戦争第一の政治は、国民の暮らしを苦境に陥れながら、さまざまな形で基本的人権の制限に動いている。

　大儀なきイラク戦争、そして占領が誰の目にも明らかなのに、米国政府は武力で世界の非難を黙らせようとし、国内の分裂を生んだ。

　米国への絶対服従を誓う小泉首相が率いる日本政府は、米国のイラク占領に積極的に加担し、国際的孤立の道を歩み始めた。

　とりわけ、アジアでは隣人たちの猜疑の目が厳しさを増した。

　米国追従重視だから、米国による日本国内の軍事基地利用を無制限に受け入れ、米国を支える軍事力の強化に乗り出している。

　その費用は、国民の税負担を重くすることで捻出し、米国大企業の要求に沿って相乗り利益を求める日本大企業の税軽減や、福祉、教育、文化費用の大幅な削減を進める。

　そして、福祉、教育、文化に関連する基本的人権の制限が強められる。

　国の文化振興費用であるスポーツ振興予算が低く抑えられ、民間活力期待を名目に、国民のスポーツ機会の劣悪化が放置されている。

　戦争が、国民生活を悪化させ、スポーツを死滅させる構図を、眼前に描き出し始めた２００４年でもあった。

　その先には、戦争をしたい人々にとって大きな壁である「戦争をしない」憲法の破棄が目論まれている。

　「戦争をする」憲法を持てば、戦争も、国民生活破壊も、それによる儲けも思いのままだからだ。

　侵略戦争の敗戦で、世界から見捨てられた日本が、世界から、再びともに生きる仲間として迎えられたのは、「戦争はしない」「軍隊は持たない」と宣言した日本国憲法を定めたからに他ならない。

　世界スポーツに関して言えば、アジア大会へアジア諸国が招いてくれたのも、オリンピックに復帰できたのも日本国憲法のおかげだった。

　東京オリンピック開催に際して、日本国民全てが世界に感謝し、新しい日本の歩みに誇りを持った。

　東京オリンピックのマスメディア報道は、「世界はひとつ」「平和を求める日本」一色だった。

　「戦争をしない」国は、それだけ、人と人とによる国際交流を深め、国民生活の真の豊かさを真摯に求める。

　日本は、理想を求める前向きな国だったはずだ。日本国民は、それを自覚している。

　ところが、今、一部の利益追求者たちが、日本も「戦争をする」「軍隊を持つ」「軍隊を世界で戦闘させる」国に変えるため、日本国憲法第９条を書き直そうと策動している。

　「戦争第一」の国になるために、国民の基本的人権を制限する憲法条文の改悪をともなうことは必然である。

　「戦争をする」国になるために、スポーツを楽しむ権利が切り捨てられるのは明らかであり、すでに、その動きは強まっている。

　そんな勝手を、許すわけにはいかない。改めて「戦争はしない」「戦争をしない国を誇りに思う」という自己の意志を明確に表示しておきたい。

　日本国憲法第９条の改変を許さない。

　改変による基本的人権の制限を許さない。

　戦争するためにスポーツを廃絶することを決して許さない。

　胸を張って意志表示しようではないか。

　こうした意識を高めた私を含め１７人の有志たちが、２００４年１２月８日に、大江健三郎さんや井上ひさしさんら９人が呼びかけた「九条の会」に賛同して、スポーツ「９条の会」（略称スポーツ９）結成を呼びかけ、１２月２４日に発会式を行った。

　以下、スポーツ「９条の会」の呼びかけ文を提示し、皆さんの賛同を得たいと思う。

　自らの意志を明確にして、すぐに会員申し込みをお願いしたい。

　来年から、講演会、学習会、街頭訴え、意志表示グッズの販売など多角的な活動を行っていく考えである。
　
　　　スポーツ「９条の会」アピール

　　　　　「戦争をしない国」、憲法９条をもつスポーツマンとして

　「日本国憲法は、いま、大きな試練にさらされています」―2004年6月10日に井上ひさし、梅原猛、大江健三郎、奥平康弘、小田実、加藤周一、澤地久枝、鶴見俊輔、三木睦子さんの９氏による「九条の会」から発せられました。

