４カ月後に迫ったアテネ夏季五輪を目指して４月から日本代表の選考が本格化する。

　男女計14種目の団体球技では、地域予選などを通じて日本はすでに５種目で出場権を獲得したが、初のホッケーなど女子が３種目と優勢だ。

　バレーボールなど残る３種目でアジア代表を狙う。

　個人競技では、昨年の世界選手権の成績などから内定者が決まっている競技が少なくないものの、陸上競技や水泳などで最終選考会の結果と競技団体の選考決定に注目が集まる。

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　五輪の肥大化に歯止めをかけるため、国際オリンピック委員会は参加選手総数を１万人程度に抑えることを目指し、各競技の選手総数を制限した。

　このため、団体球技の地域予選に加え、個人競技でも世界選手権の成績や世界ランキングなどから国別の出場わくが決まっている。

　「参加することに意義あり」の五輪だが、実際に出場するには、国内だけでなく、世界での実績も必要な時代となった。

　しかも、多くの国からの出場を保障するため、競技ごとに複雑な出場権獲得ルールが生まれた。

　世界選手権などで上位に入り、出場わくを獲得してそのまま代表に内定することもあれば、獲得した出場わく内で国内選考や世界予選、アジア予選に臨む競技もある。

　陸上や競泳は標準記録突破が条件だ。

　そのうえ、出場選手を正式決定する日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は「上位入賞が期待できる者」と精鋭主義の条件をつけている。
　　
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　だからこそ、競技団体は、五輪代表選考で、むずかしい課題に挑戦した選手たちを重んじ、ルールと条件にのっとって、その自主性と透明性を示す責任がある。

　女子マラソンの代表決定で２０００年シドニー五輪金メダルの高橋尚子選手が選出されなかったが、あいまいさを残したとはいえ日本陸連が選考の客観性を重視したからだった。

　豪州では四百�b自由形で五輪２連覇を狙ったソープ選手が国内選考会でフライング失格となり同種目の出場権を失った。

　ルール重視の厳しさである。

　テコンドーでは、自民党代議士がリードする競技団体の主導権争いによる分裂から、出場わくを獲得したシドニー五輪銅メダリスト、岡本依子選手の出場が絶望的になった。

　無責任にも「選手がかわいそう」と競技団体は「特例」をＪＯＣに求め、それをあろうことか文科大臣が後押ししてルール破りを促した。

　これでは、日本スポーツの閉鎖的な主従関係を浮き彫りにしたにすぎない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年３月３１日記