FSJ通信

 
       号外72  2003年9月1日

 
※財団法人「健康・体力づくり事業財団」の機関誌「体力つくり情報 TRIM JAPAN」第77号(2003年9月15日発行)に連載している筆者のコラム「記者の目」の記事を参考としていただくために転載致します。                 大野 晃 

 
   ◇五輪の原点・アテネへの胎動◇

 
 アテネ五輪開幕まで、あと1年を切った。

 ギリシャ・アテネ市では、関連施設の建設が急ピッチで進み、財政難などで遅れていた開催準備に懸命である。

 開会式の8月13日にあわせ8月初めからテスト大会も開催されている。

 水泳世界選手権の平泳ぎ2種目で世界新を連発し日本人初の金メダリストになった北島康介選手の活躍などで「がんばれニッポン」のかけ声が高まってきた。

 しかし、忘れてならないのは、古代五輪の歴史を刻み、1896年に第1回近代五輪を開催した五輪発祥の地に戻っての21世紀最初の夏季大会が、五輪の原点回帰を最大の課題としていることだ。

 「スポーツを通して平和で、よりよい世界をつくることに貢献する」と五輪憲章にうたう五輪の目的を21世紀の世界でどう実現していくか、である。

 2001年9月11日の米国での同時多発テロ事件以来、米国のアフガニスタン侵攻からイラク侵攻へと戦争が拡大し、中東地域やアフリカで民族紛争の緊張が高まっている。

 戦争で始まった21世紀の世界に、五輪は平和のメッセージを送り続けることができるか。

 歴史的な大会まで11ヵ月、ロゲ新会長がリードする国際オリンピック委員会(IOC)のあり方にも注目が集まる。

 アテネ市は近代五輪100年の1996年夏季大会開催を目指した。

 世界も当然視していたのだが、90年東京IOC総会は米国アトランタ市に記念大会開催の栄誉を与えた。

 6市が立候補した開催地投票では第2回投票までアテネがトップ。第3回投票でアトランタがトップに並び第4回投票で逆転。決選投票でアトランタ51票、アテネ35票の結果となった。

 原点回帰を訴えるアテネに、多くのスポンサーを期待できるアトランタが勝ち、「理念より商業主義の選択」とサマランチ前会長がリードするIOCは批判を浴びた。

 同五輪は空前の商業主義的大会となり、その行き過ぎが問題となった。

 2004年夏季大会開催に再挑戦したアテネ市は97年IOC総会で、11の立候補市から5市に絞った開催地決定投票で終始トップを走り決選投票で66票を獲得。41票のイタリア・ローマ市を抑え、108年ぶりの開催が決まった。

 98年に2002年米国ソルトレークシティー冬季五輪の開催地決定に絡むIOC委員買収疑惑が発覚し、99年にIOC改革が進められ、2001年7月、21年間にわたって君臨したサマランチ会長が退任し、腹心のロゲ新会長が誕生した。

 21世紀最初の五輪となったソルトレークシティー大会開催に際し、アフガニスタン侵攻を開始した開催国・米国に対するロゲIOCの態度が注目されたが、米国の五輪停戦拒否を黙認した。