　このアピールは、戦争放棄と戦力を持たないことを誓った日本国憲法のもとで、これまで世界の平和に貢献してきたにもかかわらず、その９条を中心に憲法｢改正｣の動きが出てきたことを危惧し、日本と世界の平和な未来のために日本国憲法を守る一点で多くの国民が手をつなぎ、｢改憲｣を阻む努力をしようと強く訴えています。

　スポーツにとって、戦争のない平和な世界こそが活動と交流の最大の保障であるだけに、私たちスポーツマンはこのアピールを真剣に受けとめたいと思います。

　かつての侵略戦争の時代にはスポーツは敵性文化として敵視され、その一方では、｢戦技｣として教練や戦争の道具に変質させられました。

　また、多くの前途有為のスポーツマンたちが活動を停止させられ、尊い命を落としました。

　暴力で平和を破壊した戦争はスポーツの自由を奪い、その進歩･発展を止めてしまいました。

　戦後、この苦い轍（てつ）を繰り返してはならないと決意した私たちスポーツマンの先輩諸氏は、平和･自由･人権を根本精神とする日本国憲法の実践者として尽力し、今日のスポーツの交流と発展の土台を築いてきたのです。

　いま、私たちがスポーツのできる幸福を実感できるのも、その基礎に「戦争をしない国」を宣言した憲法とその保障にむけた幾多の努力があることは間違いありません。

　21世紀の新しい世界が開いたいま、平和のもとで交流する意味をあらためてかみ締めるときではないでしょうか。

　さきのアテネ･オリンピックは世界の人々がスポーツを通じて平和に交流する姿を映し出しました。
　
　ここに私たちスポーツマンは大きな確信を抱き、新しい世紀を戦争のない平和で豊かな世界にしていくために、その一員として力を尽していきましょう。

　とりわけ、｢戦争をしない国｣の憲法９条を持つ日本のスポーツマンが平和のために声をあげて行動することは、大きな意味のある大切なことです。

　｢九条の会｣のアピールに賛同する私たちは、ここに｢スポーツ『９条の会』｣(略称「スポーツ９」)をおこし、広く国民とともに｢戦争をする国｣に逆戻りさせない運動に合流していきたいと考えます。

　私たち「スポーツ『９条の会』」は、スポーツを愛好するすべての人びとに、｢戦争をしない国のスポーツマン｣として憲法と９条を守る平和の思いで共同し、そのために、それぞれが持てる力を大いに発揮することを心から呼びかけるものです。
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年１２月８日
　　　　呼びかけ人　
　
荒木豊（山梨大学名誉教授）、石川正士 （法政二高元教諭）、伊藤高弘 （武蔵野美術大学教授）、円道幸男（神奈川県ソフトボール協会理事）、大貫映子（レジャー・スポーツアドバイザー）、大野晃（スポーツ・ジャーナリスト）、岡本ゆり子（東京都立高校元教諭）、川口智久（一橋大学名誉教授）、栗岩恵一（アルペンスキー元日本代表）、小西和人（ 「週間つりサンデー」代表）、小林秀一（プロボクシング元日本ウェルター級チャンピオン）、長尾正二（新日本スポーツ連盟会長）、中森孜郎（宮城教育大学名誉教授）、西本武志（日本勤労者山岳連盟前理事長）、正木健雄（日本体育大学名誉教授）、松延市次（剣道教士七段）、森敏生（学校体育研究同志会全国常任委員長）

