プロ野球がキャンプインし、春近しと思わせる。

　ところが、直前に大阪近鉄バファローズが、球団名の「近鉄」を外して他企業に売り出すと発表。チームやフアンを動揺させた。

　球団経営は従来どおり近鉄が行うが、球団名を買った企業に選手の肖像権使用も含めた広告利用を認めるという命名権（ネーミングライツ）商法に乗り出したわけだ。

　命名権商法と言えば目新しいようだが、１９８０年代に世界的に拡大した競技会イベントにスポンサー企業名をつけた冠大会が出発点で、90年代に米国などで、競技場にスポンサー名をつけた冠競技場へと広がった。

　それがチーム名にも及んで、さらには登録選手名にまで侵入するのだろうか。

　際限のないスポーツの商品化である。

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　命名権商法は、トップスポーツとその人気を商業利用したい企業を広告代理店が仲立ちし、商業利益を求めるマスメディアを使って結びつけたことに特徴がある。

　冠大会は、競技会の規模拡大と選手などの報酬に道を開き、まるで打ち出の小づちのようにスポーツ界には受け止められたが、トップスポーツの商業主義化が飛躍的に拡大し、スポンサー企業が生殺与奪の権を握ったかのような状況にある。

　公共施設の冠競技場化は、超大型施設の安定した運営の助けには違いないが、公共性を保つには問題がありすぎる。

　自主的クラブを土台に発展した欧米とは異なり、日本では親企業がチーム名に顔を出すのが当然視されてきた。

　命名権が議論される余地がないほど企業色が濃かった。

　それがフアンや多くの国民に違和感を抱かせもした。

　だから地域密着によるファンとの一体化を目指した新発足のＪリーグは企業名を拒否した。

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　プロ野球もファンの意識変化に対応し、現に近鉄は99年、大阪近鉄にチーム名を変更し、社名は大阪バファローズである。

　12球団中、地域名を掲げるのは６球団にとどまるが、あえて企業名を強調するのは時代の流れに逆行するものだ

　球団名変更はプロ野球実行委員会やオーナー会議の承認が必要で、多くのオーナーが反対の態度を示したことから、近鉄はわずか数日であっさりと白紙撤回した。

　問題はフアンの意識を逆なでするような提案が飛び出したプロ野球界の経営体質にあるだろう。

　ファンと一体化する経営方針が、いっこうに見えないからだ。

　マスメディアの対応も含め、読売ジャイアンツに一極集中して共存共栄を忘れた運営が拍車をかけている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年２月５日記