を連発。４９年に全米水上選手権に招待されて世界新を連発すると「フジヤマのトビウオ」と米国紙に賞賛され、復興の代名詞となった。

　日本人が自信を取り戻す成果と、新聞やラジオは号外や臨時ニュースで大きく報道し、早くも国家主義的な色彩が復活した。

　サンフランシスコ講和条約が発効して日本がまがりなりにも独立を果たした１９５２（昭和２７）年には、白井義男選手がプロボクシング世界フライ級王者となり、五輪とは異なるプロの世界を制した日本選手の登場と米国型プロスポーツ興行の浸透があいまって、日本人のスポーツ意識に変化が生まれた。

　１９５３（昭和２８）年にはＮＨＫのテレビ放送が開始され、敗戦前に高い人気を誇っていた東京六大学野球が放映されて、ファンは、球場に行かなくとも目の前で野球を楽しむことができるようになった。

　さらに初の民間放送テレビである読売新聞社系列の日本テレビが発足し、プロ野球巨人軍の試合や誕生したばかりの日本プロレスの激しいファイトを画面に登場させた。

　テレビ受信機は全国で３６００台程度しか普及していなかったが、繁華街に設置された街頭テレビに群がった人々は、大相撲出身の力道山が米国人レスラーを倒すシーンに興奮した。伝統的な大相撲とは違った新しい時代を感じさせる格闘ヒーローの誕生だった。

　競技会場に出向かなくとも目前でプレーが展開するテレビの臨場感は、新しい日本人の観戦態度を生んだ。

　テレビを見て、翌日新聞を読み、前日の試合を話題にして懇談するスポーツファンが急増した。マスメディアによって観戦欲求を満足させるスタイルの登場である。

　また、ショー的要素を持つプロスポーツや個性を売り物にするプロ競技者が新しいヒーローとして積極的に受け入れられた。

　敗戦前までのアマチュアのエリート学生より身近な人間臭さが魅力だったようだ。体を張ってスポーツで稼ぐ姿が、復興期の混乱の中でたくましく映ったのは間違いない。

　個人の努力で夢をつかむ米国流のスポーツ意識が広がったとも言える。

　　　　　　　　　国体と地方スポーツ　　　　

　ＧＨＱは学校運動部の民主化を求めるなどスポーツ組織の改革にも積極的だった。
　
　これを受けて大日本体育協会（１９４８＝昭和２３＝年から日本体育協会）も「大衆に根ざしたスポーツへ」と方針転換して１９４６（昭和２１）年にアマチュアの総合競技会である国民体育大会を京都市中心にスタートさせた。

　敗戦前の明治神宮大会の復活ではなく、スポーツ人の自主的な運営による国民スポーツの祭典をうたった。

　しかし競技団体の復活が主な狙いだったから、都道府県対抗で都道府県持ち回り開催を特色としながら、地方での住民スポーツの機会拡大に直接つながるものにはならなかった。

　１９４７（昭和２２）年の第２回大会に天皇が出席し、４８年から天皇杯、皇后杯が授与され、５０年にはスポーツを管轄する文部省との共催になり、しだいに官製の競技会へと姿を変えていく。

　象徴天皇制のイメージアップを狙う政府は、天皇が関与することで、開催地の自治体によるスポーツ施設建設とともに、道路建設などの公共事業の補助を優先したから、地方経済基盤整備の“錦の御旗”となった。

　全国紙やＮＨＫは、競技会そのものより天皇の動向に報道の重点を置き、地方マスメディアは経済基盤の整備に期待を寄せた。

　都道府県対抗は行政の対抗意識を強め、開催県が有力選手のスカウトに乗り出し、出身者でない競技者が「郷土の栄誉」を担うことにもなった。

　しかし、地方マスメディアは五輪報道よろしく「本県勢の躍進」を大きく報道して県民意識の高揚を煽った。

　全国各地に公共スポーツ施設が建設される呼び水になったのは事実だが、住民のスポーツ組織つくりは長続きせず、競技スポーツ拠点が各地に拡散することにもならなかった。

　開催県が五輪競技者の就職先になり、競技団体には新しい基盤を提供したが、競技会そのものは形骸化していき、開催県を別にして、多くの国民やマスメディアの関心は薄れる一方となった。

