大型連休はスポーツイベント花盛りだった。

　混戦のプロ野球やサッカーJリーグ、大詰めを迎えているアテネ五輪の日本代表選考会などで、トップ選手たちが厳しい競り合いを繰り広げ、大学などの競技会も集中した。

　米大リーグや欧州サッカーでの日本人選手の活躍にテレビ観戦で興奮した人も多かったようだ。

　見るだけでなく、山登りや海遊び、あるいは公園で、家族一緒に、多様なスタイルでスポーツに親しんだ人たちも多かった。

　暖かくなった初夏の自然が心躍らせるからだろう。

　薫風の下で、いい汗をかいた体験は忘れがたい思い出になる。

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　一方、開幕まで百日を切ったアテネでは爆弾事件が起き、五輪開催にイラク戦争が暗い影を落としている。

　ギリシャはテロ対策に約１３００億円もの巨費を投じ、米英軍の協力で軍が警備するという。

　五輪停戦の国連決議が効力を失い、かつてない厳戒下の五輪が現出しそうである。
　
　国際オリンピック委員会は史上初めて、中止の場合の損害保険をかけた。

　米国などでは、危険を避けるために五輪不参加の声が出始めている。

　さらには、トップスポーツへの商業主義化の急浸透を背景に、ドーピング（禁止薬物使用）が後を絶たず、陸上競技の世界トップ選手が次々に資格停止処分を受けた。

　筋肉増強剤テトラハイドロゲストリノンの拡大が懸念されている。

　メダル獲得競争が熱を帯びる中で、戦争と際限なき商品化と薬害が世界スポーツを覆っている現実がある。

　日本も無縁ではない。

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　声高にスポーツを賛美することは現実逃避と問題視する人もいる。

　日本のトップスポーツ人が現実問題には、ほとんど沈黙したままだから、なおさら批判されやすい。

　日本ポーツ界のありようが、スポーツ嫌いを助長してきたことを否定はできない。

　連休の真ん中は憲法記念日だった。

　戦争の非常時だからとスポーツが封殺された歴史の教訓を踏まえ、日本スポーツの大衆化に平和憲法は大きな力となった。

　「誰もがどこでも楽しめる」条件整備が行政の課題であり続けた。

　それが今、揺らいでいる。

　振興行政は後退を続け、トップ選手でも競技基盤が危うい。

　これも現実である。

　世界平和と人間性の解放を求めるスポーツ愛好者ならばこそ、現実に立ち向かい、スポーツを楽しむ意義を堂々と訴えることができるはずだ。

　平和憲法が力を与えてくれるに違いない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年５月７日記