野茂、松井ら日本人選手の活躍が期待される米大リーグの春季キャンプが本格化する中で、薬物疑惑が表面化し、ようやく米大リーグも反ドーピング（禁止薬物使用）に重い腰をあげ始めた。

　先月、米連邦大陪審が筋肉増強剤などの薬物を違法にスポーツ選手に提供したとして、昨季の最優秀選手だった強打者ボンズ外野手（ジャイアンツ）の個人トレーナーなどを起訴したためだ。

　米大リーグ選手会はキャンプ地にスタッフを派遣してドーピング検査や罰則を改めて通達。

　機構側も薬物に関する規約づくりなどで日本の協力を求め、ホワイトハウスとプロ団体、米国オリンピック委員会の「薬物追放サミット」の計画も報道されている。

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　国際オリンピック委員会が主導して５年前に設立された世界反ドーピング機関の提案で昨年、政府代表なども参加した世界会議が初めてドーピングに関する世界的な統一ルールを承認。

　参加していない米プロスポーツへ働きかけていた。

　筋肉増強剤がまん延しているとされた米大リーグは昨年、ようやく薬物検査を導入したが、五輪に比べると基準がゆるく、五輪の野球には多くの選手が出場できないとまで言われていた。

　ニューヨーク市が２０１２年夏季五輪開催に立候補し、五輪野球の存続が危ぶまれることなどから、ドーピングに厳しい世界の声を無視できなくなったということだろう。

　ドーピングといえば選手の告発で明るみに出た旧東ドイツのケースなど国家による勝利至上のリードが問題視されてきたが、今回の米連邦大陪審による起訴は、現在のドーピング構造を白日の下にさらすものだった。

　栄養補助食品会社が、ドーピング検査で検出がむずかしい新種のテトラハイドロゲストリノン（ＴＨＧ）を含む筋肉増強剤を不当表示でトレーナーに提供し、それが選手に与えられたという。

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　金儲けを狙うサプリメント会社がドーピングを促すというスポーツへの商業主義の際限ない浸透であり、スポーツ人の拝金主義による歪みである。　

　ドーピングは心身ともに損ねる薬害である。

　アテネ五輪を間近に男子百�bの欧州王者チェンバーズ（英国）が２年間の出場停止処分を受けるなど、跡を絶たない陸上競技選手のドーピング問題は深刻である。

　世界スポーツをリードする米プロスポーツが反ドーピングに無関心だったことが異様だった。

　ドーピングの根を絶つには、あくなき商品化を阻止するスポーツ人の自覚的な闘いが不可欠だ。