戦争をバックにした様々な生活破壊が進む中、日本では、スポーツ・マスメディアによる「がんばれ日本」一色の総応援団化を煽る画一的なキャンペーンが拡大し、それを推進力にトップスポーツの商品化が急激に促進された。

　「プロ化」「エンターテインメント化」が喧伝され、スポーツの非日常的享楽が強調されて、権利としての日常的なスポーツ実践は遠ざけられた。

　スポーツが手元から奪われ、特別な快楽として囲い込まれようとしている。

　スポーツ権の放棄を強要する民主主義否定が横行している。

　スポーツ・マスメディアが狂奔した２００３年日本スポーツの主なテーマを見渡せば、日本スポーツと日本人のスポーツ観の歪曲が、加速度的に進行していることが判然とするだろう。

　マスメディアが追い回した主なテーマは次のようなものだったと思う。

１、 米大リーグの日本人選手ブーム　
　　
２、世界選手権個人種目での日本人選手の飛躍

３、阪神の１８年ぶりセ・リーグ優勝で大阪狂騒

４、ベッカム顔見世興行と新格闘技宣伝

５、大相撲人気の凋落と外国人力士非難

　逆に、マスメディアが無視、あるいは軽視した重大テーマは次のとおりだ。

１、イラク戦争に反対する世界のスポーツ人

２、とまらない企業スポーツの撤退

３、ｔｏｔｏ拡販大失敗で国の支援大幅後退

４、イベント商品化目指す国体改革

５、プロ野球選手、現場指導者の権利制限

　そして、テレビを中心にマスメディアが競ったのは次のものである。

１、世界選手権、ワールドカップ「がんばれ日本」ショー　
　
２、青森冬季アジア大会での北朝鮮への嫌がらせ

　１年目の松井が、オールスターゲームやワールドシリーズに出場する大活躍で、イチロー、野茂も活躍を続け、オフには松井稼のメッツ入りと、米大リーグでの日本人選手の動向がマスメディアの主テーマになった。

　内実は、衛星放送の契約拡大を狙うＮＨＫが主導する商業戦略に沿って相乗り利益を目指したものだった。

　それは、松井らの追っかけ報道に終始して、米大リーグの実相を伝えない姿勢に現れ、本質的には、「日本人が本場でがんばっています」「日本人は本場でも活躍できます」といった「がんばれ日本」「すごいぞ日本」の繰り返しに過ぎなかった。

　中曽根元首相のリードした臨時教育審議会による、スポーツの価値を「民族の活力」への貢献に一面的に収束させようという国家主義的スポーツ観、あるいはスポーツを題材にした民族意識、大国意識の助長、促進に他ならない。

　同じことが世界選手権などでの日本選手の取り上げ方にも現れた。

　北島が１００、２００平泳ぎでダブル世界新のダブル金メダル、末続が２００で銅メダル、女子柔道の田村が６連覇など柔道金メダル６、女子マラソン２、３、４位、男子体操団体銅メダルと個人種目での日本人選手の飛躍が特徴的だったが、「世界を制する日本人」「世界と互する日本人」と喝采しながらＣＭタレントとしての商品価値の増大ばかりを歓迎した。

　世界選手権やワールドカップのテレビ中継を、芸能タレントによる「がんばれ日本」ショーとして商品化競争した帰結だろう。

　国家主義と拝金主義の合体であり、その賛美、扇動を思わせた。

　「オリンピックへのプロ選手の登場が、ナショナリズムとコマーシャリズムの奇妙な合体を生み出した」と私が指摘したのは、１９８８年ソウル五輪の総括記事だった。

　１５年を経て、日本のスポーツ・マスメディアに、そうしたスポーツ観が深く浸透したようだ。

　国家に価値のあるものだけが経済的利益を得るという構造は、国家主義経済の特質である。それは軍国主義経済に通じる。

　マスメディアが、それを先導するところに、イラク戦争に参戦した日本の国家と経済界のありようが見て取れる。

　イラク戦争、そして占領に加担しながら迎える来年のアテネ五輪では、さらに国家主義への傾斜を強めることも予想される。
　
　国家主義への傾倒は、必然的に、独善的、排他的な姿勢を露呈させることになる。

　貴乃花が引退し、モンゴル人の朝青龍が横綱に昇進、武蔵丸の引退で外国人一人横綱となった大相撲の人気凋落を逆手に取った朝青龍バッシングや、廃業して格闘技へ転向した曙への冷視、そして青森冬季アジア大会での北朝鮮選手団への嫌がらせ取材などは、スポーツの国際性を無視した排他的スポーツ観を助長する土壌を醸成することに他ならない。

