アテネ五輪での日本選手の活躍はめざましかった。

　実施28競技３０１種目のうち26競技に出場した日本選手団は、１９６４年東京五輪に並ぶ16個の金メダルを獲得し、獲得メダル総数は史上最多の37個に達した。

　８位以上の入賞も39種目に及んだ。メダル獲得種目は全体の４％を超え、76年モントリオール五輪の水準に戻った。

　しかし、金メダルは５競技に限られ、メダル獲得は10競技にとどまった。

　世界選手権で実績を積んだ柔道、水泳が各10個のメダルを獲得してリードし、選手たちが大舞台で気おくれせずに持てる力を出し切ったメダルラッシュだった。

　一方、サッカーなど上位が期待された団体球技は、世界トップとの力の差を痛感させられた。

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　米国、ロシア、中国などにメダル獲得数で接近できたのは、海外遠征を繰り返してトップレベルを実践研究し、科学的なサポートを受け、迷いなく厳しい練習に取り組んだ選手たちが潜在能力を開花させた結果だった。

　五輪で栄冠をつかむには十分なトレーニング機会とさまざまなサポートが必要で、安定した競技生活を含めた資金確保が不可欠なことを実証した。

　しかし日本のメダリストたちは用具メーカーや社名ＰＲを狙う企業、営業利益を求めるスポーツクラブなどの宣伝媒体として資金援助を受けているのが実態で、援助が少なくてすむ個人競技で実績ある選手に集中する。

　選手が成果を生むまでは無理な借金も覚悟しての家族の多大な出費が支えているのが現実である。

　欧米諸国に比べて競技生活基盤の公的支援が極端に少ないのが特徴だ。

　国の強化費補助は総額が少ないため、メダル獲得期待競技へ重点支援するにとどまり、ナショナルトレーニングセンターなどの拠点施設つくりや長期的展望を持った資金支援策はない。

　「結果を出さねば支援が絶たれる」ピンチで集中力を発揮したメダリストたちの「家族の支え」や「ありがとう」の言葉には重い響きがあった。

　「北京へつなげ」とマスメディアは無批判に騒ぎ立てるが、基盤が整わなければ着実な発展はない。

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　日本オリンピック委員会には、金メダル５＝メダル総数10で「感動」が連発された98年長野冬季五輪から４年で、金０＝メダル総数２に急降下した２００２年ソルトレーク冬季五輪の苦い経験がある。

　だから「一過性でなく長期計画を」と再出発を目指す。

　日本選手たちの活躍と国民の応援の高まりは、国に根本的な発想の転換を迫る熱意と受けとめねばなるまい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年９月１日記