　　　　　　　　　国家事業の東京五輪　　　

　１９４８（昭和２３）年の第１４回ロンドン五輪には戦争責任国として招待されなかった日本だが、１９５１（昭和２６）年にインドのニューデリー市での第１回アジア大会で国際舞台復帰を果たし、１９５９（昭和３４）年のＩＯＣ総会で第１８回夏季五輪の東京開催決定に成功した。

　１９６０（昭和３５）年に、日米安保条約改定に対する国民の強い反対にあって退陣した岸信介首相に代わり池田勇人首相が、「所得倍増計画」をうたう高度経済成長政策を引っさげて登場。

　五輪東京大会準備対策協議会を設置し、巨大競技施設建設はじめ東海道新幹線や首都高速道路などの交通網整備を含め１兆円を超える五輪関連公共事業に乗り出した。

　安保問題が激化する中で政府寄りに態度を変えた全国紙などのマスメディアはこれを歓迎し、事前企画や事業で五輪開催への全面的な協力を競い合った。

　東京五輪開催は大規模都市開発を狙ったスポーツの経済的利用であり、安保問題の批判をかわし国威発揚と愛国心を高める政治的利用の色合いが強い国家事業だった。

　「日の丸を何としても掲げよという国民感情に応える」として、日体協は選手強化対策本部を設置し、開幕までの５年間に２０億円を超える当時としては膨大な予算で競技団体による選手強化が進められた。

　当初からジュニア強化が強調され、高校野球にならって多競技の全国高校競技会をマスメディアが主催することが認められ、中学校の全国競技会も一部解禁となった。

　マスメディアは選手強化に深くかかわることになった。

　高度成長の好況下にあった企業は、選手強化の要請もあり、同好会にすぎなかった企業スポーツ部を企業の顔として育成強化した。

　憲法違反の疑いを持たれていた自衛隊は国民からの認知を狙って体育学校を作った。

　政府、競技団体、マスメディア、企業が一体となった五輪至上主義体制で開催準備は進められた。

　大会が始まると、ＮＨＫテレビが初めてカラー放送で映像を伝え、初めて衛星放送で世界に五輪映像を送った。

　新聞はフロントページはじめ多くのページを五輪報道にあて、日本選手の金メダルラッシュを大きく報じた。

　さらには、別立てで五輪特集を組み、写真をふんだんに使って、詳細な記録や日本選手の努力物語などを大量に掲載した。

　威力を発揮したのがテレビで、東洋の魔女と呼ばれた女子バレーボールの金メダル獲得試合の中継視聴率は６６・８％に達した。現在まで超えられることのない史上最高の視聴率となっている。

　テレビ画面に釘づけとなった国民に、マスメディアは、女子バレーボールの大松博文監督の「オレについてこい」に代表される根性論によるハードトレーニングや指導者と競技者の絶対的な主従関係などを賛美する報道を繰り返した。

　マスメディアの報道は、科学的トレーニングが導入されたというのに、日本スポーツ界に根性論や封建的な上下関係が温存されることに手を貸す結果となった。

　　　　　　　　　世界の競技者に注目　　

　一方で、マスメディアの大会事前企画には世界のスポーツ環境やスポーツ意識を追う国際性を意識した意欲的な報道が少なくなかった。

　開会式では「平和を求める日本」や「世界は一つ」が強調された。

　戦争終結から２０年足らずで平和の祭典を迎えた喜びにあふれる新聞論調が多かった。

　初めてさまざまな世界トップ競技者を身近にした国民の多くは、世界の広さ、大きさ、さまざまな考え方を、身をもって知り、平和の尊さを改めて考えさせられた。

　学校で五輪特別授業が行なわれ、聖火が全国を巡って、がんばれ日本一色に染め上げられる中でも、マラソンで２連覇したエチオピアのアベベ選手や女子体操の美しさで魅了したチェコスロバキアのチャスラフスカ選手など多くの外国人選手が印象深く国民の心をとらえた。

　「選手村の恋」などマスメディアが伝える外国人選手のリラックスした姿に、日本とは異なる環境を感じ取り、スポーツの大らかさに新しい魅力を見出したからに違いない。

　世界スポーツ界では１９５２（昭和２７）年の第１５回ヘルシンキ五輪にソ連が初参加し、国家丸抱えの「ステートアマ」選手が活躍したことから、対抗して西欧に「動く広告塔」と呼ばれるＣＭタレントとしてプロ化に動く五輪競技者が拡大し始めていた。