　そして、国家主義的スポーツ観は、スポーツ人の人権軽視へつながる。

　巨人は、突然、原監督を解任し、ダイエーは日本一になりながら、経営悪化で小久保を巨人へ無償提供した。さらには、代理人交渉で巨人内部に軋轢が生まれた。それらを深く追及する姿勢は、スポーツ・マスメディアには皆無に等しかった。

　あろうことか、王シュレットなどの悪ふざけでスポーツ人を蔑視する暴挙にまで及んだ。

　巨人戦の視聴率がダウンし、プロ野球の観客動員が停滞したことが、マスメディアとフアンのギャップを証明している。

　盗聴と恐喝の武富士をスポンサーとして受け入れるスポーツ界の堕落を招いたのも、広告主として重視していたマスメディアによる誘導だった。

　スポーツ振興国家予算は大幅に減額され、その肩代わりを担ったｔｏｔｏは大幅な売り上げダウンで助成は縮小した。

　総じてスポーツへの国家支援は限りなく後退を続けている。

　憲法とスポーツ振興法違反を繰り返している政府への批判はスポーツ・マスメディアから姿を消した。

　ＪＯＣは選手の肖像権一括管理商法を縮小し、選手独自の収入確保に道を開いたが、その代わり、企業スポーツの撤退が続く中での全体的な選手支援策を放棄したに等しい。

　国体をイベント商品化することに汲々とする日本体育協会とともに、選手の支援、保護を軽視する興行屋に堕した。

　国家主義的スポーツ観にとらわれたスポーツ・マスメディアの先導で、平和を希求するスポーツによる国際交流を軽視し、スポーツ愛好者が排他的な日本応援団に転落する道が用意された。

　それは、スポーツ・マスメディアを軸にした商業利益追求の、モラルなきスポーツ商品化に拍車をかけるだろう。

　しかし、同時に、イラク戦争に反対するスポーツ人の集会が開催されるなど日本スポーツの再生を願う動きも高まりを見せ始めている。

　スポーツ・マスメディアの歪んだスポーツ観の醸成に懐疑し、待ったをかけるスポーツ愛好者が増えていることを見過ごしてはなるまい。

　全体として、競技スポーツのテレビ視聴率や観客動員が減退していることが、見えにくいものの、確実に批判の高まりを証明しているからだ。

　２００３年が大きな転換期にあったことは間違いない。新たなる日本スポーツ発展の道を懸命に模索する時点にあった。

　その中で、スポーツ・マスメディアは、商業主義を剥き出しにして、堕落の道を提示した。

　スポーツ・ジャーナリストは、その実相をしかと見抜かねばなるまい。

　「自国選手を応援するのは自然な感情であり、国際的にも共通したものだ」という虚言に振り回されてはなるまい。

　滅亡に導く戦争を憎んだ人類は、排他性を否定して、相互理解、協力という世界観を共有することで、平和な世界を建設することを目指し、スポーツの国際性を尊んだ。

　それを前提にして初めて「自国選手への応援」が自然になるのだ。

　何よりもまず、今ある戦争をなくすことに全力をあげねば、スポーツの生きる道はない。

　戦争とスポーツは両立しない。それは理念的にも実践的にも歴史的に証明されていることである。

　「戦争中もスポーツを楽しんだ」という政治的虚言をきっぱり否定しよう。歴史の真実は、それらが、戦争に導く訓練であったり、戦勝を誇示するプロパガンダ、あるいは戦争を憎むプロパガンダとしてのスポーツ実践だったことを教えている。

　イラク戦争を停止させるため、イラクを軍事占領している米国、日本などの軍隊の即時撤退と国連が支援するイラク人による自主的復興を求めよう。

　戦争を根絶するには、国際的な相互理解、協力の世界観を浸透、定着させねばなるまい。オリンピックが原点に帰るアテネ五輪は、その絶好の機会である。

　スポーツの人間的、文化的、社会的価値を多角的に追及して、スポーツの真の発展方向を見出す努力を続けよう。

　日本社会においてスポーツはどんな位置を占めるべきなのか、勇気を持って様々な提言を続けよう。

　日本スポーツ・ジャーナリズム研究会（ＦＳＪ）は、一歩も退かない決意である。

　　　　　　　　　　　　　２００３年１２月２７日記　　大野　晃