テコンドーのシドニー五輪銅メダリスト、岡本依子選手のアテネ五輪個人参加問題で、１９７８年の江川事件、80年モスクワ五輪ボイコットを思い出した。
　
　「選手の希望をかなえる」として「空白の１日」のルール破りを強行したプロ野球巨人軍の江川卓投手獲得、そしてソ連のアフガニスタン侵攻に抗議する政治的ボイコットを政府・文部省が日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）に強要して、ＪＯＣが屈した事実である。

　「選手の希望」が名分のルール破りと文科省の“圧力”がスポーツ団体の自主性を歪めた点で岡本問題に通じる。

　ＪＯＣ準加盟団体で小渕元首相ら自民党代議士が歴代会長だった日本テコンドー連盟が役員の主導権争いから、２年前に少数派の日本連合と多数派の全日本協会に分裂。
　
　一昨年、ＪＯＣは統括団体が一本化しないことを理由に釜山アジア大会の選手派遣を見送り、昨年、準加盟も取り消して団体一本化を求めた。

　今年の合同選考会でアジア予選代表となった岡本選手が日本のアテネ五輪出場わく１つを獲得。

　そこで五輪選手派遣を決めるＪＯＣは、３月末を期限に団体一本化を派遣の条件と決定した。

　ところが両団体は、ののしり合うばかりで一本化努力を放棄し、岡本選手の所属する全日本協会の会長である衛藤征士郎・自民党代議士は無責任にも、「出場させて」という９万人余の嘆願署名を利用して、ルール破り承知で「特例派遣」を求め、要請を受けた河村文科相がＪＯＣに“圧力”をかけた。

　いったんＪＯＣは自主決定の姿勢を示したが、すぐに国際オリンピック委員会を頼って「個人参加」の「特例」を認めた。

　選手を無視した運営がまかり通る前近代的な競技団体の存在、そして権力に弱く、国際的にはご都合主義の日本スポーツ界トップの自主性のなさをさらけ出した。

　スポーツ・マスメディアの課題は、競技団体を厳しく監視して責任を問い、ＪＯＣが独立してルールを堅持することを促すことだった。
　
　しかし、ほとんどが「選手がかわいそう」に終始した。

　江川事件やモスクワボイコットで厳しく日本スポーツ界のあり方を糾したマスメディアの姿は過去のものになったのか。

　ルール破りを見過ごしてはスポーツメディアとは言えまい。

　統括団体の存在を完全否定した「特例」は岡本選手の仲間たちの国際舞台を奪う結果を招く。

　にもかかわらず岡本選手は「行きたい」を繰り返すばかりだった。

　スポーツメディアが、ルールを守るために行動することを求めて自立を促すことを忘れていたからだ。

　むしろ悪しき特例に手を貸したと言わざるを得ない。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年４月１５日記