　生活すべてをかけて競技に専念するフルタイム・プレーヤーでなくては五輪の好成績を期待できないハイレベルの競争になってきたからだった。

　しかしブランデージ会長がリードするＩＯＣは強固にアマチュアリズムを堅持した。敗戦前からアマチュアリズムが根深くスポーツ界に浸透していた日本だから、マスメディアも、プロ化を排してアマチュアリズムを守り、ナショナリズムを抑えて五輪精神に戻ることを新聞社説で求めるなど理想主義的な傾向が強かった。

　事前企画から、政治、経済、国際情勢などを踏まえて多面的な報道を続けたことでスポーツ・マスメディアにジャーナリズムを意識する姿勢が生まれた。

　有無を言わせぬ開発と国威発揚の国民総動員で問題を残し、後にマラソン銅メダリストで自衛隊体育学校に所属する円谷幸吉選手が連続メダル獲得を期待する周囲の圧力の中で前途を悲観して自殺する悲劇も生んだ。

　それでも東京五輪の開催は、多くの国民に平和な世界の大切さを再認識させ、国際性を持ったスポーツが発展することの重要性を実感させて、スポーツ実践が大衆化する大きなバネになったのは間違いないだろう。

　五輪好きの日本人が一気に拡大したが、日本が好成績を収めたから、とばかりは言えないのだ。

　　　　　　　　　国民スポーツの基盤つくり

　１９６１（昭和３６）年に議員立法でスポーツ振興法が成立した。

　第１条の目的で、スポーツ振興の施策が「明るく豊かな国民生活の形成に寄与する」とし、第３条で、国と地方自治体が「ひろく国民があらゆる機会とあらゆる場所において自主的にその適性及び健康状態に応じてスポーツをすることができるような諸条件の整備に努めなければならない」と規定した。

　スポーツは豊かな国民生活の要素であり、国民が自主的に実践できる条件整備が国や地方自治体の行政課題と宣言して、国や行政の転換を求める画期的な新法だった。

　しかし、競技団体への国庫補助を可能にするのが直接の狙いであり、予算処置をともなわない努力目標にとどまったため、形骸化する危険性を持ってはいた。

　マスメディアの多くはこれを積極的に受け入れ、国民スポーツの発展に大きな関心を示した。

　東京五輪後、国民の中に高まったスポーツ熱を継続させるための国家キャンペーンを求めるほどで、１９６５（昭和４０）年に「体力つくり国民会議」が結成された。

　スポーツ振興法の成立で、国民のスポーツ機会拡大を目指す運動が生まれた。７０年代には、文部省の指導で地方自治体による公共スポーツ施設つくりが計画的に、大がかりに進められた。

　全国紙は、欧州で推進されていた「みんなのスポーツ（スポーツ・フォア・オール）」運動など、住民スポーツ拡大の潮流を競って報道し、各地に自主的な草の根スポーツクラブが広がっていった。

　地方マスメディアを中心にしたさまざまなキャンペーンにより地域での住民スポーツに関心が高まった。

　地方マスメディアなどが主催し、あるいは支援する早起き野球大会やママさんバレー大会が拡大した。学校生徒の保護者会を母体にしたチームや町内会のチームなどが少年スポーツの指導にも乗り出した。

　新聞やテレビには住民スポーツグループの話題が登場することが多くなった。
　
　運動用具メーカーがスポンサーに名乗り出た。企業は自社のスポーツ施設を開放し、スポーツ部員が指導にあたった。

