出口の見えない不況下で、米国などのイラク侵攻と自衛隊の派遣準備が戦争の暗い影を落とした２００３年の日本スポーツ界。

　スポーツ環境の転換期にあることを実感させた１年だったが、どんな方向へ流れ始めたのか。様々な事象をたどりながら、その行き先を探ってみた。
 

　　　　　　　　　　　スポーツ基盤の低下
 

　10大ニュースを選ぶようにこの１年をくくってみれば、個人として国際舞台で活躍する選手が相次いだものの、国内競技は全般的に停滞し、一般国民のスポーツ機会が激減したことが特徴的だった。

　華やかな成果ばかりを追うマスメディアによれば、「活況を呈した日本スポーツ」ということになるのだろうが、内実は、国際化が急進展する中で、日本的なスポーツシステムが大きく動揺し、スポーツ基盤の低下が深刻になったと言っていいだろう。

　まずは、国際化の中身を検討するためにも日本に深い影響を与える米国など世界の新しい動向を探ってみる。

　第一に見えてくるのは、世界スポーツ市場の一極集中を狙って、米大リーグや欧州サッカーがアジア進出を本格化したことだ。

　米大リーグ機構は、東京に日本事務所を構え、中国と業務提携した。

　背景に、本国では３年連続のシーズン観客減となり、オールスター・ゲームのテレビ視聴率も史上最低の９・５％に落ち込み、30球団中、２００２年の黒字経営はニューヨーク・ヤンキースなど３球団にすぎなかったという苦しい台所事情があった。

　広い地域からの観客増を目指して多くの外国人選手を抱え込み、プレーオフ地区シリーズ出場８チーム計２００選手のうち、外国人選手はヤンキースの11人を最多に計56人を数えるほどに膨らんだ。

　日本人選手の加入で、日本向けテレビ放映権商法が成功したことなどから、本腰を入れて日本や中国へ売り込もうというわけだ。

　２００４年シーズンのヤンキース開幕戦の東京開催も決まった。

　一方、欧州サッカーでは、スペインのレアル・マドリードが、アジアツアーに乗り出して多くのフアンを集めた。

　英国の人気者、ベッカム選手やブラジルのヒーロー、ロナウド選手ら世界の人気スターを金にあかさず集めた同チームは、親善試合にとどまらず、関連グッズ販売、ＣＭ契約など、チームをそっくり商品化して、ワールドカップ開催の興奮さめやらない日本やアジア地域に総合的な売り込み行脚に出た。

　英国のマンチェスター・ユナイテッドは米国へ巡業して、こちらも観客動員に成功した。

　欧州サッカーが、世界市場を狙って、米国プロスポーツに挑戦状を突きつけた。

　日本は、欧米スポーツビジネスのグローバル戦略の大きなターゲットの一つとして、その渦中におかれた。

　第二には、国際オリンピック委員会の主導で１９９９年に設立された世界反ドーピング（禁止薬物使用）機構の呼びかけで、政府機関も参加した世界会議が反ドーピングの世界的なルールを承認したこと。

　参加していない米プロスポーツへの働きかけもあって、ステロイドが蔓延していると言われた大リーグも反ドーピングに重い腰をあげ始めた。

　サプリメント（健康補助食品）販売会社がトップ選手のドーピングに関与していることが取り沙汰された。

　検出の難しい新種の筋肉増強剤テトラハイドロゲストリノン（ＴＨＧ）の拡散が問題となったが、サプリメントブームにある日本も無縁とは言えない。

　そして第三には、１年後のアテネ五輪開催に向け国連がオリンピック停戦を決議したこと。

　しかし決議の実効を疑わせるように、テロ攻撃で米国などのイラク占領は混乱を続け厳戒下のアテネ五輪が予測された。

　イラクへの自衛隊派遣を決めた日本に対するテロの脅威も生まれた。

　グローバル化による際限なき商品化と薬害と戦争にどう対応するかが世界スポーツの課題となった。
　

　　　　　　　　　　　混迷する日本スポーツ界の様相
　

　こうした世界の影響下で日本スポーツはどんな様相を見せたか。

　人気の高いプロスポーツから振り返ってみよう。

　プロ野球巨人の主力打者・松井秀喜外野手が米大リーグのヤンキース入りし、野茂英雄投手やイチロー外野手に続く活躍が期待されて、松井追っかけ報道がスポーツ・マスメディアを占拠した。

