昨年の６月９日は、サッカー・ワールドカップで日本代表が初勝利した日だった。

　ロシア代表に１―０で勝った試合は関東地区のテレビ視聴率が66％を超えたと伝えられ、「歴史的勝利にわく列島」とマスメディアなどで大騒ぎとなった。

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　あれから１年。「国民的な熱狂」は、国民のスポーツライフにどう生かされようとしているか。

　国のスポーツ振興予算は減る一方で、国民のスポーツ機会が増えたとは、とても言えない。

　経済効果が３兆円を超えると喧伝（けんでん）され、国内開催10市の大型競技場の総施設建設費が約３０００億円で、地元負担は２０００億円に上る巨額投資。

　そのツケが重くのしかかる地元住民に対しスポーツ環境の改善が図られているのだろうか。

　大型競技場を抱える自治体は、プロ野球誘致に成功した札幌市や企業に運営委託した神戸市を除き、年間８億円余から１億円以上の維持費のほとんどをまかない切れず大幅赤字を見込んでいる。

　それでも「熱狂」の記憶が残る１年目はアイドル・イベントなどが期待できたが、２年目以降は記憶に頼れない。

　「一生に一度の夢をかなえた」というには重すぎる住民負担である。

　横浜市のように競技場にスポンサー企業名をつける命名権（ネーミングライツ）の売り出しにかかるところもあるが、住民感情を考慮して、おいそれとはいかないのが実情のようだ。

　開催計画段階から後利用策や費用負担が問題とされながら、見通しのないまま、経済効果に踊らされて、国民体育大会の開催などを名目に、施設づくりを強行した自治体がほとんどだった。
　　
　居住地から離れた開発地に大型競技場を新設したところが多いが、埼玉県では競技場へ取り付けた新鉄道の大幅赤字が負担に輪をかけている。

　Ｊリーグ球団の本拠地に転用するとしていた自治体も多かったが、利用料や観客動員などとの関係で、大型競技場使用を望まない球団が少なくない。

　従来の公共施設との併用も難しい。

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　自治体のほとんどが独立採算の施設ビジネスばかりを重視して、住民のスポーツ環境として本気で位置付ける視点を欠いている。

　98年長野冬季五輪の後利用と同様に、「開かれた議論」になっていないのだ。

　住民代表や地域スポーツ関係者も決定権を持つ地域協議会などによる公共施設の運営へと転換することが重要だろう。

　スポーツへの「国民的な熱狂」は、国民の主体的な参画に道が開かれてこそ、実体化する。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００３年６月４日記