　しかし、オイルショックによる景気の冷え込みなどで、行政の支援やマスメディアの協力は不十分なまま短期間で後退することになり、草の根クラブつくりは停滞した。

　　　　　　　　　企業競争が支配　　　　　　

　東京五輪直後の１９６５（昭和４０）年に日本サッカーリーグがスタートした。

　企業スポーツ部による日本リーグの第１号である。

　東京五輪に向け、企業スポーツが大きく発展した。

　五輪選手の多くが企業に所属し、社員として安定した生活基盤を持ってプロ同様に競技に専念する姿は、世界から日本的な「企業アマ」と見られた。

　高度成長で日本株式会社と言われるほどの企業第一社会が形つくられ、スポーツも無縁ではなかった。

　企業社員選手の活躍は企業宣伝となり、多競技に拡大した日本リーグは、企業競争の場となった。

　マスメディアには、広告収入が期待できる企業スポーツが重要な報道対象になった。

　競技者の人間像やプレーは、組織第一で歯車として組織を支える献身ぶりが強調されて描かれた。企業経営者の期待に応えた人間像だったことを否定できない。

　競技者たちは「国のため」に代わって、本音かどうかはわからないが、「会社のため」をテレビ画面で口にすることが多くなった。

　競技の周辺に企業色があふれた。有力学生選手のスカウト合戦が激しくなり、指導者の系列化が進んで、企業スポーツを頂点とするピラミッドが形つくられた。

　学校スポーツは有力選手の供給源となって、日本スポーツの主役交代が明らかになった。

　マスメディアは広告主である企業の振る舞いを批判せず、自社の主催事業の支援を仰ぐことに熱心だった。

　プロ野球では、１９６５（昭和４０）年から読売巨人軍が９年連続日本一に君臨し、立役者である長嶋茂雄選手と王貞治選手が国民的人気を集めた。

　民放のテレビ中継やスポーツ紙の報道は巨人軍の試合を中心に展開され、他球団との格差が生まれた。

　米大リーグにならってドラフト制度などが導入され、プロ野球構成球団の共存共栄がはかられたが、人気球団の専横ぶりが目立つようになった。

　同時にプロ野球を頂点としたピラミッド構造が日本野球界を支配し、企業や学校の競技者がプロ予備軍化した。プロ野球の専断が日本野球界の混乱を招くようにもなった。

　しかしマスメディアによる批判にさらされることはほとんどなかった。読売新聞社と中日新聞社はプロ野球のオーナー企業であり、民放テレビは放映権争奪にしのぎを削り、スポーツ紙は売り物にしていたため、批判を避けたからだった。

　１９７８（昭和５３）年に巨人軍が手前勝手なルール解釈で強引に江川卓選手を入団させた江川事件では、マスメディアのほとんどがドラフト破りを非難したが、根本的な問題解決のないまま終息した。

　　　　　　　　　ゆがんだ学校スポーツ　　　

　スポーツによる企業競争や、プロ予備軍化は、学校スポーツを変質させた。

　多くの競技の大学や高校の競技会をマスメディアが主催、後援するようになり、テレビやスポーツ紙は新しいスター選手作りに邁進した。

　全国紙は販売拡張競争に乗って、高校野球の大きな紙面化を競った。

　新興の大学や高校は学校宣伝のため、マスメディアへの露出拡大を狙って運動部に特別待遇を与えた。

　さまざまな推薦入学制度や特待生制度が生まれ、裏金も飛び交うスカウト合戦が問題となった。

　学習塾と同じように、子供をレベルの高いスポーツスクールに通わせたり、スポーツ有名校に入学させようとする親が急増した。

　学校スポーツの活性化がジュニア強化に役立つことを否定はできないが、「教育効果」を強調するスポーツが、学校の売名手段となった。

　特殊専門化した運動部を徹底した勝利至上主義が貫いた。

　封建的な上下関係が残る中で、指導者絶対のハードトレーニングや勝利だけを求める試合の連続で体を壊す子供が増え、意欲を失う「燃え尽き症候群」が深刻になった。

　しかし、高校や中学の全国競技会を主催したり、後援するマスメディアは、勝利者を賞賛することばかりに熱心であり続けた。

　学校スポーツの暗部にメスを入れようとはしなかった。

　告発されなければ、隠し通そうとすらした。

　その結果、閉鎖された運動部内の暴力事件や部員の不祥事が、跡を絶たない事態となった。

　　　　　　　　　冠大会とＣＭタレント化　　

　１９７８（昭和５３）年に開催された８カ国デサント陸上が、五輪競技の冠大会第１号だった。

　企業スポンサー獲得がアマチュア競技団体に認められ、企業名を競技会名に被せた競技会が広告代理店の介在でマスメディアに登場した。

　競技団体には企業からまとまった資金が入り、企業は競技会がマスメディアに露出すれば宣伝効果が高まる。マスメディアはスポンサー企業の広告収入が期待できる。

　全てが潤う商業主義的イベントと映って多競技に拡大した。伝統的な競技会の冠大会化も進み、世界中に広がった。

　１９８４（昭和５９）年の第２３回ロサンゼルス五輪は、冠大会方式を五輪に導入し、協賛企業による独占的な五輪のＣＭ利用を認めた「商業五輪」だった。

　世界の競技会が豪華さを競うようになり、競技者も取り分を要求して、裏で出場料を手にするようになった。

　スポーツ・マスメディアの主役に踊り出て、巨額な独占放映権料で競技会運営を左右するようになったテレビは、スポーツファン以外も巻き込んだ高い視聴率を狙って、競技会そのもののショー化を進め、競技者のアイドルタレント化を狙った。