　松井は期待に応えてオールスター・ゲームやワールドシリーズに出場し、米大リーグでもスター選手の一人となった。

　野茂もイチローも偉大な実績を残し、日本プロ野球のトップ選手が米大リーグでも活躍できることをフアンは喜んだ。

　松井とイチローが出場したオールスター・ゲームの日本でのテレビ視聴率は本国を上回った。

　一方、日本のプロ野球では、主力を欠いた巨人が、前年王座から大きく後退し、巨人戦のテレビ視聴率は大幅にダウンした。

　代わって阪神が独走優勝し、大阪を中心に大騒ぎが繰り返され、阪神の観客動員は３００万人を超えた。

　これが当面の危機を救ったとはいえ、プロ野球全体の観客数の低迷傾向は続いた。

　日本一となったダイエーが経営難から主力の小久保裕紀外野手を巨人に無償提供するなど、球団間の経営格差も広がった。

　共存共栄のプロ野球運営はかえりみられなかった。

　成績不振の巨人・原辰徳監督が突然、事実上解任されるなど、選手や指導者の権利は軽視された。

　西武ライオンズの中心打者、松井稼頭央内野手がニューヨーク・メッツ入りを決めるなど、日本のトップ選手の米大リーグ志向は高まるばかりとなったが、日本プロ野球機構や球団側の国際的な対応策は見えず、日本野球の魅力を高める努力も希薄なままにあった。

　巨人戦偏重のテレビ中継などマスメディア側の改善もなく、フアン離れの歯止めがきかなかった。
　　
　大相撲では人気横綱・貴乃花が引退し、モンゴル出身の朝青龍が横綱に昇進したが、武蔵丸の引退で一人横綱となったうえ、休場者が続出して土俵の活気を失い観客数は低落。

　元横綱・曙が廃業して新格闘技に転身するなど、外国人力士の増加にみあわない極めて日本的な大相撲の制度に限界が見えた。

　休場者対策で２００４年から公傷制度を廃止することを決めたが、小手先の改善策では追いつかないほどの人気凋落ぶりだった。

　プロ野球、大相撲ともに、国際化の嵐の中で、日本的な組織、運営、選手のあり方に制度疲労が顕著になったと言えるだろう。

　国際化の中で、地域密着を掲げて球団経営の安定化に腐心しているＪリーグも、広くサッカーフアンをどう定着させるかが課題であり続けた。

　Ｊ２の新潟アルビレックスの躍進など、新しい地域での観客増という地域密着の成果を生み出した反面、レアル・マドリードの顔見世興行でベッカム熱に踊った、うわついたサッカーフアンが少なくなかった。

　ＮＨＫ衛星放送の視聴者獲得作戦が米大リーグの日本人ブームを誘導したように、総じて、テレビを軸にしたマスメディアの利益追求姿勢が人気を左右している側面を見逃すことはできない。

　それは、民放テレビが競い合い、煽り合った新格闘技人気にも顕著だった。

　オリンピックを目指すスポーツ界は、個人競技の世界選手権で、ヒーロー、ヒロインが続々誕生した。

　水泳世界選手権では、男子平泳ぎの北島康介選手が１００、２００メートル２種目でダブル世界新記録のダブル金メダルを獲得。

　陸上世界選手権では末続慎吾選手が２００メートルでアジア人として短距離初メダルの銅メダルを獲得。室伏広治選手もハンマー投げで銅メダルを手にし、女子マラソンで野口みずき選手が銀メダル、千葉真子選手が銅メダル、坂本直子選手が４位と、優勝こそ逃したが上位を独占した。

　柔道世界選手権では田村亮子選手が６連覇を達成するなど日本選手全体で金メダル６個を獲得。男子体操の世界選手権でも鹿島丈博選手が２種目で金メダルを獲得し、団体銅メダルも手にした。

　アテネ五輪前年のメダルラッシュだった。

　一方、初めてプロで固めた長嶋茂雄監督率いる野球の日本代表がアテネ五輪アジア代表となったものの、多くの団体球技は、五輪予選での苦戦が予想された。
 

　　　　　　　　　　依然続く企業スポーツの休廃部
 

　企業スポーツの休廃部は、ペースダウンしたとはいえ、とどまることはなく、団体球技の日本リーグを中心に国内競技会の多くが観客減に悩むなど、日本代表を支える土台が崩れてきたからだ。