 94年リレハンメル冬季五輪から恒例となった五輪開催前の国連総会による「五輪停戦決議」から「戦争行為の中止」が抜け落ちたことも歓迎した。

 ギリシャ外相は「五輪停戦」を訴え、ロゲIOC理事会との違いが鮮明になった。

 同五輪開会式は米国の愛国心を高める演出が行なわれ、IOC内にも批判が生まれた。

 今年のイラク侵攻にもIOCは沈黙したまま、「五輪停戦」を求めるアテネの期待に応えていない。

 現実的にはテロの標的となる危険を否定できず、4万人の警察や軍などの動員と5000人のボランティアで厳重警備にあたる計画だ。

 一方で、理事会とは異なる対応がIOC内部にも生まれているようだ。

 それは、2010年冬季五輪の開催地を決定した今年7月2日のチェコ・プラハIOC総会に表われたと、私は考えている。

 開催地決定は無記名投票で、その内実は推測するしかないが、大勢に影響を与えてきた理事会や欧米のIOC委員がパワーダウンしているように思えたからだ。

 同五輪開催地には8市が立候補し、IOCが4市に絞り込んだ。

 スイス・ベルン市が住民投票での反対多数で立候補を辞退したことでカナダ・バンクーバー、オーストリア・ザルツブルク、韓国・平昌の3市の争いとなった。

 IOC委員の現地訪問は買収疑惑による改革で禁止されたからIOC評価委員会の評価報告を投票の根拠とする建て前である。

 評価報告ではバンクーバーとザルツブルクの評価が高く、知名度の低い平昌は不利だった。事実上、欧米両市の決戦と予想された。

 しかし平昌市は「招致が決まったらアテネ五輪で南北統一チームを。南北に分断された江原道での分催も」と北朝鮮の核開発問題などで緊張する朝鮮半島の平和を訴えて巻き返した。

 この開催地決定には、英国ロンドン、フランス・パリ、ロシア・モスクワ、ドイツ・ライプチヒ、スペイン・マドリードの欧州5市と米国ニューヨーク市など9市が立候補を表明していた2012年夏季五輪の開催地争いの思惑が絡んでいた。

 伝統的に同じ大陸での連続開催が避けられてきたことで、バンクーバーに決まれば次は欧州5市が有利で、ザルツブルクならニューヨークというわけだ。

 しかし投票は予想外の展開となった。

 第1回のトップは51票の平昌、2位がバンクーバーの40票。冬季競技の伝統を誇るザルツブルクはわずか16票で落選。

 決選投票ではバンクーバーが56票でかろうじて過半数を占めたが、53票の平昌とは3票差の冷や汗勝利だった。

 結果を英国紙は「ロンドンに恩恵」、米国紙は「ニューヨークに妨げ」、韓国紙は「善戦」と報じた。

 ザルツブルクの苦戦の裏には、欧州IOC委員の自国五輪開催の思惑とニューヨーク五輪で米国支配が強まることへの反発もあっただろう。

 しかしバンクーバーへの雪崩が起きたわけではなかった。

 最も弱いと見られていた平昌の健闘は、200人の大招致団が資金も豊富に強力な働きかけを行なったとしても、それだけではあるまい。

 欧州や米国の思惑が五輪を左右することに反発し、平和の訴えを重視する意識がIOC内に広がっているからではないか。

 125人のIOC委員の内、欧州の委員が46%を占めるのに対し、アジア・アフリカ・ラテンアメリカの委員も44%に達し、拮抗してきた。

 国連と違って直接的に自国の利益を代表しないとはいえ、影響は受ける。

 それが投票に表われ、IOC内の力関係に変化が起きたと考えざるを得ない。新興勢力の台頭である。

 引き続く副会長選挙では、韓国の金雲竜委員が55票を獲得して、ノルウェーのハイベルク委員の44票を抑えた。

 買収疑惑に絡んで厳重警告を受け、ポスト・サマランチの会長選挙でも利益供与疑惑を報じられて敗れた金委員だが、北京五輪の実現に影響力を発揮するなど新興勢力代表として支持を得て、副会長に返り咲いたようである。

 もっとも、韓国の南北融和策を進める与党・民主党議員である金副会長は、野党が多数を占める国会の委員会で「平昌招致運動を妨害した」と公職辞退勧告決議案を可決されており、韓国の複雑な政治情勢の渦中にある。

 アテネ五輪は、女子レスリングが初めて実施され、女子だけの種目が5種目増え、男子2種目と男女共通2種目が減り、28競技301種目。

 男子だけの競技はボクシング1競技だけで、共通種目を含めて女子の出場できる種目は全体の45%となり、男女格差は縮小した。

 肥大化に歯止めをと、1万人余りの選手数に制限されたが、加盟202ヵ国・地域から200以上の参加が予想され、五輪の真価が問われる大会となるだろう。

                   2003年8月12日記


 
 
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