　バレーボールのように、テレビに合わせてアイドル路線に走る競技団体も現れた。プレーよりアイドル性で人気を集めれば競技の拡大につながると理由づけられたが、競技者個人ばかりに注目して競技を見ないスポーツファンが増えた。

　１９７８（昭和５３）年には日体協が「がんばれニッポン」キャンペーンをスタートした。

　五輪競技者の独占的なＣＭ利用権を企業に売り出す資金集めである。

　アマチュア団体が競技者のＣＭ収入を認めたのだから、「アマチュア」は有名無実となり、紆余曲折はあったが「アマチュア規定」の廃止につながった。

　１９９０（平成２）年に五輪がプロ・アマ完全オープン化を決め、９０年代後半の不況下で企業スポーツの休廃部が激増すると、自衛策もあって五輪競技者が企業を離れ、ＣＭタレントとしてのプロ化を目指した。

　成績と人気しだいで企業社員収入をはるかに超えるＣＭ収入を得られるものの、不安定な競技生活の覚悟が必要となった。

　テレビは限られた放送時間内でドラマチックな競技展開を期待するから、テレビからの収入を求める国際競技団体では、テレビ放映の商品価値を上げることを意識し、競技ルールを変えるところが増えた。

　マラソンは好記録を狙ってペースメーカー選手を導入した。

　マスメディアの評価が、競技者のＣＭ商品価値を左右するようになり、競技者に演技力まで求める芸能タレント化も進んだ。

　　　　　　　　　政策批判が消えた　　　　　

　露骨な利益追求に走ったマスメディアは、政治的、経済的利用に対し、スポーツの擁護者として振る舞うことがなくなった。

　１９８０（昭和５５）年の第２２回モスクワ五輪に対し、カーター米大統領は、ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議するためにボイコットすることを西側各国に強要した。

　日本政府は追随して日体協にボイコットを迫った。ＩＯＣ憲章に違反する政治的ボイコットに困惑した日体協だが、資金を文部省に頼っていたため、最終的には競技者の要望を無視してボイコットを決めた。

　五輪の優等生を目指した東京五輪開催から１６年後のことだった。

　ボイコット反対の朝日新聞や毎日新聞などと、政府に従うのもやむを得ないとする読売新聞などにマスメディアは割れた。

　半年近い報道が続いたが、政府批判は薄れていき、政府に押し切られる形で終わった。

　日体協が閉鎖的なスポーツ界にとどまって、国民に訴える努力をしなかったことや競技者の多くが政府に同調する企業社員であるために正当な要求ができなかったことなど、スポーツ界の主体性喪失があからさまになると同時に、マスメディアの権力に対する弱腰ぶりも浮き彫りになった。

　８０年代末から９０年代初めにかけてのバブル経済期にはゴルフ場やフィットネスクラブなどが膨張し、高額な料金で豪華なスポーツライフを疑似体験することが流行となった。

　文部省は、国民スポーツの振興をスポーツ関連産業に期待する政策転換をはかった。スポーツ振興への民活路線の導入だった。

　スポーツ振興法の精神に反し、「スポーツもカネ次第」を助長する政策だったが、マスメディアは批判するどころか相乗り利益を狙った。

　豪華施設の宣伝や成金趣味をくすぐる高級スポーツ用品、用具の紹介などに力を入れ、ゴルフ場やフィットネスクラブの会員権を投資の対象として購買することを煽った。

　バブル経済は長続きせず、不況下の９０年代末から、時間も余裕もなくなった国民のスポーツ機会は減少する一方で、倒産したゴルフ場の会員権が問題化した。

　２０００（平成１２）年に文部省はスポーツ振興基本計画を告知した。

　スポーツ振興法に定められた国の施策の基本を示すものだが、初めて提示されたのは法施行から３９年もたってからだった。

　中身は総合型スポーツクラブの創設と五輪のメダル倍増を柱とするもので具体策は乏しかった。

　これをマスメディアは検討しようともしなかった。国の政策への無批判な姿勢が明白になった。

　　　　　　　　　応援団と化した五輪報道　　

　１９８８（昭和６３）年の第２４回ソウル五輪に、日本の放送、新聞各社などは総勢１６００人を超える大報道陣を派遣した。

　８０年第２２回モスクワ五輪を西側諸国がボイコットし、その報復で８４年第２３回ロサンゼルス五輪は東側諸国がボイコット。ようやくボイコットのない五輪がお隣りの韓国で開催されるとあって、アジアと世界の将来を展望する大会として多方面の注目を集めていた。