　大企業の大規模なリストラが一段落したことで休廃部数が前年より大きく減ったとはいえ「成績次第では休廃部を検討」の企業姿勢に大きな変化はなかった。

　休廃部が続出したアイスホッケーは、日本リーグの４チームと韓国の１チームの計５チームで日韓のアジアリーグへ衣替えせざるを得なかった。

　ワールドカップで日本代表が４戦全敗だったラグビーは、日本リーグにあたるトップリーグをスタートしたが爆発的な観客増はなかった。

　企業チームの改革が課題だったが、スポンサー減でプロ化の展望を見出せず、クラブとしての再出発は苦闘を強いられた。

　企業スポーツ部の休廃部が進むため、不安を感じるオリンピックを目指す選手たちが独立して個人的にスポンサーを求め、ＣＭ収入を競技生活の基盤とする動きが強まった。

　北島康介選手や女子マラソンの高橋尚子選手などのＣＭ商品価値が話題となった。

　オリンピックを目指すスポーツも、テレビなどマスメディアを意識した選手のＣＭタレント化やイベントの商品化に迫られた。

　その実態は、水泳や陸上などの世界選手権やバレーのワールドカップの中継番組が、芸能タレントを動員したショー仕立てで放映され、選手たちに芸能タレント並みのパフォーマンスサービスを求めたことに表出した。

　国民のスポーツ観に影響を与えるテレビを軸としたマスメディアの報道姿勢は、さらに大きな問題をはらんでいた。

　米大リーグの松井らの報道では、「日本人が本場でがんばっている」「日本人は本場でも活躍できる」の繰り返しが多かった。

　これは、かつて中曽根元首相がリードした臨時教育審議会がスポーツの価値を「民族の活力」への貢献に一面化した国家主義的スポーツ観を助長する危険姓をともなっていた。

　世界選手権やワールドカップのテレビ中継では「世界を制する日本人」「世界と対等の日本人」が強調されるとともに、ＣＭタレントとしての商品価値の増大が煽られた。

　国家主義と拝金主義の合体であり、その賛美を思わせた。

　さらには、慣習を無視したという朝青龍バッシングや青森冬季アジア大会での北朝鮮選手団への嫌がらせ取材などは、排他的スポーツ観の醸成やスポーツ人の人権軽視へつながる恐れがあった。
 

　　　　　　　　　選手・国民を取り巻くスポーツ環境の劣悪化
 

　オリンピックを目指す選手のＣＭ収入への傾斜が強まったことで、日本オリンピック委員会は、選手の肖像権を一括管理して売り出す肖像権商法の見直しに迫られた。

　しかし改革は、マスメディアへの露出度が低く収入源が限られた競技が少なくないことなどから任意の個別管理への転換にとどまる方向で、肖像権問題の本質的な解決は先送りされた。

　世界選手権で活躍した選手たちは、個人として特別な条件下で才能を発揮した一握りの特例にすぎないのが実情だった。

　個人競技では、ワールドカップなどで世界の競争相手とともに世界を転戦しながら競い合い、世界選手権や五輪を目指すのがトップ選手の一般的スタイルとなった。

　それだけ、競技の分析や研究も日常的に進み、個人として複数のコーチやトレーナーから様々な研究成果の提供やアドバイスを受けながら練習やレースに工夫と努力を積まなければ栄冠に近づけない時代となった。

　まさに、プロとしての競技生活が不可欠になったのであり、安定した資金の裏付けがなければ挑戦はできない。

　しかし、日本では、そうした選手強化環境が整備されているわけではない。

　企業から独立して個人的なスポンサーに頼る選手たちは成績不振ならＣＭ価値がなくなったとして切り捨てられ、スポーツを続ける基盤を失う厳しい条件下におかれた。

　国や大企業のしっかりしたバックアップのない不安定な競技生活を強いられながら、競技成果そのものからの収入は限られている特殊なプロにすぎないのだ。

　スポーツ振興法に基づくスポーツ振興基本計画で「オリンピックの獲得メダル倍増」を打ち出した文科省は、アテネ五輪対策に重点的に補助したが、メダル有望競技への重点配分のため、競技間格差は拡大した。

　高校スポーツでは、野球やサッカーに人気が集中して競技間格差が広がるとともに、全体として、部や部員数の低迷が続いた。また指導者の暴行や部員の犯罪などによる不祥事処分も跡を絶たなかった。

　学校スポーツの限界が言われて久しいがクラブ化の動きは、なかなか進まなかった。

　一般国民のスポーツ環境は、一段と劣悪化が進んだ。
　

　　　　　　　　　サッカーくじへの肩代わりの目論見の破綻
 

　スポーツ振興行政では、文科省が振興予算削減の肩代わりとして期待したサッカーくじの売上げ激減で深刻な事態を迎えた。

　２００１年に実施されたサッカーくじの売上げは約６０９億円で、翌年、約７１億円が競技団体などに助成された。ところが、２００２年の売上げは約４０９億円にとどまり、２００３年の助成金は約２７億円と、６２％もダウンした。

　２００３年の売上げは、反対の声が強かったコンビニエンスストアでの販売に踏み切ったものの約２０３億円に激減した。２００４年の助成金は５億円程度に落ち込むと予想された。

