人気女子プロレスラーが参院選の自民党比例代表候補として出馬を表明した。「強い女性にあこがれる人々の支持を集める」という。

　比例代表選で人気を高めようと政権党が接近したようだ。

　現在、国会にはプロスポーツ選手や五輪選手としての人気をバネに自民党議員となったスポーツ政治家が衆議院に１人、参議院に３人の計４人いる。

　プロレスラーが２人、五輪メダリストが２人だ。

　これまでの国会には、さらに多くのスポーツ政治家がいた。

　「スポーツ界代表」を自認して、共産党を除外したスポーツ議員連盟に参集し、スポーツを管轄する文部省・文科省行政に口を出してきた。

　スポーツ議員連盟が華々しく動いた最近の事例は、サッカーくじの導入だった。

　文部省官僚の場当たり的な施策を後押しして、「少ない国の予算を補う大きなスポーツ振興財源が確保できる」とバラ色の夢を振りまき、議員立法でくじを成立させた。

　日本体育協会も日本オリンピック委員会も「スポーツ振興投票」の名前に浮かれ、打出の小槌のように受け止めて、あれこれ皮算用に余念がなかった。

　しかし、強い反対を押し切っての実施は、初物ご祝儀相場の初年度をすぎて人気が急降下。

　皮算用は幻に終わり、国の予算は減るばかりだから、五輪選手への支援がストップするほどの深刻な事態を招いている。国民のスポーツ環境は劣悪化の一途にある。

　「痛み」に耐えることを強要され、「スポーツ振興の旗振り先生方に」みごとに「だまされた」がスポーツ人の本音だろう。

　スポーツの政治からの独立は、自由で自主的な活動を保障されてこそ可能になる。スポーツからの政治への要求が尊重され、達成されなければ絵空事にすぎない。

　豊かな生活にスポーツは欠かせないと世界中の人々が考え、基本的人権として「スポーツ権」を多くの国々が認めている。

　幸福追求権、生存権を重視する日本国憲法もまた同じ立場に立つのだが、政府は認めようとはしない。

　基本的な国民の権利を不問にして、「スポーツ振興」を口にする政党には、どこかうさん臭さがつきまとう。サッカーくじの破綻は、それを証明している。

　戦争をしたがる政府は、意に沿わない国民の行動を抑え込もうとする。歴史は、戦争が常に自由で自主的な国民のスポーツ行動を危機に陥れてきたことを教える。

　スポーツの危機は戦争の遂行とメダルの表裏にある。

　話題になるからと政党の人気取りに便乗して、基本的問題に目をつぶることはスポーツメディアであろうが、到底許されるものではない。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年６月１２日記