　しかし大会が始まると日本の成績不振に報道は集中し、冷戦終結へ向かう世界の変化が十分には報道されなかった。

　冷戦構造崩壊後初の五輪となった１９９２（平成４）年の第２５回バルセロナ大会に向けては、毎日新聞が「ステートアマ消滅」などの意欲的な事前企画を展開したが、大会中はテレビのワイドショーが本格的に五輪報道に参画したこともあって、日本選手の動向ばかりが注目された。

　１９９４（平成６）年第１７回リレハンメル冬季五輪は、環境に優しい五輪として世界の耳目を集め、大会中は欧州選手たちが「サラエボの平和」を訴えて五輪精神への回帰を見せたが、日本マスメディアの報道は、次回長野五輪へ向けた日本選手の成績を追うことに終始した。

　五輪百周年にあたる１９９６（平成８）年の第２６回アトランタ五輪はスポンサー企業の広告物が競技場周辺にあふれる空前の「ＣＭ五輪」となった。

　事前企画でマスメディアの多くは、不十分ながらも五輪百年の意義と課題を追ったが、大会中は日本選手の感動ドラマを煽り立てるばかりで商業主義批判すら少なかった。

　そして、１９９８（平成１０）年の第１８回長野冬季五輪では、ＮＨＫ主導の「感動をありがとう」キャンペーンで日の丸や家族愛が強調された。

　ほとんどのマスメディアが横一線で同調し、事前に大きな問題となったスキー場開発による環境への影響や不透明な開発利益問題などは吹き飛んだかのようだった。

　マスメディアの五輪報道は、日本選手の応援団として勝敗に一喜一憂するだけに変わってしまった。

　まるで、敗戦前の日本万歳にＵターンしたかのようである。

　日常的に国際交流が行われ、競技者のボーダーレス化が進む世界スポーツ界にあって、日本のマスメディアは国際性を失って、日本という殻に閉じこもろうとしているのだろうか。

　　　　　　　　　Ｊリーグとサッカーくじ　

　１９９３（平成５）年にサッカーＪリーグがスタートした。

　日本リーグの企業チームを母体に、企業と、大型競技場を運営する地方自治体、そして住民ファンの三者一体で支える地域密着型のプロチームによるリーグで、西欧のクラブを目標にジュニアチームも包括する日本では新しいチームスタイルの登場だった。

　プロ野球はじめ企業が絡む競技スポーツで企業名を表に出さないチーム名は極めて珍しいことだった。

　巨人軍中心のプロ野球人気が停滞気味で、五輪競技の日本リーグもマンネリ化していたから、テレビやスポーツ紙は、欧州や南米を真似たサポーターファンの派手な応援スタイルなど、その真新しさに飛びついた。

　全国紙は西欧型クラブの日本での可能性を探った。

　華やかな宣伝に乗りながら、日本スポーツの改革に意慾を見せたことで、企業中心の競技スポーツにあきたらなかった国民の多くをとらえ、Ｊリーグスタイルがブームを呼んだ。

　実態は経営難に苦しむチームが多かったのだが、地域に基盤を持とうとするプロスポーツに期待が集まった。

　地方スポーツに新しい核が生まれ、地域活性化の切り札とされた。

　マスメディアの多くは、企業が所有するスポーツから地域住民が支えるスポーツへの転換ととらえ、「地域密着」が新しい日本スポーツのキーワードと強調した。

　しかし、その基盤つくりは難航が予想された。地域の住民スポーツは脆弱で観戦者の域を出なかった。

　単なる観戦者から、観戦もし実践もするサポーターが拡大し、定着しなければクラブは安定しない。しかもサポーターがどう経営に参加するかは不透明だった。マスメディアが煽って、期待感がブームを生んだのが実情だった。