　この間、国のスポーツ振興予算は全体として減少を続けたから、競技団体などの様々な事業が危機を迎えた。

　助成金を見込んだ日本オリンピック委員会の２００３年度予算は約１億８００万円減となり、同年度の日本体育協会予算も３０００万円以上の圧縮に追い込まれた。

　都道府県体育協会への助成は、申請した２７体育協会へ一律６０万円、１６体育協会はゼロという厳しさだった。

　スポーツ振興予算をサッカーくじに肩代わりさせる目論見は破綻した。

　国民体育大会の改革では、イベントとしての商品価値を高めることを目指し、トップ選手の参加確保と一般の規模縮小が図られた。　

　サッカー・ワールドカップ開催から１年たち、建設された超巨大施設の維持管理、利用方法に地方自治体は頭を痛めた。民間から支援を受けようとネーミングライツ（命名権）の売り出しを目指す自治体も現れた。

　地方自治法の改定で、公共施設運営を民間会社に委託することも可能になった。

　緊縮財政下で行政課題の民間への転嫁が進んだ。

　その全体像は、文科省が「スポーツ振興法」の清算を意図しているのではないかと疑わせた。

　清算の中身は、振興予算のサッカーくじ収益金への転嫁を軸に、企業によるスポーツ振興支援の放棄を黙認し、国民スポーツの祭典である国民体育大会の商業主義的イベント化を促進することである。

　スポーツ振興法が定めた「ひろく国民があらゆる機会とあらゆる場所において自主的にその適性及び健康状態に応じてスポーツをすることができるような諸条件の整備に努めねばならない」という行政課題が軽視されているとしか思えない。
 

　　　　　　　　「スポーツはぜいたくだ」の社会に逆戻りするのか　
 

　文科省のスポーツ振興基本計画による「総合型地域クラブ」創設は、自主的な核に乏しく、モデル事業の域を出なかった。

　総務省の２００１年社会生活基本調査などここ１、２年の国民スポーツ状況調査は、スポーツ実施率の減少、とりわけ働き盛りの20歳代から40歳代の恒常的なスポーツ実施の激減を報告している。

　スポーツする時間も機会もない生活ということだろう。２００３年も、その傾向が続いたと予想される。

　子どもの体力・運動能力の低下傾向は改善が見られなかった。

　スポーツ基盤低下が深刻な状況にありながら、日本体育協会や日本オリンピック委員会は、文科省の施策に疑問を呈することすらなかった。

　盗聴犯罪が明らかになった武富士事件ではサラ金業者をスポンサーとして迎えた競技団体のモラルも問われた。

　テコンドーは統括団体の分裂で選手の五輪出場が危うくなった。

　スポーツ振興行政や競技団体の改善努力が強く求められた１年でもあった。

　２００３年の日本スポーツの全体像を検討すると、やせ細った国民スポーツの裾野の上に、根の弱い特殊なスポーツ専門集団が先鋭に突出している構図が見えてくる。

　スポーツする時間も、機会も、場所も制限されて、金と余裕があるものだけがスポーツできる「スポーツはぜいたく」の社会に逆戻りするのだろうか。

　それは、「スポーツ権」を承認する先進世界の趨勢に背を向けて、後進性をあからさまにすることである。

　しかも、スポーツを極めるには、所属経営者による権利制限に黙々と従うか、あるいは利益追求に走るマスメディアの思惑に左右されながら、徹底した商品化を甘んじて受け入れるしかないのだろうか。

　しかし、一方で、スポーツ人たちによる自主的で意欲的な取り組みも、まだ大きなうねりとはなっていないが確実に広がり始めた。

　自主的な草の根クラブ作りは、劣悪な条件下でも、少しずつだが着実に進んだ。企業に属さず、ランニングなどを中心にした総合型を目指すクラブも出来てきた。

　野茂英雄投手は自費を投じて自主的な野球クラブ「ＮＯＭＯクラブ」を創設した。
　
　プロ選手も待遇改善に動き出した。プロ野球選手会が求める代理人交渉に、巨人の上原浩治投手が事実上踏み出した。プロ野球選手が高校生を指導する道がつき始めた。Ｊリーグでは引退選手の就職指導が始まった。

　日本スポーツ仲裁機構の創設で、選手が所属団体の決定に反論主張する場もできた。

　問題は山積しているが、少しずつ、選手の主張が社会的に受け入れられ始めた。マスメディアの報道姿勢を批判する声も、選手やファンから高まった。

　状況を打開していくには、行政の対応を厳しく監視するスポーツ愛好者の決意と努力と連帯が必要だろう。

　それが、スポーツを保護し促進する役割を担う競技団体の活性化につながるはずだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年３月１９日記