近鉄・オリックスの合併問題を契機に、一気に１リーグ制への改編を目論んだプロ野球オーナー会議に、多くのフアンの厳しい批判が集中し、選手会は「待った」をかけた。

　世論の反撃をバックに読売巨人軍を除くセ・リーグ５球団の社長たちは２リーグ制存続に動いている。

　経営難だからといって勝手な縮小リストラがスンナリ通るわけもない。

　野球の大衆化を目指した職業野球を戦後大きく発展させたのはフアンの支えと選手など現場の努力だった。

　それが興行利益やＣＭ効果を生み出した。

　現場を劣悪な環境に置いたまま利益優先の球団経営に暴走し始めると厳しく批判して、「共存共栄」の確立を促したのも多くのフアンだった。

　おかげでプロ野球は爽快で公正な国民スポーツの中心に育ち、国民文化の一部になった。

　オーナーの私物でないのは当然で、球団経営には社会的責任がある。

　改編するなら、育ててくれたフアンや選手など現場の声を第一にしなければなるまい。

　時代錯誤の暴力的な経営論理を振り回すのは許されない。

　縮小リストラは崩壊につながりかねない。国民文化の破壊である。

　経営難や人気停滞を打開するには、フアン、選手、球団の共同作業で方策を見出さねばならないし、行政や企業群が真剣に支援策を検討しなければ文化破壊をとどめることはできない。

　スポーツメディアには、それを推進する使命がある。

　プロ野球の発展とともに拡大してきたのだから、これまた当たり前である。

　ところが、マスメディアが文化破壊の先頭に立っていることに日本の不幸がある。

　巨人軍経営を金儲け事業の柱とする読売新聞グループにとどまらず、巨人戦の中継に固執する放送、巨人人気に便乗するスポーツ紙。全国紙や出版社も大差はない。

　ドラフト破りの江川事件から４半世紀。不透明な決着に、批判の矛を収めたマスメディアは、事件後の度重なるルール形骸化にほとんど沈黙して、国民の不信を増幅した。

　改革の方向や具体策は多くのフアンや選手会などから積極的に提言されている。

　メディア全体が自戒をこめて根本的な改革を目指して行動することこそ信頼を回復する道である。

　歪んだ経営論理を暴くとともに、「国技にし、社会の文化的公共財とする努力」をうたうプロ野球協約の目的に沿って、フアンや選手が運営に参画できる方策を求めることが欠かせない。

　「２リーグ制存続で良かった」程度では文化破壊は止まらない。

　マスメディアが、金儲けのためのスポーツ事業に狂奔する姿勢を、自らただすことから始めねばなるまい。
　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年７月１７日記