　賛同の意志は、下記の事務局へ手紙、FAX、Eメールいずれでも、お寄せ下さい。
　　事務局
　　　〒170-0013
　　　東京都豊島区東池袋3-9-15 ワイムティハイム２Ｆ
　　　　　　　新日本スポーツ連盟内　スポーツ「９条の会」
　　　　　　　　　電話 / FAX　03-3986-5402
　　　　　　　　　Eメール　　　sports9@infoseek.jp
　　　　　　　　　ホームページ　http://sports9.hp.infoseek.co.jp/　　　　　　　　　　　　　　　
　参考のため、「九条の会」のアピールを提示します。

　　　「九条の会」アピール

　日本国憲法は、いま、大きな試練にさらされています。

　ヒロシマ・ナガサキの原爆にいたる残虐な兵器によって、五千万を越える人命を奪った第二次世界大戦。この戦争から、世界の市民は、国際紛争の解決のためであっても、武力を使うことを選択肢にすべきではないという教訓を導きだしました。

　侵略戦争をしつづけることで、この戦争に多大な責任を負った日本は、戦争放棄と戦力を持たないことを規定した九条を含む憲法を制定し、こうした世界の市民の意思を実現しようと決心しました。

　しかるに憲法制定から半世紀以上を経たいま、九条を中心に日本国憲法を「改正」しようとする動きが、かつてない規模と強さで台頭しています。

　その意図は、日本を、アメリカに従って「戦争をする国」に変えるところにあります。

　そのために、集団的自衛権の容認、自衛隊の海外派兵と武力の行使など、憲法上の拘束を実際上破ってきています。

　また、非核三原則や武器輸出の禁止などの重要施策を無きものにしようとしています。

　そして、子どもたちを「戦争をする国」を担う者にするために、教育基本法をも変えようとしています。

　これは、日本国憲法が実現しようとしてきた、武力によらない紛争解決をめざす国の在り方を根本的に転換し、軍事優先の国家へ向かう道を歩むものです。

　私たちは、この転換を許すことはできません。

　アメリカのイラク攻撃と占領の泥沼状態は、紛争の武力による解決が、いかに非現実的であるかを、日々明らかにしています。

　なにより武力の行使は、その国と地域の民衆の生活と幸福を奪うことでしかありません。

　一九九〇年代以降の地域紛争への大国による軍事介入も、紛争の有効な解決にはつながりませんでした。

　だからこそ、東南アジアやヨーロッパ等では、紛争を、外交と話し合いによって解決するための、地域的枠組みを作る努力が強められています。

　二〇世紀の教訓をふまえ、二一世紀の進路が問われているいま、あらためて憲法九条を外交の基本にすえることの大切さがはっきりしてきています。

　相手国が歓迎しない自衛隊の派兵を「国際貢献」などと言うのは、思い上がりでしかありません。

　憲法九条に基づき、アジアをはじめとする諸国民との友好と協力関係を発展させ、アメリカとの軍事同盟だけを優先する外交を転換し、世界の歴史の流れに、自主性を発揮して現実的にかかわっていくことが求められています。

　憲法九条をもつこの国だからこそ、相手国の立場を尊重した、平和的外交と、経済、文化、科学技術などの面からの協力ができるのです。

　私たちは、平和を求める世界の市民と手をつなぐために、あらためて憲法九条を激動する世界に輝かせたいと考えます。

　そのためには、この国の主権者である国民一人ひとりが、九条を持つ日本国憲法を、自分のものとして選び直し、日々行使していくことが必要です。

　それは、国の未来の在り方に対する、主権者の責任です。

　日本と世界の平和な未来のために、日本国憲法を守るという一点で手をつなぎ、「改憲」のくわだてを阻むため、一人ひとりができる、あらゆる努力を、いますぐ始めることを訴えます。 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年６月１０日 

井上ひさし（作家）、梅原猛（哲学者）、大江健三郎（作家）、奥平康弘（憲法研究者）、小田実（作家）、加藤周一（評論家）、澤地久枝（作家）、鶴見俊輔（哲学者）、三木睦子（国連婦人会）