　ところが、大型競技場建設で公共事業を拡大したい地方自治体や建設業界などの強い後押しで１９９６（平成８）年に、２００２（平成１４）年ワールドカップの日韓共同開催が決定し、Ｊリーグ人気は盛り上がるばかりだった。

　文部省はその人気をあてこんで新しい公営ギャンブルであるサッカーくじの創設に走った。収益金で、増えそうもないスポーツ振興予算の肩代わりを狙った。

　新しい公営ギャンブルの登場を、ギャンブル情報で販売拡大をはかっていたスポーツ紙やテレビは歓迎した。

　プロ野球とＪリーグが、日本のスポーツ報道の２本柱となった。

　一方で、１９９５（平成７）年に野茂英雄投手が米大リーグ入りするなど、プロ野球やＪリーグの中心選手が本場の米国や欧州へ進出することが多くなり、海外での日本人競技者の日常的な動向が注目されるようになった。

　１９９３（平成５）年には大相撲で外国人横綱・曙が誕生するなど国内で活躍する外国人競技者も増えた。

　競技者の国際的な流動化が急進展して、観戦ファンの動向は多様で複雑になり、マスメディアのスポーツ報道は大きな転換期を迎えた。

　　　　　　　　　２１世紀の課題　　　　　

　２００２（平成１４）年のサッカー・ワールドカップ開催は国民を大きな興奮に巻き込んだ。日本代表への一体感を持った応援はすさまじいばかりだったが、外国代表への関心も高く、英国のベッカム選手やドイツのカーン選手の人気は日本代表選手をしのぐほどだった。

　２００４（平成１６）年、プロ野球球団の合併縮小策に反対して、史上初の選手会によるストライキが実施され、雇用側である日本プロ野球組織とともに、プロ野球の拡大と改革を協議していくことで合意した。

　国民から圧倒的に支持され、国民と連帯した競技者が、所属組織のリーダー達と対等の立場へ一歩近づいた。

　２１世紀初頭の二つの出来事は、観戦者の地位に押し込められてきた多くの国民達が競技者と一体になって日本スポーツの地殻変動を起こそうとしているように見える。

　２０世紀末から噴出している国民のマスメディア不信は広がるばかりであり、マスメディアを無視し、マスメディアが報道しない多様な競技を観戦し、多様なスタイルでスポーツを楽しもうとしている。

　統一性がないのが特徴とはいえ、若者たちを中心にエネルギーは大きい。

　国家主義的、商業主義的な狙いを持ってマスメディアが日本スポーツを動かしてきた歴史的構造が、いま、崩れようとしているのではないだろうか。

　マスメディアがリードした日本スポーツは、学校スポーツとその延長線上にある企業スポーツによる競技スポーツに偏重した閉鎖的な日本スポーツ界の専行であり、多くの国民は傍観者の位置にとどめ置かれてきたのが実態だろう。

　スポーツの真実を知るまでは、スポーツは特殊な世界に属するものとして納得できたのだろうが、国際化の進展によりスポーツ先進国の実際に触れることで、日本の異様さに国民の多くが気づいてきた。

　しかし、マスメディアはそのことに気づこうとはしていない。

　自由で自主的な人間的営みとしてのスポーツは、豊かな生活を目指す万人の権利である、という認識から出直すなら、マスメディアと、日本スポーツの異様さに気づいてきた国民の乖離を超えることができるかもしれない。

　「スポーツの実践はすべての人にとって基本的権利である」と宣言した１９７８（昭和５３）年の国連教育科学文化機関（ユネスコ）総会による体育・スポーツ国際憲章は、マスメディアがスポーツの「社会的意義、人間的目的および道徳的価値を顧慮する」責任を明確化している。

　ジャーナリズムとしての責務を果たすことである。

　国民とともに、国民全体が参加できるスポーツ条件を構築することである。

　そのスタートラインに立ったことをマスメディアが自覚した時、新しい日本スポーツの歩みが始まる。

　国民に開かれたスポーツ振興組織による、国民的合意に基づいた国民スポーツ環境の整備が急務であり、根本的な国の施策の転換がなければならないだろう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年１０月２９日記　

　　　　　　　［参考文献］
　　　　　　　　「『毎日』の３世紀」毎日新聞１３０年史刊行委員会
　　　　　　　　「戦後日本のスポーツ政策」関春南著、大修館書店刊