日本体育協会の理事会が、理事たちから１万円ずつ集めてサッカーくじ購入資金を作るという。

　２００１年に実施されたサッカーくじの売上げが年々減少して、２００３年は、反対の声が強かったコンビニエンスストアでの販売に踏み切ったが、初年度の３分の１の約２０３億円にも激減した。

　くじ収益金は翌年、スポーツ団体などに助成されるシステムだが、２００２年の助成金総額が約71億円だったのに、２００３年は約27億円と６割も減ってしまった。

　助成金を見込んだ同年度の日本体育協会予算は３０００万円以上の圧縮に追い込まれた。

　都道府県体育協会への助成は申請した27協会へ一律６０万円、16協会はゼロという厳しさだった。

　２００４年の助成金総額は５億円程度に落ち込むと予想されている。

　そこで、２００５年の助成金を確保するために、日本体育協会が、くじの宣伝に一役買おうというわけだ。

　文科省は、国のスポーツ振興予算を年々削減しながら、サッカーくじ収益金に肩代わりさせようと狙ったようだが、くじの売上げ激減で、肩代わり策の破綻は明白になった。

　なのに、文科省の失政を問題にせず、官僚のつじつま合わせに加担する理事会の姿勢は本末転倒である。

　サッカーくじはスポーツを歪める恐れがあると反対が強かったにもかかわらず、資金欲しさに、無批判に協力したことを、きちんと見直す必要があったのだ。

　スポーツ振興法が、「ひろく国民があらゆる機会とあらゆる場所において自主的にその適性及び健康状態に応じてスポーツをすることができるような諸条件の整備に努めねばならない」と規定した国の行政課題が放置されている。

　それをスポーツ統括団体が問題にしない。マスメディアも沈黙している。法律違反承知の共同謀議か、と思わせる。

　女子マラソンのアテネ五輪代表選考で、陸上競技連盟の決定を過剰なほどに注目したマスメディアは、客観性や透明性を問題にした。

　恣意的な選考がなかったことや、落選した高橋尚子選手の冷静な対応を多くが好意的に評価した。

　しかし、選考レースが一本化できないことに、レースを共催、中継することで利益を追求するマスメディアの思惑が絡むことをほとんどが報じなかった。

　国民のマスメディア不信の根はここにある。

　文科省の失政や追随した統括団体を批判しないのでは、さらに不信は深まるだろう。

　年間事業や予算が決定される３月から４月は、スポーツ振興行政や指導を厳しく監視するメディアの使命を忘れてはなるまい。　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年３月１８日記