アテネ五輪で日本選手団が史上最多のメダル獲得、イチロー外野手が米大リーグのシーズン個人最多安打新記録達成など、海外で活躍する日本人選手の話題で大騒ぎした２００４年の日本のスポーツ・マスメディアだった。

　反面、国内スポーツ界はプロ野球が球団合併、新球団誕生など球団経営悪化による再編問題で揺れ、偏重していた巨人戦のテレビ視聴率は史上最低となった。
　
　大相撲は朝青龍が史上４人目の５場所優勝を飾ったというのに人気低迷が続き、一般スポーツではサッカーくじの事実上の破綻で公的なスポーツ振興資金の見通しが立たなくなった。

　18歳の宮里藍選手の活躍で女子プロゴルフが人気を回復したこともあって、15歳で卓球五輪代表となった福原愛選手ら10代の新星にスポーツ・マスメディアの多くが過剰な期待をかけるが、スポーツ環境の劣悪化が進む中で日本スポーツの将来像を描けないでいる。

　プロ野球の４球団オーナーがドラフトの裏金問題や親会社の株不正取り引きで引責辞任したことが象徴するように、スポーツ界を牛耳ってきた企業家やマスメディアが方向性を見失う中で、選手たちが自衛のために、改革に動いたことも、この１年の特徴だった。

　プロ野球選手会は史上初のストライキを実施して、経営側と対等の立場で改革の協議に入った。

　五輪金メダリストたちは自らの実績と肖像を糧に自立の道を探り、企業の呪縛からの離脱を強めた。

　「地域密着」が流行り言葉となり、まだ実験的な色合いが強いとはいえ、北海道に拠点を移したプロ野球の日本ハム球団は新庄剛志選手のパフォーマンスなどで人気を呼んだ。

　楽天球団は東北・仙台市で産声を上げた。

　Ｊリーグでアルビレックス新潟が観客動員の新記録を達成し、温泉で働きながらチーム強化をはかったザスパ草津はＪ２昇格を果たし、全日本選手権ベスト８に進出した。

　とはいえ「地域密着」の物質的条件となる住民スポーツの組織化は、地方自治法を改悪して公共施設の管理運営まで委ねようという民間依存の行政姿勢がネックとなって、遅々として進まない。

　米国で大リーガーや五輪金メダリストにドーピングが蔓延し、高校生にまでサプリメントとしてドーピング関連薬品が広がるなど、ドーピングの商品化、商業主義化が世界スポーツに深く浸透しようとしている。

　プロ野球再編問題でクローズアップされた「国民文化としてのスポーツ」の意味を、国、地方行政、企業、そしてマスメディアが深くとらえ直す契機となった１年だったことは間違いない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年１２月１６日記