アテネ五輪がいよいよ１週間後に開幕する。選手たちは最後の調整に余念がない。

　日本代表選手は女性が１７１人で、初めて男性（１４１人）を上回り、女性が出場できる27競技中、24競技に出場する。男性は27競技中、19競技にとどまった。

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　女性は４年前のシドニー大会では13種目でメダルを獲得し、すでに成績では男性を超えている。

　女性がリードする選手団の活躍は、男性偏重だった日本スポーツの大きな転機になりそうだ。
　
　コーチなどの役員を含め５１３人と史上最多に膨れ上がった日本選手団だが、地域予選など厳しい出場条件をクリアした選手ばかりだから、かつては批判の的だった競技団体の恣意（しい）的な水増し選手団とはわけが違う。

　出場権を勝ち取っての五輪夢舞台だけに選手たちの意気込みは強い。

　企業スポーツ休廃部の嵐に巻き込まれ、自ら競技生活を維持する条件をつくり出しながらの出場である。

　とりわけ、男性とはけた違いに劣悪な条件を乗り越えて、女性選手たちが強い意思で出場機会を獲得した意義は大きい。

　自主的なトップ選手のあり方を示している。

　文科省は２０００年に告知したスポーツ振興基本計画で「１９９６年アトランタ五輪で１・７％に低下したメダル獲得率（日本のメダル獲得数を大会の全メダル数で割ったもの）を早期に倍増し、３・５％（76年モントリオール五輪時）となることを目指す」とした。

　２０００年シドニー五輪で１・９％とやや上向いたが、日本選手団の福田富昭総監督は「努力目標だが金メダルは２ケタ以上、メダル総数24から25個はとりたい」と、一気に２・７％近いメダル獲得率を目指す。

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　しかし、国の強化費補助は微増したにすぎず、サッカーくじ助成の事実上の破綻（はたん）で五輪選手への公的支援に展望がない。

　全体として、かつてない厳しい環境で、世界に挑む選手たちの努力と姿勢に惜しみない拍手を送ろう。

　積極的な支援を打ち切っておいて、金メダルを獲得すれば、国民栄誉賞だ、民族の活力だ、と騒ぎ出すのが政府や大企業の常であり、マスメディアも同様だ。

　政治的、商業主義的利用にほかならない。

　しかし、アテネで競う選手たちの切実な思いには届くまい。

　選手たちにとっては、競技環境の縮小リストラに歯止めをかける瀬戸際のたたかいでもある。
　
　「この機会に、スポーツの素晴らしさをもっと知ってほしい」と訴える声が高まるだろう。

　選手とともに、日本スポーツの将来を考える五輪観戦でありたい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年８月４日記